戦後日本の原発推進勢力は、
完全にだまされていた！
原発は日本を全滅させる【核地雷】で
あるという認識が欠落していた！！
われら国民は、原発は日本を全滅させる
【核地雷】であるという認識から、
脱原発論の是非を議論すべきです。
なぜ、米国は日本に
原発技術を供与したのか！？
戦後日本の原発推進勢力は
完全にだまされていた！
原発は日本を全滅させる
核地雷であるという認識が欠落していた
【原発核地雷説】を
抜きにする脱原発論は意味がない。
新ベンチャー革命樣より 2014年1月17日 No.845
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/33146902.html
原発推進か脱原発かが東京都知事選の争点に・・・
細川氏は、原発は日本を滅ぼす危険性を
秘めていると本心から危惧していると思われます。
われら国民は、原発は日本を全滅させる
核地雷であるという認識から、
脱原発論の是非を議論すべきです。
いずれにしても、戦後日本にて
原発を推進してきた勢力は、
戦後日本を密かに仮想敵国視している
米戦争屋に大きくだまされてきたということです。
われら国民は、このことに今、気付くべきです。
日本５４基の原発は軍事攻撃の絶対のターゲット！！ 核大国のイスラエルには原発はない。
あの原子炉を叩け！！原発の屋根は航空機でも破壊出来る。原発があることが逆に自国国防を危機に曝す。
新ベンチャー革命樣より 2014年1月17日 No.845
戦後日本の原発推進勢力は完全にだまされていた！
原発は日本を全滅させる核地雷で
あるという認識が欠落していた
１．原発推進か脱原発かが東京都知事選の争点に・・・
2014年2月9日に行われる東京都知事選を利用して、細川・小泉コンビが脱原発を国民に訴えることが決まりました。
細川氏は、原発は日本を滅ぼす危険性を秘めていると本心から危惧していると思われます。
東京都民がどのような判断を示すかで、東電の原発再稼働の行方が左右されるでしょう。
今、再稼働問題で東電と泉田新潟県知事との間で齟齬が起きている柏崎刈羽原発も、
そして破局事故を起こして廃炉が決定している福島事故原発も、
東京を含む首都圏への電源ですから、
原発問題に東京都民が無関心でいることは許されません。
戦後70年近く経た日本には、全国規模で50基以上もの原発がつくられました。
日本はフランスと並び、原発大国となっています。
ところが、2011年の3.11事件にて東電福島原発が破局事故を起こし、国民の原発への信頼感が大きく揺らいでいます。
筆者自身も、この原発事故を経験するまで、原発の技術的問題点に気付きませんでしたが、この事故を経験した今、原発は人間の手に負えないアンコントロラブル技術のかたまりだと理解しています。いかなる人工物も、何らかのトラブルを起こします。
その場合、人間の手で修理すればその人工物を復旧させることができます。しかしながら、原発に限って、一定限度を超える事故を起こしたら、致死量の放射能が漏れ、人間が修理のために近づくことすらできません。
その意味で、われら人類は原発のようなアンコントロラブルな人工物をつくってはいけないと思います。
２．なぜ、米国は日本に原発技術を供与したのか
原発技術は核兵器技術と密接につながっています。
したがって、原発技術のうち、原子炉のコア技術は依然、米国のWH(ウェスティングハウス)とGEが握っており、日本の東芝、日立、三菱重工はWHとGEからライセンスを受けて原子炉を製造しています。
原子炉技術は米国にとって、簡単に他国に供与できない覇権技術のひとつなのです。
にもかかわらず、米国は日本に原発技術を供与したのは確かです。
彼らはその代り、日本に対し非核三原則(注１)を強要してきました。
なぜかというと、日本に核兵器をもたせないようにするためです。
日本が核兵器技術をもつリスクを承知のうえで米国（具体的には米国戦争屋）が、日本に原発技術を供与したのは、彼らが日本に原爆を落とした関係で、戦後、日本を属国支配するうえにおいて、日本国民の反米感情を緩和する狙いがありました。
要するに、米戦争屋はやむを得ず、原発技術を日本に供与したのです。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
３．日本の原発と北朝鮮のミサイルはセットになっていると知れ
