中国が狙うアフリカの資源・・・英国のスパイ育成機関
現在、中国は南部アフリカの資源大国ジンバブエに対し１０億ドルの投資計画を実行し、現地で石炭鉱山を開発、またガラス工場等を建設し、経営に乗り出している。
世界最大の共産主義国として、世界の経済市場に「最も遅れて参入した」中国が、資源大国ジンバブエの開発を狙う先進各国を「押しのけて」、しかもアジアにとっての遠隔地である南部アフリカにどのようにして開発に参入し、その資源確保を成功させたのであろうか。
ジンバブエは、旧名ローデシア。ヴェネチアの銀行家一族の末裔として英国王室の金庫番を務めたセシル・ローズが建国したため、ローズの国という意味のローデシアという名前が付けられた。
ローズは、南アフリカと共にこの地域を支配し、黒人を奴隷として酷使し、世界有数の金塊とダイヤモンド生産地域である南部アフリカを「開発」した。
拙稿「黒人リンチ組織ＫＫＫの正体」で明らかにした中国の麻薬マフィア＝ニコラス・デュークは、この南ア出自の最大手金塊企業ニューモントマイニングの経営をローズ一族と共に担当し、黒人の暴動を監視・弾圧する軍隊運営で、暴力団・マフィア役を担って来た。
黒人奴隷を軍事力・武力で支配する軍隊・マフィアそのものが「鉱山開発企業」であった事には、注意を要する。２００８年現在、世界の鉱山開発企業の経営権が徐々に軍隊へと移行しつつあるが、このデューク一族はその先鞭であった。
こうしてデューク一族を通じ、中国の地下経済を支配する麻薬マフィアは、ローデシアの支配者でもあった。このパイプが、そのまま現在の中国がローデシア＝ジンバブエに資金を流し込むパイプとなっている。
地下経済の実権から見ると、中国はアジアのジンバブエであり、ジンバブエはアフリカの中国であった。
現在の中国が１０億ドルもの大量の資金を投資する、文字通り国家の最高意思決定機関の決断を要する事業に際し、中国の地下経済、つまりデュークの後継者となったイスラエルの承諾と了解なしには動けない事実、中国の今後の経済力の生殺与奪の権利を握る資源問題が、中国首脳ではなく中国地下経済に依存しなければ「成立しない」事実が、ここに明らかになる。
現在中国は、ジンバブエのプラチナ、タバコと引き換えに中国製戦闘機をバーター取引している。もちろんタバコは、世界最大のタバコメーカーＢＡＴ＝デューク一族の専売品である。
なお子供がいなかったセシル・ローズは、その死に際して、黒人を奴隷として酷使し形成した財産を財団化し、ローズ奨学金制度を創った。英国王室の利益を守るためのスパイ養成を目的に、優秀な若者を「育成」するためであり、英国諜報組織ＭＩ６、イスラエルのスパイ組織モサドは、ここから多数の若者を育成・リクルートしてきた。
この財団がＭＩ６、モサド、ＣＩＡの「リーダー達」の母体となる。
米国元大統領ビル・クリントンが、その奨学金を授与された政治家の代表である。
またローズは遺言で、黒人の中からも自分達の味方になってくれるスパイを養成し「手なずける」必要を説き、奨学金を黒人にも与えるよう語っている。このローズの「黒人スパイ育成」の遺言に従って奨学金を受けたのが、現在、米国大統領選挙で勝敗の要の一つとなるニュージャージー州のニューアーク市長コーリー・ブッカーであり、ブッカーは、次期大統領候補バラク・オバマのブレーンとしてオバマを強力にバックアップしている。
