市場の注目材料、米長期金利の上昇がさらに加速し株式市場の本格的な、かく乱要因となっている。指標となる米１０年債利回りは、２５日のNY時間の昼前に１．５％にタッチし、いったんは跳ね返されたものの、午後に入り再び債券市場で売り圧力が高まり、１．５を通過すると１．５５％を超えたところで跳ねて１．６１４％まで上昇となっている。ただし、この水準はデータに残る数字ではあるものの、フラッシュトレードのようで、 . . . 本文を読む
今夜は長文・・・・それではスタート
前日の上院銀行委員会での公聴会で、議員との質疑応答で今年の米国経済の成長率が６％のレンジに達する可能性を認めたパウエルFRB議長。足元でバイデン政権が進めている、１．９兆ドルの追加救済法案の成立を考慮した上での発言と思われるが、それでも、望ましくない物価高騰は想定されないという見方を示したことになる。
昨夜は日本時間の遅い時間帯の更新をしようとして、米長期金 . . . 本文を読む
上下両院での２日間の日程の米国経済の現況を中心とした半期に１度の公聴会。初日、上院銀行委員会でのパウエル議長の発言は、市場にはいわゆるハト派的なものと受けとめられた。表面的には、その通りで間違いない。しかし、経済の基調説明の後の議員との質疑応答などからは、中央銀行としてのFRBの景気分析やインフレ動向などをめぐる変化が見られたり、変化しようと模索していたりという、これまでの議会証言あるいは公聴会に . . . 本文を読む
天皇誕生日の祭日に更新いたします。週明けのNY金は、前週前半の大幅安の自律反発を“貯めおいて” いたような上昇となった。前日比３１ドル高の１８０８．４０ドルで通常取引は終了したが、その後時間外は１８０９．１０ドルで終了。前週末は、１７７７．４０ドルと昨年６月末以来８カ月ぶりの安値水準で終了していた。先週は３連休明けの２月１６日から２営業日に値幅で５０．４ドル、率にして２．８％の大幅下落に見舞われる . . . 本文を読む
前日に昨年２月以来の水準に急騰した米長期金利は、１７日、終盤に上げ一服となったものの、ユーロなど主要通貨に対するドル高につながり金市場の売り要因となった。この日発表された１月の小売売上高など米経済指標が軒並み強気の内容となったことが、例によって米連邦準備理事会（FRB）の想定より早い緩和策の終了を市場にイメージさせ、弱気材料となった。
ただし、この日FRBは１月の連邦公開市場委員会（FOMC）の議 . . . 本文を読む
大統領の日（President’s Day）の祭日を含む３連休明けのNY市場の金価格は、続落となった。追加経済対策の早期成立や新型コロナウイルスのワクチン普及による景気回復期待の一方で、財政拡大による景気過熱懸念から米１０年債など長期金利が急伸し、金をはじめ貴金属全般の売りにつながった。
NY時間の早朝まで１８２０ドル近辺で落ち着いた値動きとなっていた金は、NYの通常取引開始時間に向け下げ足を速 . . . 本文を読む
一昨日の地震は東京では震度４だったが、驚いた。実は自宅で仕事関連の作業をやっており、小刻みの縦揺れを感じたので、おや！！と思って１、２秒の間があって大きな横揺れが来た。スマホのエリアメールなどは来なかった。
さらに驚いたのは、震源が東日本大震災の震源域の近くで余震だということ。というのも、まさに素人考えだが、１０年前にあれだけのエネルギーを放出したのだから、余震といっても、そこそこのものはあれ昨 . . . 本文を読む
２月１０日のここで、その日に予定されていたパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の講演を注目とした。昨年に続きNY経済クラブのイベントで行われたもので、事前に内容は米労働市場の状況となっていた。イメージしたのは、イエレン財務長官の発言内容と整合性のあるものになるのだろうということだった。そして、おおむねそのようになった。
パウエル議長は、雇用の状況について悲観的な見通しを示した。統計上の失業率は . . . 本文を読む
先週の急落から反発したゴールドだが、１８５０ドルに接近するものの心理的節目の水準を抜くことが出来ずに押し返される展開が続いている。一方、前日に４年半ぶりの高値水準となったプラチナは４営業日続伸の１１９４．４０ドルで取引を終了。一時は１２０６．４０ドルまで買われたが、これはNY先物価格としては２０１５年２月以来の高値水準となる。このところのシルバーの高騰などから出遅れ感が指摘され、目先筋も参入してい . . . 本文を読む
週明けのNY市場の話題は、テスラによる暗号通貨ビットコインの大量買いの話となった。先行してイーロンマスクが、ビットコイン買いをほのめかすようなツイッターでの表記をして注目され、思惑買いが出ていただけに、当方には、なに！！！という公表だった。広く報じられているように１５憶ドル相当を投じたと。８日早く、米証券取引委員会（SEC）に提出したアニュアル・レポートの中で、当面の運転資金に必要としない現金の運 . . . 本文を読む
