この侭悪魔と踊り続ける？それとも神と共に歩む？
特別レポートパンデミックとウォール街の関係
https://youtu.be/s2-tjeSKN9c
パンデミックとウォール街の関係ーーSpecial Report: The Coronavirus Pandemic's Wall Street Connection より
一気に見て、ホントに許せないと思い、署名しちゃいました
過去数十年間、中国共産党はウォール街を中心とするアメリカ金融界から投資を得て成長し、経済大国にのし上がった。中国共産党の成長モデルは情報操作と独裁統治である。現在、中国共産党はアメリカの公衆衛生、安全保障、金融市場を脅かす存在になった。ウォール街は、ベイビータイガー（子虎）を着々と育て、いまやそれに喰われそうになっている。
中国共産党を調査し、非難し、拒否する請願書にご署名ください。
署名サイト
痛快！テキサス親父】左派メディアは中国共産党を守る気か！？ 新型コロナ収束後、日米両首脳で責任追及を
2020.5.13 zakzak夕刊フジより
新型コロナ対策で連携する安倍首相とトランプ大統領（写真、ＡＰ）
中国発の新型コロナウイルスによる、世界全体の死者は２８万人以上になった（米ジョンズ・ホプキンズ大学、１０日集計）。ベトナム戦争の死者を超える、世界最悪約７万９０００人もの犠牲が出ている、米国の現状はどうなのか？ 「テキサス親父」こと、米評論家のトニー・マラーノ氏は、経済活動再開に向けた共和党多数の州と民主党多数の州の違いや、左派野党やメディアによるドナルド・トランプ政権攻撃の醜悪さ、日米連携による「中国への責任追及」などについて、厳しく切り込んだ。
◇
ハ～イ！ みなさん。ご無沙汰しています。
さて、中国・武漢発の新型コロナウイルスによって、米国や日本だけでなく、世界各国が甚大な被害を受けている。２８万人以上の人々が亡くなった。心からご冥福をお祈りします。
俺が住むテキサス州ダラスでは、１日にやっとロックダウン（都市封鎖）が解除になった。ただ、いまだに解除されない都市も多い。興味深いのは、共和党多数の州では解除が進んでおり、民主党多数の州では継続されているということだ。
共和党が強い州では連日、「ウイルスでも殺されるが、ロックダウンでも人が死ぬ」などと抗議デモが行われてきた。「感染拡大防止」と「社会・経済活動の維持」のバランスが重要なんだ。
一方、全米一感染者が多いニューヨーク州や、完全にリベラルに乗っ取られたカリフォルニア州では、このバランスが崩れていて、いろいろ問題が多い。詳しくは、俺の動画を見てくれ。
さて、新型コロナウイルスをめぐっては、米民主党と左派メディアが、１１月の大統領選を見据えて、ドナルド・トランプ大統領への攻撃を強めている。トランプ政権が経済対策を議会に提出しても、下院多数の民主党がこれを邪魔している。国民生活を人質に取るなんて、ひどい話だぜ。
左派メディアの記者たちは、いわゆる「Ｇｏｔｃｈａ ｑｕｅｓｔｉｏｎ（＝引っ掛け質問）」ばかりだ。国民のための正しい情報を引き出そうというのではなく、大統領を批判するネタづくりのために「ベトナム戦争より多くの米国人がウイルスで死亡した場合、その大統領は再選されるべきか？」などと挑発したり、足を引っ張るような質問をしている。下品なヤツらだぜ。
日本でも、左派メディアの記者は似たような連中らしいな。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）に責任がある中国を追及せず、安倍晋三政権を必死にたたいているそうじゃないか。米国も日本も、左派メディアは結局、中国共産党を守ろうとしているとしか思えない。
トランプ大統領はことあるごとに、「ウイルスは中国から来た」と発言している。これは中国の初動対応の失敗や隠蔽によって、「死のウイルス」が世界中に拡散したことを明確にするためだ。
中国外務省の報道官は「米軍がウイルスを武漢に持ち込んだ可能性がある」などとツイートしていたが、許せない話だぜ。
トランプ大統領は就任前から、「中国から米国に工場を戻す」と言い続けてきた。今回、中国は卑劣にもマスクなどの医療物資を「外交カード」に利用した。大統領の主張が正しかったことが裏付けられた。
先週末、トランプ大統領と安倍首相が電話首脳会談を行った。２人の信頼関係は極めて強い。パンデミックが収束したら、両首脳が中心になって「人類に対する中国の責任」を追及してもらいたい。俺たちも働きかける必要があるぜ。
親愛なるみなさんと、日本と米国に神のご加護がありますように。
では、また会おう！
■トニー・マラーノ 評論家。１９４９年生まれ。テキサス州在住のイタリア系米国人。サラリーマンを定年退職後、動画サイト「ユーチューブ」などで連日、評論活動を行っている。世界のあらゆる“悪”と戦う「プロパガンダ・バスター」でもある。大変な親日家であり、日本でも圧倒的ファンを獲得している。自著・共著に『トランプ政権の米国と日本をつなぐもの』（青林堂）、『日本は、世界の悪を撃退できる』（産経新聞出版）など。
©2017 The Sankei Shimbun & SANKEI DIGITAL
中共なんて所詮「鬼畜」 こんな事を平気で公言するんだから
chinaの外務省から流出したとされる、２０５０年極東の地図には
朝鮮省、日本の左側が東海省、右側が日本自治区になっています。
李鵬首相が、２０年後日本はchinaの物になっていると発言した事
（国会の議事録にも残ってます。）
日本開放第二期工作要綱から判断しても実際に占領しに来てます。
