舞姫

ひぐらし日記

新型コロナで浮上する抗体問題 参考にしてください

2020-04-22 | 日記

ワクチンが効かない? 新型コロナで浮上する抗体問題 2020/03
ワクチンの接種などにより起こりうる「抗体依存性感染増強(ADE)」と呼ばれる現象だ。本来、ウイルスなどから体を守るはずの抗体が、免疫細胞などへのウイルスの感染を促進。その後、ウイルスに感染した免疫細胞が暴走し、あろうことか症状を悪化させてしまうという現象だ。
コロナウイルスが原因となる重症急性呼吸器症候群(SARS)や中東呼吸器症候群(MERS)に対するワクチンの研究では、フェレットなどの哺乳類にワクチンを投与した後、ウイルスに感染させると症状が重症化したとの報告があり、ADEが原因と考えられている。
「抗体と結合したウイルスが、抗体の一部分を認識する受容体を介してマクロファージに感染する。すると、マクロファージは症状を悪化させる因子を過剰に放出し、結果的に症状が悪化してしまう。抗体の量が中途半端であると起こりやすいと考えられているが、どのような条件で起きるのかはよく分かっていない」と説明する。
細胞レベルの実験で検証できるはず。既に検証している研究者がいてもおかしくない」と説明。また、「細胞性免疫を誘導するワクチンの開発は、(ADEを防ぐための)1つの手段になり得る」(高野准教授)という。


武田 治療への活用急ぐ 血清使った薬開発<

2020-04-22 | 日記
武田 治療への活用急ぐ 血清使った薬開発    2020/4
 抗体検査は感染治療でも期待が集まっている。現時点では新型コロナウイルスに対する有効な治療薬がないが、感染し回復した人の血液はウイルスを排除する強い免疫能力を持つ。この血液(清)を重症患者に投与すれば体内のウイルスを排除するのに役立つとされる。
コロナから回復した患者の血液を使う「血漿(けっしょう)」を投与する治療法だ。
回復者の血液を使った治療法は、武田薬品工業が開発を進めている。同社は2019年1月にアイルランドの製薬大手シャイアーを買収した。シャイアーは、人の血液から様々な免疫を取り出し医薬品として販売する世界大手だ。武田は3月、このシャイアーの技術を活用して最短9カ月で治療薬として完成させる方針を公表した。
あわせて全世界から新型コロナウイルスの回復者の血液を集める取り組みも急いでいる。4月6日には血液製剤で武田と並んで世界大手の座にある米CSLベーリングと治療薬開発での提携を発表した。
新型コロナ治療では既存の治療法も応用されている。コロナから回復した患者の血液を使う「血漿(けっしょう)」を投与する治療法だ。
国内では国立国際医療研究センターが早ければ4月中にも試験的な治療を試みる方針だ。回復者の血漿の成分を活用した「血漿分画製剤」では、武田薬品工業が米CSLベーリングと組み開発を進める。年内の実用化を目指している。
シャイアーもCSLも全世界で血液を収集し、薬にする施設を持つ世界大手。世界に広がる血液収集のネットワークを生かし、早期の治療薬開発につなげる考えだ。
新型コロナからの回復者の血液を集めるには企業の取り組みだけでは限界がある。政府主導による抗体検査が進めば、感染状況の実態把握だけでなく、効率的な治療薬開発や早期の経済活動再開につながる可能性があるとか。
 治験で有効性が確認できれば、各国の規制当局への承認申請に進む。
「治療薬承認に向けあるゆる障壁を取り除く」。米トランプ大統領が新型コロナ薬の早期承認を公言しており、有効性が確認された薬があれば1カ月程度で承認される可能性がある。
 欧州や英国でも規制当局が新型コロナ治験支援や条件付きでの迅速承認を準備している。
一方、日本は承認審査スピードを速める「先駆け審査指定制度」があるが最短で6カ月程度だ。日本は薬価が決まるのにも1~2カ月かかり、海外に比べ時間がかかる。
18日には国内で新型コロナ感染者が1万人を超えた。世界でコロナ感染者は200万人、死者は15万人に達する。
治療薬への期待は過熱気味で、米国立アレルギー・感染症研究所のファウチ所長は「(薬の効果は)科学的に有効性を証明しなければいけない。」と呼びかける。有効性を見極めつつ、副作用リスクや供給能力を慎重に判断する必要性もある。

