「おたふくかぜ難聴」を知ってください

　小児科医はおたふくかぜワクチンの定期接種化をずっと訴えてきました（2012年の日本小児科学会による提言）。
　しかし、未だに採用されていません。
　理由は「国民が問題視していないから」です。
　皆さん、正しい知識を持ち、正しく病気を怖がり、対策を考えましょう。
　医者任せでは国は動きません。患者が賢くなってください。

■ おたふくかぜで難聴になることも 患者の実態調査へ
（2017年1月29日：NHK）
　子どもを中心に流行し、難聴になる危険性があるおたふくかぜについて、日本耳鼻咽喉科学会は難聴になった人数や症状の重さなど、実態を具体的に把握して国に対策を促していこうと、来月から全国すべての耳鼻科の医療機関を対象に大規模な調査を行うことを決めました。
　「流行性耳下腺炎」、いわゆる、おたふくかぜは子どもを中心に流行し、発熱や耳の下の腫れを引き起こすウイルス性の感染症で、例年に比べて患者が多い状況が続いています。
　おたふくかぜは、１０００人に１人ほどの割合で難聴になるとする報告もありますが、日本耳鼻咽喉科学会によりますと、発生の詳しい実態はわかっていないということです。
　このため学会は、２９日に都内で開いた会議で、過去２年ほどの間におたふくかぜの影響で難聴になったと見られる患者について大規模な調査を行うことを決めました。
　来月から、耳鼻科のある全国すべてのおよそ８０００の医療機関に調査票を送って、患者の年齢や性別のほか、難聴の程度、聞こえないのは片耳か両耳か、どのような処置をしたかなどを尋ね、難聴になった人数や症状の重さなど実態を具体的に把握したいとしています。
　学会では調査結果を踏まえ、おたふくかぜの影響で難聴になる危険性を広く知ってもらうとともに、ワクチン接種が現在の任意のままでいいのか、厚生労働省に検討を求めたいとしています。
　日本耳鼻咽喉科学会の守本倫子乳幼児委員長は「おたふくかぜで難聴になることが社会の中で十分に認識されていない。一度難聴になると回復は非常に難しいので、調査を通じて予防接種の重要性を訴えていきたい」と話しています。

◇ 重い難聴の小学２年生は
　都内に住む小学２年生の西尾癒菜さんは幼稚園の年長のときにおたふくかぜにかかってから、数日後に重い難聴になりました。
　左右両方の耳が全く聞こえなくなり、病院で回復は見込めないと診断されました。
　現在は、右耳につけた小型マイクから音声を電気信号に変えて直接脳に送り込む人工内耳と呼ばれる装置を埋め込んで、周りの声や音を認識しています。
　しかし、装置をつけていても通学路で近づく車に気付きにくいほか、騒がしい場所では話が聞き取りづらく、学校の授業を補うため毎週、家庭教師に来てもらっています。充電のために装置を外した際などは、家族と筆談をしたり、５０音表を指し示してコミュニケーションを取ったりするということです。
　癒菜さんは「学校では先生の声が小さく聞こえる。そんなときは友達に聞いている」と話していました。
　母親の西尾真理さんは「おたふくかぜで難聴になることを知らず予防接種を打っていなかったことを後悔し続けています。　私の認識が甘かったのですが、娘のように音を失う子どもがいなくなるよう、おたふくかぜの予防策が進んでほしいです」と話していました。

◇ １０００人に１人ほどが難聴に？
　おたふくかぜはムンプスウイルスが原因の感染症で、主にせきなどによる飛まつで感染し、発熱や耳の下の腫れなどを引き起こします。
　患者の多くは子どもで、通常１～２週間で症状は改善しますが、１０００人に１人ほどの割合で難聴になるとする報告があります。
　ムンプスウイルスが、耳の奥にある内耳と呼ばれる部分にダメージを与え、その結果、鼓膜で聞いた音が電気信号に変換されなくなり、脳が音を認識できなくなるのです。
　日本医師会などが平成２３年までの３年間に全国１万９０００の病院を対象に行った調査では、全体の２割弱の病院からの回答で、１１７人が音が聞こえにくくなったと訴えて入院し、このうち６１人に難聴の後遺症が残りました。
　日本耳鼻咽喉科学会の守本倫子乳幼児委員長によりますと、子どもが難聴になると、補聴器をつけたり両耳に症状がある場合は人工内耳を埋め込んだりする手術があるということです。
　しかし、元の状態に戻るわけではなく、耳で新しい言葉を聞いて覚えることが難しくなり学校での学習についていけなくなったり、友人とコミュニケーションをしづらくなり、疎外感やストレスを感じたりする問題も残るということです。

◇ ４～５年の周期で大流行
　国立感染症研究所によりますと、おたふくかぜは４年から５年の周期で大きな流行を繰り返す傾向にあります。
　流行の中心は、子どもで特に６歳未満が多くを占めます。
　ワクチンが定期接種から任意接種に変わった平成５年以降、全国３０００の小児科の医療機関から報告された患者数が最も多かったのは、平成１３年の２５万人余りで、去年は１５万９０００人ほどとなっています。