特別レポートパンデミックとウォール街の関係
https://youtu.be/s2-tjeSKN9c
パンデミックとウォール街の関係ーーSpecial Report: The Coronavirus Pandemic's Wall Street Connection より
一気に見て、ホントに許せないと思い、署名しちゃいました
過去数十年間、中国共産党はウォール街を中心とするアメリカ金融界から投資を得て成長し、経済大国にのし上がった。中国共産党の成長モデルは情報操作と独裁統治である。現在、中国共産党はアメリカの公衆衛生、安全保障、金融市場を脅かす存在になった。ウォール街は、ベイビータイガー（子虎）を着々と育て、いまやそれに喰われそうになっている。
中国共産党を調査し、非難し、拒否する請願書にご署名ください。
署名サイト
痛快！テキサス親父】左派メディアは中国共産党を守る気か！？ 新型コロナ収束後、日米両首脳で責任追及を
2020.5.13 zakzak夕刊フジより
新型コロナ対策で連携する安倍首相とトランプ大統領（写真、ＡＰ）
中国発の新型コロナウイルスによる、世界全体の死者は２８万人以上になった（米ジョンズ・ホプキンズ大学、１０日集計）。ベトナム戦争の死者を超える、世界最悪約７万９０００人もの犠牲が出ている、米国の現状はどうなのか？ 「テキサス親父」こと、米評論家のトニー・マラーノ氏は、経済活動再開に向けた共和党多数の州と民主党多数の州の違いや、左派野党やメディアによるドナルド・トランプ政権攻撃の醜悪さ、日米連携による「中国への責任追及」などについて、厳しく切り込んだ。
◇
ハ～イ！ みなさん。ご無沙汰しています。
さて、中国・武漢発の新型コロナウイルスによって、米国や日本だけでなく、世界各国が甚大な被害を受けている。２８万人以上の人々が亡くなった。心からご冥福をお祈りします。
俺が住むテキサス州ダラスでは、１日にやっとロックダウン（都市封鎖）が解除になった。ただ、いまだに解除されない都市も多い。興味深いのは、共和党多数の州では解除が進んでおり、民主党多数の州では継続されているということだ。
共和党が強い州では連日、「ウイルスでも殺されるが、ロックダウンでも人が死ぬ」などと抗議デモが行われてきた。「感染拡大防止」と「社会・経済活動の維持」のバランスが重要なんだ。
一方、全米一感染者が多いニューヨーク州や、完全にリベラルに乗っ取られたカリフォルニア州では、このバランスが崩れていて、いろいろ問題が多い。詳しくは、俺の動画を見てくれ。
さて、新型コロナウイルスをめぐっては、米民主党と左派メディアが、１１月の大統領選を見据えて、ドナルド・トランプ大統領への攻撃を強めている。トランプ政権が経済対策を議会に提出しても、下院多数の民主党がこれを邪魔している。国民生活を人質に取るなんて、ひどい話だぜ。
左派メディアの記者たちは、いわゆる「Ｇｏｔｃｈａ ｑｕｅｓｔｉｏｎ（＝引っ掛け質問）」ばかりだ。国民のための正しい情報を引き出そうというのではなく、大統領を批判するネタづくりのために「ベトナム戦争より多くの米国人がウイルスで死亡した場合、その大統領は再選されるべきか？」などと挑発したり、足を引っ張るような質問をしている。下品なヤツらだぜ。
日本でも、左派メディアの記者は似たような連中らしいな。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）に責任がある中国を追及せず、安倍晋三政権を必死にたたいているそうじゃないか。米国も日本も、左派メディアは結局、中国共産党を守ろうとしているとしか思えない。
トランプ大統領はことあるごとに、「ウイルスは中国から来た」と発言している。これは中国の初動対応の失敗や隠蔽によって、「死のウイルス」が世界中に拡散したことを明確にするためだ。
中国外務省の報道官は「米軍がウイルスを武漢に持ち込んだ可能性がある」などとツイートしていたが、許せない話だぜ。
トランプ大統領は就任前から、「中国から米国に工場を戻す」と言い続けてきた。今回、中国は卑劣にもマスクなどの医療物資を「外交カード」に利用した。大統領の主張が正しかったことが裏付けられた。
先週末、トランプ大統領と安倍首相が電話首脳会談を行った。２人の信頼関係は極めて強い。パンデミックが収束したら、両首脳が中心になって「人類に対する中国の責任」を追及してもらいたい。俺たちも働きかける必要があるぜ。
親愛なるみなさんと、日本と米国に神のご加護がありますように。
では、また会おう！
■トニー・マラーノ 評論家。１９４９年生まれ。テキサス州在住のイタリア系米国人。サラリーマンを定年退職後、動画サイト「ユーチューブ」などで連日、評論活動を行っている。世界のあらゆる“悪”と戦う「プロパガンダ・バスター」でもある。大変な親日家であり、日本でも圧倒的ファンを獲得している。自著・共著に『トランプ政権の米国と日本をつなぐもの』（青林堂）、『日本は、世界の悪を撃退できる』（産経新聞出版）など。
©2017 The Sankei Shimbun & SANKEI DIGITAL
中共なんて所詮「鬼畜」 こんな事を平気で公言するんだから
chinaの外務省から流出したとされる、２０５０年極東の地図には
朝鮮省、日本の左側が東海省、右側が日本自治区になっています。
李鵬首相が、２０年後日本はchinaの物になっていると発言した事
（国会の議事録にも残ってます。）
日本開放第二期工作要綱から判断しても実際に占領しに来てます。