 日本も負けないように、また、早く承認をお願いします。


新型コロナ 抗体検査 参照してください。

2020-04-22 | 日記
抗体とは 体内に侵入した病原体を捕まえる免疫分子  2020/4
▼ 抗体 体の中に細菌やウイルスといった病原体が侵入した際、それを捕捉するために働く免疫分子で、一般的に「免疫グロブリン」と呼ばれる。「Y字」の形をしており二股の先端部分で病原体などを捕まえる。先端部分の構造は1000億種類以上あるといわれ、様々な病原体に対処できるといわれている。
▼ 免疫グロブリンには「IgA」「IgD」「IgG」「IgE」「IgM」の5種類がある。
血液中に最も多いのはIgGで、抗体の主力といわれる。このIgGを医薬品と活用したのが「抗体医薬」と呼ばれる医薬品で、狙った場所に結合する性質を活用する。Y字の先端部分の遺伝子を組み換えることで、狙った場所の働きをピンポイントで阻害できる。
 関節リウマチのような免疫異常による炎症活動を抑えたり、がん細胞が増殖する働きを阻害したりする治療薬が数多く実用化されている。
治療だけでなく検査領域にも有効とされる。特に「イムノクロマト反応(抗原抗体反応)」と呼ばれる仕組みは、妊娠検査薬やインフルエンザウイルスの簡易検査キットにも使われている。特殊な抗体を設置したプレートに、尿や粘液の中に含まれるたんぱく質(抗原)を入れることで、その反応から陰性か陽性かを判断する。また血液中に含まれる抗体を調べることで過去の感染状況を調べる手法もある。

抗体検査で局面打開狙う          ‎2020/‎04
 現在、各国の医療現場では患者の体内にウイルスがあるかを調べるPCR検査が主体となっている。一方の「抗体検査」は、既に感染を経て体にウイルスに対する免疫が備わったかを診る。
人間は感染症にかかると、次に同じウイルスが侵入した際、素早く防御するよう特殊な抗体を体内につくる。抗体検査とはこの抗体を調べる検査で、一般的には風疹や麻疹(はしか)に対する免疫の状況を確認するために使われている。
 欧州ではこの検査をコロナ対策にあてる動きが進む。新型コロナは感染していても軽症や無症状のケースが大半で、自分が感染したことに気づかないままの人も多いとされる。感染者数の伸びがピークを迎えつつあるなか、免疫を持つ人を多数確認できれば外出規制の解除を判断する決め手になる。
 英国では自らもウイルスに感染しその後回復したハンコック保健相が2日、「免疫証明書」の発行を検討すると表明した。抗体検査で陽性反応が出た人には予防接種済みを示すような証明書を与え、外出を許すとの想定だ。
同国は3月23日夜から厳しい外出制限を敷いているが、このまま長期化すれば倒産や失業の連鎖で経済基盤が揺らぎかねない。ウイルスを人にうつさず、さらに感染リスクも低い人に外出を許せば経済活動の再開に道が開ける。人員不足が指摘される医療の現場も、免疫がある人を投入していけば患者の受け入れ力が増す。
 ドイツではヘルムホルツ感染症研究所などが、他国に先駆けて4月中に抗体検査の試行に入る。5月には約1万5千人への検査を実施する見通しだ。フランスも抗体検査の大規模実施を視野に入れる。
 米国もこの流れに加わる。感染者の多い東部ニューヨーク州は連邦政府と協力して抗体検査を急いでいる。クオモ知事は10日、現時点で1日300件が可能で、1週間後には同1千件まで能力を拡大できると説明した。 米国立衛生研究所(NIH)も同日、全米最大1万人の血液サンプルを収集して抗体の有無から新型コロナ感染歴を調べると発表。これに先立ち米食品医薬品局(FDA)は1日、15分で抗体検査ができる簡易キットを開発するセレックス社に、コロナ向けとしては初の承認を出した。トランプ大統領はさらなる検査キットの承認に意欲を示す。
 日本では横浜市立大学などが抗体検査キットを開発しているが、まだ活用に向けた検討を進めている段階だとか。
検査を使った免疫保持者の把握を軌道に乗せるにはキットの精度を高める必要がある。欧州や米国などで進む抗体検査はあくまでも簡易検査にすぎず、再感染を防ぐために必要な体内の抗体量を調べるには限界があるとされるからだ。
 英国でも政府があらかじめ発注していた1750万個の抗体検査のキットを英オックスフォード大の研究者らが評価したところ、十分な精度が期待できないとの結論が出た。英政府は当初、4月末までの抗体検査の実施を目指していたが、遅れも指摘される。
感染症の専門家の間では「新型コロナの免疫があっても、2回感染することが本当にないのか、その免疫がどのくらい持続するのか、まだ結論が出ていない」との意見もある。陽性判定の人が本当に社会復帰していいのか、意見は分かれているとか。
IgM(短期消滅する) IgG(長期)