戦後から今日まで70年近くも日本をステルス支配している米戦争屋は日本に日米同盟を強要していますが、彼らの本音は、日本が単独で許容以上の軍事力をもたないように、一定の足かせをはめるためです。
ソ連崩壊後、米戦争屋はソ連の対日脅威の代替として北朝鮮脅威を創出して、日本を絶えず、脅かしてきました。そして、日本が日米同盟を絶対に必要とするために、米戦争屋は闇で北朝鮮の核兵器開発やミサイル開発を密かに支援してきました。
それもこれも、ひとえに日本が米戦争屋に依存せざるを得ないようにするための必要悪だったのです。
さらに今は中国も核兵器をもっていますので、なおさら、日本は米戦争屋に依存せざるを得なくなっています。
そのような極東情勢を米戦争屋サイドからみると、日本の原発は実に好都合なのです、なぜなら、日本が米戦争屋に逆らったら、北朝鮮あるいは中国からミサイル攻撃させて絶好の攻撃目標にできるからです。
米戦争屋は中国軍にも北朝鮮軍にも密かに米戦争屋のエージェントを置いていますから、中国軍からも北朝鮮軍からも日本の原発にミサイルを撃ち込ませることはいつでも可能なのです。
４．米国は日本への警戒を一時も怠っていない
米戦争屋は戦争のプロの集団ですから、いかなる国に対しても警戒を怠っていません。とりわけ、かつて米戦争屋に戦いを挑んだ日本に対しては最大級の警戒を常時、実行しているとみなすべきです。
彼らは、もし日本が米戦争屋に逆らったら、ただちに、ミサイルもしくは空爆にて、日本中の原発を攻撃して、全滅させることが可能なのです。
これは冗談ではなく、戦争のプロの本能なのです。
５．原発核地雷説を抜きにする脱原発論は意味がない
戦争のプロである米戦争屋は原発を核地雷と認識していますが、
日本の知識人は原発を議論するとき、地震・津波などの
自然災害の観点からの原発安全性の議論しかしませんが、
これでは、米戦争屋の思う壷に嵌ってしまいます。
細川氏も小泉氏も脱原発論者ですが、地震・津波に対する安全性、放射性廃棄物の最終処理困難性の観点からのみ、脱原発論を唱えていますが、これでは、米戦争屋を喜ばすだけです。
安倍政権は現状の既設の原発を再稼働させたいようですが、さすがに新設は考えていないようです。
そのときの国民に対する説得は、自然災害に対する安全性の確保の観点しかありません、
ミサイル攻撃、テロ攻撃、空爆による原発の被害に関する議論は皆無に等しいわけです。
われら国民は、原発は日本を全滅させる
核地雷であるという認識から、脱原発論の是非を議論すべきです。
いずれにしても、戦後日本にて原発を推進してきた勢力は、
戦後日本を密かに仮想敵国視している
米戦争屋に大きくだまされてきたということです。
われら国民は、このことに今、気付くべきです。
注１：非核三原則
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%9D%9E%E6%A0%B8%E4%B8%89%E5%8E%9F%E5%89%87
ベンチャー革命投稿の過去ログ
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/melma.htm
テックベンチャー投稿の過去ログ
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-PaloAlto/8285/column-top.html。
新ベンチャー革命樣より 2014年1月17日 No.845
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/33146902.html
東電新会長、内閣は【総括原価方式】に関わるなと言った。柏崎刈羽原発は東電の「打出の小槌」
原発再稼働を認める『国と国民は』日本には【巨大地震が来ない】＝放射能は安全＝と『神になった』事である-
宮城『女川原発』新潟『柏崎刈羽原発』 危機一髪 ！『運が良かった』だけ！！
完全にだまされていた！
原発は日本を全滅させる【核地雷】で
あるという認識が欠落していた！！
われら国民は、原発は日本を全滅させる
【核地雷】であるという認識から、
脱原発論の是非を議論すべきです。
なぜ、米国は日本に
原発技術を供与したのか！？
戦後日本の原発推進勢力は
完全にだまされていた！
原発は日本を全滅させる
核地雷であるという認識が欠落していた
