2008年9月24日、先日の有害米事件について述べる。民間企業とは、社会貢献をして健全な利益を得る事が鉄則として運営している。中には社会貢献をしないで利益を上げている民間企業が存在するが、その企業とは悪徳商法や詐欺行為を平然と行っているものであり、このような状態の企業は、長期的に見れば運営的に破綻するであろう。すなわち、不当な利益を得ている企業は、社会貢献をせずに自分だけ良ければいいと言う考えを生み、結果的に脱税行為を生みやすい環境になる。社会貢献をせずに不当な利益を得ている企業例は、20年以上前の豊田商事株式会社であろう。豊田商事株式会社の社長は、報道陣が騒いでいる中で暗殺され死亡したが、不当な利益を生んだ結果、社会から非難され、経営陣の命の危険に迫る可能性があるであろう。有害米事件を起こした大阪市北区に本社を持つMフーズ株式会社は、まるで豊田商事株式会社ではないか、豊田商事株式会社も同じようにかつては大阪市内に本社があったが・・・※ この記事は、企業・団体等に対して誹謗・中傷を行ってはいません。正当な活動によって制作しています・・・(飯島隆)
◎ ホームページサービス事業者さまへ、バナー等へご意見等がありましたら登録しているEメールへお知らせください。これを理由にむやみに削除や編集制限を行うことは、電気通信事業法第4条、第102条(罰則 2年以下の懲役または50万円以下の罰金)の違反になりますので、法令を必ず守ってください。固定電話等の通信記事を理由に編集制限を加えることも、電気通信事業法違反になります。電気通信の検閲は立派な犯罪です。
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