今、大切なコロナ治療薬 参照してください。

2020-04-22 | 日記
‎2020/‎03
コロナ治療薬
 
新型コロナウイルスの治療に既存の抗ウイルス薬が有望だとわかり、早期に使える可能性が出てきた。インフルエンザ薬「アビガン」とエボラ出血熱薬「レムデシビル」が特に有望視されている。レムデシビルは4月にも臨床試験(治験)の結果が出る見通しだ。実用化できれば世界規模の死者増加を抑え、経済への打撃を緩和することにもつながる。

「治療の効果は明らかだ」。17日、中国科学技術省の記者会見に世界が注目した。富士フイルムのグループ会社、富士フイルム富山化学が開発したアビガンについて、新型コロナ治療の臨床研究で有効性を確認したと発表した。患者200人に投与し、肺炎などの症状が改善したという。今後、中国の医療現場で患者への使用が推奨される。
新型コロナに有効な治療薬はまだなく、他の病気の治療に使う薬の転用が注目を集める。
アビガン(ウィルスRANの複製阻害)は国内では2014年3月にインフルエンザ薬として製造販売承認を取得し、16年に中国製薬会社の浙江海正薬業(浙江省)にライセンスを供与していた。浙江海正薬業は2月に中国当局から生産認可を得ており、量産を本格化する。日本では治験中、米国でも始める。 日本でも医師の判断によって新型コロナの患者に投与されている。政府はアビガンを200万人分備蓄しており、富士フイルム側は「政府から増産を検討するように要請を受けている」と説明する。実際の増産には原材料の確保などの課題もありそうだ。
レムデシビル(ウィルスRANの複製阻害)エボラ出血熱の治療用に開発されていた米ギリアド・サイエンシズは各国で未承認だが、中国で新型コロナの患者に投与したところ効果が確認され、同社は日米中などでの最終治験を始めた。1千人程度の患者で効果を見ている。
ギリアドは「まず中国で4月にも結果が出る」と説明。厚生労働省が緊急措置として審査を急ぎ、条件付きの仮承認を出すなどすれば、日本でも数カ月のうちに医療現場で使えるようになる可能性がある。商業生産されている薬ではないため、大量供給するには新たに製造体制を構築する必要がある。(腎機能低下)
カレトラ(ウィルスRANの拡大を阻害)米アッヴィの抗エイズウイルス(HIV)薬も中国でコロナ治療に使われ、他の薬剤と組み合わせた治験が進む。 日本では2000年に承認されてエイズ治療に広く使われており、新型コロナで有効性が確認された場合、早期の大量供給も可能とみられる。臨床試験中、米国では治験、中国は使用中。

いずれの薬剤も副作用のリスクがあり、軽症患者の治療には向かない可能性が高い。
アビガンは動物実験で胎児への影響が確認され、妊婦への使用は厳禁だ。重篤な肝障害などの副作用も報告されている。カレトラは膵炎(すいえん)や肝障害が報告されている。
レムデシビルの副作用はまだ不明で、腎機能低下・低血圧障害などの可能性が指摘される。
国内ではこのほか、喘息薬「シクレソニド」(炎症抑制)帝人ファーマは解熱などの効果が見られたとして症例研究が進んでいる。東京大学の井上純一郎教授らは18日、急性膵炎の治療薬「ナファモスタット」(たんぱく質の分解阻害)を試験投与して効果を調べると発表した。

2015年ノーベル受賞大村智が開発した抗寄生虫薬イベルメクチンが新型コロナウイルスの抑制に効果がある。48時間以内にウイルスが増殖しない。 オーストラリアのモナシュ大学発表
 アクテムラ(抗リウマチ新薬)は炎症抑制。スイスのロシュ、中外製薬
 ケプサラ (抗リウマチ新薬)は炎症抑制。仏サノファなど
 クロロキン(抗マラリア、免疫疾患)は炎症抑制。
 ヒドロキシクロロキン(抗マラリア、免疫疾患)は炎症抑制。
 アジスロマイシン(抗生物質)はたんぱく質の合成阻害

