11月の液晶TVの販売は前年比9割減。恐ろしい数字だが・・・。

総合家電メーカーは、今年は東日本大震災、エコポイント終了、アナログ放送終了->地上波デジタルへ移行、タイの大洪水、円高・ユーロ不安と大変な年となっている。と思う。今年の夏の地デジ放送への移行がおそらく一番の原因と思うが、当然予測された事だったはずだ。昨年の11月12月がエコポイントの駆け込みもあり飛んでもない液晶TVの販売を記録した（2010年度薄型TVの出荷台数は何と2,519万台だった）。一昨年と昨年の液晶TVの猛烈な販売は、おそらく液晶TVを必要とするニーズを大半満たしてしまったはずだ。その結果と言うか反動は当然予想されたはずだ。

12月14日（水）朝日新聞朝刊の8面に出ていた。「テレビ前年比９割減 家電量販店11月売上高 エコポイント反動」として記事が掲載されていた。

＜家電量販店大手の11月の売上高＞

	全店	テレビ
ヤマダ電機	▼57.9％	▼91.6％
エディオン	▼59.1％	▼91.7％
ケーズHD	▼57.8％	▼91.2％
ビックカメラ	▼44.2％	▼67.5％
コジマ	▼61.7％	▼92.0％

※いずれも前年同月比の速報値。▼はマイナス。ビックカメラのテレビは音響映像商品全体の売上高

恐ろしい数字だと思う。いくら昨年の11月の販売が異常だったとしても・・・。当然予想された反動。何もしなかった業界と言う事になるのだろうか？テレビだけで考えると恐ろしい話となるので本当は避けたい。一流企業のトップが、首をそろえて同じ結果を出すのか？しかし液晶TVも全店の販売も比率的には大手で大差がない。つまりどの量販も基本は同じ戦略であり、同じ結果となっただけなのだろう。エコポイントと地デジへの移行と言う跡がない最終手段で、売りつくしたら後はこうなるだけだったと言う事になるが、あまりにも当然の結果が、今年はあまりにもはっきり出たと言う事になる。

しかし、あまりに極端な気がするが、それだけ、地デジ移行を日本国中につつがなく宣伝した結果なのだろう。身近なところでも昨年と今年で、液晶TVを新しく複数台購入された所が多い。当然予想された結果だ。そう言う売り方をして勝ってもらったのだから。新たに液晶TVが必要なところがどこにあるだろうか？これを見つけるか、液晶TVの当たらな用途を開拓しないと、このままの低迷に当分終わるのだろう？？？