中東協力現地会議

８月２７日と２８日の二日間にわたり、ドバイ・フェスティバルシティにあるインターコンチネンタル・ホテルにおいて、中東協力現地会議が開催された。

この会議、財団法人中東協力センターが主催するもので、今年が３３回目にあたる。これまでは、オーストリアのウィーンで開催されていた。ドバイ開催については、これまでも何度か提案があったらしいが、今年それが実現したのは、昨年の会議の席上、参加者の一人から、「現地」会議というなら、中東で開催すべきではないかという趣旨の発言があったことが直接のきっかけと噂される。

昨年１５０名だった参加者の数が２７０名とほぼ倍増したのは、開催地の影響と言ってよいだろう。主催者発表の参加者内訳によれば、ＵＡＥからは８３名。私のようにウィーン開催の昨年は不参加だったドバイとアブダビの駐在員の参加が増えたものと思われる。また、日本からの参加者１２０名の中には、ドバイや他の湾岸諸国の視察やドバイの駐在員との打ち合わせを兼ねて来ている人がいたようだ。

会議の中身は、官庁では後援者である経産省や外務省、それにＪＥＴＲＯやＪＢＩＣなどの公的機関からの、活動報告やカントリーレポートがメイン。民間からは、日揮、丸紅、三井住友銀行がそれぞれ、アルジェリア、イラン、ＵＡＥなど湾岸諸国における活動について報告した。

地理的には、湾岸諸国を中心に、イラクやイランについてはレポートがあったが、日系企業の多いトルコについての議論はほとんどなく、どうしてかなと素朴な疑問をもった。配布される分厚い資料は、中東でのビジネス展開を検討する上でのデータベースとして大変参考になる。また、他の湾岸諸国にいて会うことが難しい人の面識を得ることができて、収穫が多かった。

この会議、今後はウィーンとドバイで隔年に開催することになるらしい。これによれば、来年はウィーン。行ってみたい気はするが、その時までドバイにいるかどうか。