もちろん、海外メディアは基本的には極左反日で、チャイナマネーが大量に流れ込んでいるし、トンデモ記事を書く日本人や韓国人の記者もたくさんいる。

以下は月刊誌Hanada今月号に「国際情報戦で日本が勝てない理由」と題して掲載された山岡鉄秀氏の論文からである。
山岡鉄秀氏がオーストラリアで反日プロパガンダの実態に触れ、日本の為に戦ってくれている事は慧眼の士は知っているとおりである。
この論文の中で、彼はオーストラリアにも米国のアレクシス・ダデンのようなお粗末な学者が存在していて反日プロパガンダに協力している事を教えてくれている。
私と同様に日本国民の多くが初めて知って愕然とするはずである。
オーストラリアを好きな旅行先と考え、留学まで考えている様な学生達も肝に銘じて知らなければならない事実である。
つまりオーストラリアの学界も反日プロパガンダに洗脳されているという事実である。
私が、君たちの父親なら、こんな国に留学などは決してさせないが。
そもそもオーストラリアは日本の若い女性が一人旅をしたりするには危険な国である事は、これまでの幾つかの殺人事件でも明らかなのである。
私は、これらの事件は、元々オーストラリアは英国の囚人の流刑地であったからだと思っていたのだが。
こういう反日プロパガンダに洗脳されている事も、日本の若い女性に対する暴行殺人事件が絶えない事の背景にあるのだろう。
努努、気候や自然が等と言う観点からオーストラリアに留学する等と言う愚は避けるべきなのである。
そもそも日本よりも遥かに歴史が浅く、米国や英国に比較しても学問の歴史もレベルも浅いオーストラリアに留学するくらいなら、米国、イギリスに留学すべきだろう。
オーストラリアの自然は日本女性には危険だと知るべきなのである。
前文省略。
ところが、海外メディアを視野に入れた国際発信はすっぽり抜けている。
説得力が感じられないのだ。　
海外でどのように報じられているか、具体例を見てみよう。豪州国営放送のＡＢＣは、7月28日付で次のように報じた。以下、記事要約。　
〈韓国は三つの化学製品の調達について日本に極度に依存している。その三つの製品は半導体やメモリーチップ、液晶画面の製造に欠かせない。韓国製の半導体はスマートフォンから冷蔵庫、自動車、ミサイルまですべてのものに使われている。　
この表面的には貿易戦争に見える紛争は、実は単なるウォンと円の問題ではない。韓国には、第二次世界大戦申の日本の植民地化に対する深い傷跡が残っている。特に、性奴隷の婉曲表現である慰安婦と日本の火薬工場での朝鮮人強制労働だ。専門家は、この日韓衝突の背景には米中の貿易戦争があるという。三つの化学製品の70％から90％は日本で製造されている。新しいルールはこれらを禁輸するものではないが、承認ベースとなり、最長90日を要するので、実質的にサプライチェーンを滞らせることになる。韓国のサムスンとＳＫハイニックスが世界の半導体の61％を製造しており、ファーウェイやアップルなどの中国企業や米国企業に供給している。供給に支障をきたせば、半導体価格が高騰し、それが携帯電話、コンピュータやサーバーの小売価格を押しＬげ、消費者の負批になる〉
海外メディアの極左報道　
〈日韓関係の専門家であるオーストラリア国立大学のローレン・リチャードソン教授によれば、韓国にとって歴史上の最大の痛みは1910年から1945年の半島植民地化だが、恨みの歴史は1500年代の日本の侵略に遡る。日本で強制労働に従事させられた韓国人は、栄養失調に陥るか死亡するまで搾取され、遺体は返還されなかった。しかし日本は、1965年の条約と2015年の慰安婦合意で解決されたと主張している。　
政策に詳しい東京の国際基督教大学のスティーブン・ナギは、今回の論争には北朝鮮が関係していると指摘する。　
日本製品が韓国から中国のサプライチェーンに流れ、北朝鮮に渡り、金正恩政権を支え、強化することに使われることを日本政府は懸念している。　
今回の日本の措置は韓国だけではなく、密かに北朝鮮の無線ネットワーク構築を助けていると伝えられる中国のファーウェイに圧力を加える目的でも使われ得る。これは、トランプ政権の戦術の一端である〉　
ほかの報道も似たり寄ったりである。
つまり、そもそもこの問題の根底には、日本が朝鮮半島を植民地化し、女を性奴隷とし、男を強制労働で死に至らしめたという残酷な歴史があり、日本はさらに安全保障上の懸念を述べているが曖昧な表現しかしておらず、トランプ政権の戦略の一環で動いているようだ。
日本の措置は商品価格の上昇を招き、世界経済に悪影響を与えるという論調である。　
知識のない外国人が普通に読めば、やはり日本はひどい国だと思うだろう。　
もちろん、海外メディアは基本的には極左反日で、チャイナマネーが大量に流れ込んでいるし、トンデモ記事を書く日本人や韓国人の記者もたくさんいる。
朝日やＮＨＫなど日本発メディアも、英語では偏向記事を垂れ流している。
それにしても、日本側の発信が相変わらず弱く不明瞭で、説得力に欠けることもまた事実なのである。　
後略。