日本を除く欧米先進国では、がんの死亡率が減少に転じているそうですが、これはタバコの規制が進んできたことも大きな一因だそうです。
タバコが健康に及ぼす影響については、1951年にイギリス人医師5万9600人を対象に調査したのが最初のようです。
1964年に発表された調査結果によると、1000人当たりの死亡率は、非喫煙者が0.07だったのに対して、喫煙者は0.93（非喫煙者の13.2倍）、1日35本以上吸う人に限ると3.15（非喫煙者の45倍）だったそうです。
この結果から、タバコが強い死亡原因であり、タバコを規制することによって死亡率を下げることが可能であることが判明しました。
これを受けて、欧米ではタバコを規制する動きが強まり、これが、欧米先進国でがん罹患率やがん死亡率が減少に転じた理由の一つだと考えられています。
日本でも、最近やっとタバコを規制するようになってきましたが、これは2003年5月21日に「タバコの規制に関する世界保健機関枠組条約」が世界保健機関（WHO）第56回総会で全会一致で採択されたからです。
日本では、2004年5月19日に国会で承認され、2005年2月27日に効力が発生しています。
この条約の前文には、「タバコの消費及びタバコの煙にさらされることが死亡、疾病及び障害を引き起こすことが科学的証拠により明白に証明されている」と書かれています。
そして、この条約の目的は「タバコの消費及びタバコの煙にさらされることが健康、社会、環境及び経済に及ぼす破壊的な影響から現在及び将来の世代を保護すること」であると述べられています。
現在タバコを吸われている方は、この国際条約の精神を理解し、1日も早く禁煙されることをお薦めします。