新型コロナ治療では既存の治療法も応用されている。コロナから回復した患者の血液を使う「血漿(けっしょう)」を投与する治療法だ。
国内では国立国際医療研究センターが早ければ4月中にも試験的な治療を試みる方針だ。回復者の血漿の成分を活用した「血漿分画製剤」では、武田薬品工業が米CSLベーリングと組み開発を進める。年内の実用化を目指している。
世界の製薬会社や研究所が新型コロナ治療薬開発に既存の薬や技術を応用するのは、有効性が確認されればすぐに医療現場で使えるようになるからだ。新薬をゼロから開発し、実用化するには10年近くかかる。
既存薬は安全性確認など時間のかかる作業が終わっているため、短期間で薬として使える可能性がある。現在、既存薬で新型コロナ薬として期待されているのは十数種類。治験で有効性が確認できれば、各国の規制当局への承認申請に進む。
「治療薬承認に向けあるゆる障壁を取り除く」。米トランプ大統領が新型コロナ薬の早期承認を公言しており、有効性が確認された薬があれば1カ月程度で承認される可能性がある。
欧州や英国でも規制当局が新型コロナ治験支援や条件付きでの迅速承認を準備している。
一方、日本は承認審査スピードを速める「先駆け審査指定制度」があるが最短で6カ月程度だ。日本は薬価が決まるのにも1~2カ月かかり、海外に比べ時間がかかる。

4月18日には国内で新型コロナ感染者が1万人を超えた。世界でコロナ感染者は200万人、死者は15万人に達する。
治療薬への期待は過熱気味で、米国立アレルギー・感染症研究所のファウチ所長は「(薬の効果は)科学的に有効性を証明しなければいけない。間違った希望は持たないでほしい」と呼びかける。有効性を見極めつつ、副作用リスクや供給能力を慎重に判断する必要性もあるかと。




アビガンは新型コロナに効くのか 比較試験が必要な理由
朝日新聞社 2020/04/20

 新型コロナウイルス感染症に対して効果が証明された薬はいまのところありませんが、多くの臨床試験が進行中です。もともとはインフルエンザ治療薬である「アビガン」は、期待が持たれている薬の一つです。ウイルスのRNA合成を邪魔する作用があり、原理的には新型コロナウイルス感染症に効いてもおかしくありません。アビガンが効いたとする症例報告や、感染したけれどもアビガンを飲み始めたら改善したという芸能人の体験を伝える報道もあります。
 治療薬やワクチンの有効性を調べるための標準的な方法は、ランダム化比較試験です。新型コロナウイルス感染症にアビガンが有効かどうか調べたいなら、患者さんを治療群と対照群にランダムに分け、治療群にアビガンを投与し、対照群には投与せず、回復するまでの時間や回復した人の割合などを比較します。臨床試験を計画し、実行し、結果を発表するまでには時間がかかります。
 「効果がある可能性があるなら、臨床試験の結果なんか待っていないで、どんどんアビガンを使うべきだ」という意見もあるかもしれません。しかし、たとえ劇的に効いているように見える治療薬でも、本当は効果がないかもしれないのです。新型コロナウイルス感染症は、アビガンを使わなくても回復しうる病気です。アビガンを投与して回復した症例をいくら集めても、アビガンのおかげで治ったのか、それともアビガンを使わなくても治ったのか、区別がつきません。だからこそ、ランダム化比較試験はぜひとも必要です。ランダム化比較試験以外で、その治療薬が本当に有効かどうかを正確に知る手段はありません。

 しかも、有効性を評価しないまま薬を使い続けるのは危険なことでもあります。薬にプラスの効果がないだけならまだましで、逆に病気を悪化させるかもしれません。新型コロナウイルス感染症は、自然に回復することもありますが、ご承知の通り重症化して亡くなることもあります。本当は病気を悪化させる薬を、「薬を使って良くなったら薬のおかげ、亡くなったら病気のせい」だと誤認したまま使い続けるようなことがあってはいけません。

 かつての固型がんに対する抗がん剤治療がそのような感じでした。「抗がん剤を使うと腫瘍(しゅよう)が小さくなる症例が一定数ある」ことを根拠に抗がん剤が使われましたが、腫瘍が小さくなるからといって必ずしも患者さんの利益になるとは限りません。とくに副作用に見合うだけの利益があったかどうかは疑問です。そうした点を踏まえ、抗がん剤の有効性は原則としてランダム化比較試験における生存期間によって評価するようになりました。現在では、抗がん剤治療の効果も、副作用の抑制も、ずいぶんと改善されています。
 臨床試験は、患者さんたちの協力なしには成立しません。十分な情報提供、倫理的な妥当性、自由意思による参加が保障されていなければなりません。現在行われている医療技術のほとんどは、臨床試験に参加してくださった患者さんたちのおかげです。新型コロナウイルス感染症についても質の高い臨床試験が行われ、早く有効な治療薬が見つかることを願っています。