12年前に購入したピクシーズ「ドゥーリットル」、2012年のamazon新品購入価格は1,412円。
これが格別に安かったわけではない、ジャック・ジョンソン「イン・ビットウィーン・ドリームス」は1,493円。
もちろん税込価格で送料も込み。
これが、輸入レコード盤の標準的な価格だったというだけの話。
ちょうど１２年前の購入履歴で、証明できる真実。
しかし、現在は平気で1枚ものの輸入盤が4,000円以上していたりする。
当然、買う枚数は激減した。
それだけではない、APS-Cミラーレスカメラの価格も爆上がり。
4年前、コロナ禍直前1月に購入したキヤノンのAPS-Cミラーレスは、ダブルレンズキット（標準レンズ＋パンケーキ単焦点レンズ）付きで新品43,464円。
いまや同じクラスの新商品は標準レンズだけ付いて余裕で12万円超え。
レンズマウント規格が変更になってマウント径が多少大きくなっているとはいえ、実写の仕上がり性能が劇的に良くなっているわけではない。
単に、販売価格が3倍近くになっているだけだ。
このブログでは、社会情勢を分析するつもりも批判するつもりもない。
ただ、結論だけ言えば、「新型コロナとウクライナ戦争に対する政財界の対策によって、貨幣価値は1/3近くに減った」ということだ。
わかりやすく言えば、もしもらっている給料金額が同じならば、実質的には4年前の1/3の収入しかないということだ。
それが端的に現れているのが株価。
1万円程度だったのが、いまや3万円台。
株価が上がったのではなく、貨幣価値が下がっただけの話。
つまり、2020年のコロナ禍以降の政府財政出動と投資経済の活発化によって、実質経済をはるかに上回る実体なき貨幣が流通しているということだろう。
ハリウッドのストは当然のことで、日本人も給与金額が3倍になるまで労働拒否すべきだというのが正論だ。
それで、ようやく以前の暮らしが担保される。
現在がハイパーインフレなことは、多くの人が気がついている。
それを報道しない日本マスメディアっていうのは、本当に信用できない。
報道の自由度が世界で低順位なことに納得しかない。
