リセットは通貨でも

今日は晴れた日ではあるが、雲の流れが多く、日中に外を歩いても暖かくは感じない。昨夜も家の近くの山から鹿のなく声が聞こえて来た。夜空はもう冬のカシオペが北斗七星に代わって瞬いている。夜空もここのところ雲の流れが多いため、流れ星も見られなくなった。　今日のブルームバーグによれば、「【米国市況】株またも最高値更新、景気回復に期待－国債利回りは低下」とある。投資資金が株式にも国債にも流れたようだ。新規感染者がまだ8万人を超えており、ワクチン接種の義務化でさまざまの労働現場で混乱を生じ、物流も滞っているため、スーパーの棚が空く状態になり、物価も日本以上に上がっている。しかし、富裕層や巨大企業にはそうしたことも無縁であるかのうようにマネーゲームに勤しんでいるようだ。昨日の朝日新聞DIGITALは「財務省、金塊など129トンも保有　「ためすぎ」指摘、使用目的は…」で、「造るあてのない記念貨幣のために材料の金をためすぎ――。財務省が保有する金塊などを会計検査院が調べたところ、2019年度末時点で計129・49トンに上っていたことがわかった。」、「検査院は「材料として使う見込みがない金を保有し続けるのは不適切」と指摘。売却の検討などを求めたところ、同省は今年3月に外国為替資金特別会計に80・76トンを5420億3148万円で売却した。取材に「金を一気に市場に流すわけにもいかず、どう処分するかは長年の課題だった。今回はたまたま売却先が見つかった」とした。」と報じている。今年1月18日には、日本経済新聞が「外貨準備の金、50年ぶり大幅増　「埋蔵金」を計上へ」を報じていた。「日本が外貨準備の一部として保有する金の量が大幅に増える。18日に国会審議が始まった第3次補正予算の成立後に80トン増え845トンとなる見通し。」と書いていた。現在の金価格は1オンス1818ドルである。金価格は2018年10月頃より上昇し始め、昨年7月には1971ドルまで上がった。その後は1800ドル前後で推移している。以前、1300〜1400ドルあたりの時に人に購入を勧めたことがある。あくまでも身を守るために。現在の通貨は、裏付けとなるものがなく、単に政府や中央銀行への「信認」だけが頼りである。しかし、コロナ禍以前から政府は債務を積み上げており、それを中央銀行が通貨印刷で支えて来た。中央銀行は際限なく通貨が発行可能だ。そんな通貨はいつか価値が問われる時がやって来る。コロナ禍で、日米政府は巨額の追加予算を組んだ。全ては借金である。やはり中央銀行が政府の国債を買い取ることで、政府債務を支える。金はドルの反通貨であり、ドルにとっては金は目の敵である。金の先物取引によって金価格を抑え込んで来た。しかし、中国やロシア、途上国は静かに金を購入し続けている。コロナ禍が長引き、物価上昇が続けば、中央銀行はいずれ金利を上げざるを得なくなる。金利が上がれば、超低金利の借金で株や債券、その他の金融商品を購入していた富裕層や巨大企業は、それらを売らざるを得なくなる。株や債券などの暴落の始まりとなる。政府はさらに債務を積み上げ、予算を捻出せざるを得ず、中央銀行はさらにドルの輪転機を回す。果たして、ドルはその価値を維持出来るだろうか。来年からは金の先物取引きが禁じられる。もはや金価格の操作が出来なくなる。恐らく簡単に金価格は2000ドルを超えて行くだろう。めざとい富裕層や巨大企業までこぞって金を買いに走ることになるだろう。金の産出量は限られており、株式の急騰以上の上昇になる。世界のリセットは通貨のリセットでもある。もはや日米政府はこれをやるしか道は残されていない。コロナ禍が意図されたものかどうかはわからないが、コロナ禍がリセットの機会となることはほぼ間違いないだろう。ファイザー社のワクチン治験がずさんな上に虚偽のデータであることが内部告発されたことを英国医師会監修のBMJが掲載したが、そのBMJの主任編集者ピーター・ドシPeter Doshi氏が、「ワクチンの定義が変更された。感染を防げない程度のものなら普通の薬で代用すればいい」と「KEY 5 min Update: Dr Peter Doshi * Associate Editor of the BMJ * -」と題するYouTube(https://www.youtube.com/watch?v=OvM5meOXk9o)で述べている。さらにカナダのメディアConservative Beaverは、昨日、「CEO of Pfizer arrested, charged with fraud – media blackout as #PfizerGate trends(ファイザーのCEOが逮捕、詐欺罪で起訴-#PfizerGateのトレンドに合わせてメディアが報道管制)」を報じた。記事全文を載せる。「ビーバー独占　ファイザー社のCEOであるアルバート・ブーラAlbert Bourla氏は、金曜日の朝、ニューヨーク郊外の富裕層が住むスカースデールの自宅でFBI連邦捜査官に逮捕され、複数の詐欺罪で起訴された。ブーラBourla氏は保釈の審問を待つ間、拘束されている。FBIは、彼の自宅と、彼が国内に所有する他の複数の不動産の捜索令状を執行中である。　アルバート・ブーラAlbert Bourla氏は、COVID-19「ワクチン」の有効性について顧客を欺いたとして、詐欺罪に問われている。ファイザー社は、データを改ざんし、多額の賄賂を支払ったとして告発されている。『Conservative Beaver』誌の取材に応じたFBI捜査官によると、ファイザー社はワクチンの有効性について嘘をつき、ワクチンがもたらす深刻な副作用について顧客を欺いていたとのことだ。ファイザー社は、政府や主流メディアに黙っているように金を払っていると非難されている。　アルバート・ブーラAlbert Bourla氏は、ファイザー社と研究パートナーが 「データの改ざん、患者の盲検化の解除、不十分な訓練を受けたワクチン接種者の雇用、有害事象のフォローアップの遅れ 」を行っていたことが明らかになり、すでに話題になっていた。内部告発者であるブルック・ジャクソンBrook Jackson氏は、不正行為を阻止しようとした結果、解雇されたとBMJは報じている。　10月、Project Veritasは、"PfizerLeaks "と名付けられた一連のリーク情報を公開した。このビデオでは、ファイザーの別の内部告発者が、同社がCOVID-19 「ワクチン 」に堕胎した胎児の細胞を使用していることを明らかにしている。ファイザーはこの事実を隠し通そうとした。　有罪判決を受けた場合、アルバート・ブーラAlbert Bourla氏は残りの人生を刑務所で過ごすことになる。ブーラBourla氏は、有罪が証明されるまでは無罪とみなされる。警察はメディア報道管制を命じたが、これは直ちに裁判官によって承認された。Conservative Beaverはカナダに拠点を置いており、アメリカの法律の適用を受けません。」。これが事実だとして、どの程度コロナ対策に影響があるだろうか。すでにワクチンの有効性への疑問や有害性が指摘されている。それでも米国政府はワクチンの義務化を推進しており、公共サービスや企業活動に負の影響が出ている。やはり、コロナ禍がリセットの機会となることは変わらないだろう。