「判断」ができない、日本のマスコミ
後述しますが、現在の日本には、「日米安保を壊そう」という動き或いはベクトルが、伏流水のように、しかし明確に存在しています。
鳩山政権末期に、それを一度押し戻しましたが、万一これが現実のものになる（日米安保解消）と、北朝鮮から日本へミサイルが飛んできたときに、それに核爆弾が搭載されている可能性が出てきます。
（日米安保が機能していれば、さすがに核爆弾が搭載されることはないでしょう。アメリカが、他国（イスラム過激派）へのシメシの意味でも、”撃ち得”状態を放置しないでしょうから。ピョンヤンへの報復措置を覚悟しなければならなくなるので、基本的には、安保条約が機能している限り、その心配はないと思います。）
ただし、日米安保が機能していたとしても、これは別のご法話でも仰っていたことですが、仮に、核ミサイルではなく通常爆弾でミサイルを試しに（脅しで）撃ち込んできたときに、今の民主党政権では、脅しをかけられたら、おそらく何も反応できないのではないかと思います。
「思考停止に陥って、反撃もしなければ反論もしない」と。とりあえず総理官邸で内輪の対策会議を開いて（今回の震災直後のように）、「いわゆる小田原評定を始めて結論が出ず」ということになるだろうというのですね。
これは、今の民主党政権を見ていると、十分あり得ると思いませんか。いきなりミサイルを撃ち込まれたら、今の民主党政権ではどうしたらよいかわからなくなって、反論すらできずに（「相手を刺激してはいけない」と称して）、とりあえず会議をしている（笑）ということになりかねない。
北朝鮮国内では、結構、暴動が起きているようですし、「国内に不満が溜まったら、外国を攻撃して国民の目をそらす」というのは、歴史の法則です。また、金正恩という若い指導者は、「リーダーシップがあるところを示したがっている」というのは、つとに指摘されているところですね。ですから、実は危険水域にあるのだということは、十分自覚しておいた方がよいと思います。
一昨年の御法話の内容から引けば、来年はアメリカの大統領選挙がありますので、この前後、アメリカ国内では大きな意思決定がしにくくなります。大統領選挙期間中に、日本へ撃ち込んでくる可能性もあり得るわけです。
また、「諸葛孔明の霊言」で予言されていたことを分析すると（i.e.それを時間軸の数字におとすと）、民主党政権は、2013年の衆議院任期満了までもたずに、2012年中に解散総選挙に追い込まれることになるので、やはり国内も、来年選挙になる公算が大ということになります。
そうなった場合には、またしても意思決定の空白期間が生じて、ミサイルを撃ち込まれる隙が生じます。
先生はサラッと仰いましたが、（「八ッ場ダム」と「スーパー堤防」を取りやめた失策が今回の震災被害を大きくしたことに加えて）、
「自民党政権下で決定していた「パトリオット・ミサイルの全国配備」を取りやめたことが、あとで大きく響いてくるだろう」
というお言葉は、この文脈の中で考えてみると、なかなか恐ろしい言葉（予言）ではあると思います。
注：ここでいう先生とは大川隆法総裁のことです
つまり、「国民・マスコミが仏神を軽んじている」ことを改めない限り、第二幕が開けてくる」と言われているわけですが、私達も、マスコミや世論に対して、それを強く訴えて、認識を改められるようにもっていかなければなりません。
「”このままいくと反作用が起きるぞ”という警告が、御法話を通して降りた」
と解さなければいけないのです。
私達も、モタモタしていてはいけません。伝道し、啓蒙していかねばなりません。「不作為の罪」をあとで後悔することがないように、頑張らないといけないのです。
「少なくとも、宗教的なことについてはスパッと理解できなかったとしても、政治的な事柄については、この2年近く、総裁先生が言ってこられてきたことは、全て当たっているではないか」、
「そのことをマスコミは明確に認識しているにも拘わらず、何もなかったかの如くやり過ごせる（無視できる、or自分達の不明を隠しおおせる）と思っているとは、何事であるか（無責任も甚だしい）」
と仰っているわけです。
「この反作用は大きいよ」と。
そのために、インドとネパールでの国営放送での放映（総裁先生の御法話の）との対比について、お話されました。インドでは大川隆法総裁のご法話が国営放送で流れました、ネパールではなんと、生中継で、国営放送が先生のご法話を流しました。
インドでもネパールでも、事前に先生の御法話VTRを１本見て、放映を決定したそうです。たった一本で放映する価値を判断できたにもかかわらず、日本のテレビ局は、既に何百本も撮りだめしながら、未だに思考停止状態です。
これは私も初耳でしたが、ネパール国営放送では、「韓国国籍の国連の潘（ハン）事務総長のスピーチを生中継で放送して欲しい」という申し入れがあったそうですが、事前調査の結果、潘事務総長は統一協会系であったことが判明したので、生中継を断ったそうです。
断った上で、「再誕の仏陀・大川隆法の生中継の方は、事前のビデオ一本で決定した」というこの事実を、日本のマスコミはどう見るかです。
つまり、「裏でお金が流れたのではないか」とか、あまりにも低レベルの反応しかできないマスコミ諸氏に対して言いたいのです。（その発想自体、インド・ネパール国民を随分バカにした話であることは、明記されなければなりなせん。）
宗教先進国として、「厳正なる審査の上で決定した」という事実に対して、どう反論するのか、ということが問われているわけです。
この件に限らず、他の事例も含めて、
「自らの（マスコミの）タブーに関する”不都合な真実”を指摘されると、ひたすらダンマリを決め込んで逃げに入る」
というのが、日本の大手マスコミのワン・パターンの反応ですが、そろそろこれが通用しなくなってきていることが、やがて思い知らされることになるでしょう。
これは、本当に声を大にして、世間の人々の耳に届けなければなりません。
「マスコミの間違った報道により、日本国民が間違った方向（仏神を軽んじる）に誘導され、その結果、このように未曾有の災害が、ある種天罰として下っており、この風潮が続く限り、天の警告もまた続くのだ」
ということは、広く啓蒙されなければならないのです。
今日は時間の関係で、「テレビの免許制」や「新聞の再販制」のことは省略しますが、こういう事業者間のカルテル（談合）によって、中国共産党（朝鮮労働党）並みの唯物的な独裁報道（真実の無視、圧殺）が続いていることについては、そろそろ世の中が許さなくなっていることを知らなければならないでしょう。
（「その３」に続く）
注：「天罰」「天の警告」とは反作用のことです。