【原発核地雷説】を
抜きにする脱原発論は意味がない。
新ベンチャー革命樣より 2014年1月17日 No.845
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/33146902.html
原発推進か脱原発かが東京都知事選の争点に・・・
細川氏は、原発は日本を滅ぼす危険性を
秘めていると本心から危惧していると思われます。
われら国民は、原発は日本を全滅させる
核地雷であるという認識から、
脱原発論の是非を議論すべきです。
いずれにしても、戦後日本にて
原発を推進してきた勢力は、
戦後日本を密かに仮想敵国視している
米戦争屋に大きくだまされてきたということです。
われら国民は、このことに今、気付くべきです。
日本５４基の原発は軍事攻撃の絶対のターゲット！！ 核大国のイスラエルには原発はない。
あの原子炉を叩け！！原発の屋根は航空機でも破壊出来る。原発があることが逆に自国国防を危機に曝す。
新ベンチャー革命樣より 2014年1月17日 No.845
戦後日本の原発推進勢力は完全にだまされていた！
原発は日本を全滅させる核地雷で
あるという認識が欠落していた
１．原発推進か脱原発かが東京都知事選の争点に・・・
2014年2月9日に行われる東京都知事選を利用して、細川・小泉コンビが脱原発を国民に訴えることが決まりました。
細川氏は、原発は日本を滅ぼす危険性を秘めていると本心から危惧していると思われます。
東京都民がどのような判断を示すかで、東電の原発再稼働の行方が左右されるでしょう。
今、再稼働問題で東電と泉田新潟県知事との間で齟齬が起きている柏崎刈羽原発も、
そして破局事故を起こして廃炉が決定している福島事故原発も、
東京を含む首都圏への電源ですから、
原発問題に東京都民が無関心でいることは許されません。
戦後70年近く経た日本には、全国規模で50基以上もの原発がつくられました。
日本はフランスと並び、原発大国となっています。
ところが、2011年の3.11事件にて東電福島原発が破局事故を起こし、国民の原発への信頼感が大きく揺らいでいます。
筆者自身も、この原発事故を経験するまで、原発の技術的問題点に気付きませんでしたが、この事故を経験した今、原発は人間の手に負えないアンコントロラブル技術のかたまりだと理解しています。いかなる人工物も、何らかのトラブルを起こします。
その場合、人間の手で修理すればその人工物を復旧させることができます。しかしながら、原発に限って、一定限度を超える事故を起こしたら、致死量の放射能が漏れ、人間が修理のために近づくことすらできません。
その意味で、われら人類は原発のようなアンコントロラブルな人工物をつくってはいけないと思います。
２．なぜ、米国は日本に原発技術を供与したのか
原発技術は核兵器技術と密接につながっています。
したがって、原発技術のうち、原子炉のコア技術は依然、米国のWH(ウェスティングハウス)とGEが握っており、日本の東芝、日立、三菱重工はWHとGEからライセンスを受けて原子炉を製造しています。
原子炉技術は米国にとって、簡単に他国に供与できない覇権技術のひとつなのです。
にもかかわらず、米国は日本に原発技術を供与したのは確かです。
彼らはその代り、日本に対し非核三原則(注１)を強要してきました。
なぜかというと、日本に核兵器をもたせないようにするためです。
日本が核兵器技術をもつリスクを承知のうえで米国（具体的には米国戦争屋）が、日本に原発技術を供与したのは、彼らが日本に原爆を落とした関係で、戦後、日本を属国支配するうえにおいて、日本国民の反米感情を緩和する狙いがありました。
要するに、米戦争屋はやむを得ず、原発技術を日本に供与したのです。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
３．日本の原発と北朝鮮のミサイルはセットになっていると知れ
戦後から今日まで70年近くも日本をステルス支配している米戦争屋は日本に日米同盟を強要していますが、彼らの本音は、日本が単独で許容以上の軍事力をもたないように、一定の足かせをはめるためです。
ソ連崩壊後、米戦争屋はソ連の対日脅威の代替として北朝鮮脅威を創出して、日本を絶えず、脅かしてきました。そして、日本が日米同盟を絶対に必要とするために、米戦争屋は闇で北朝鮮の核兵器開発やミサイル開発を密かに支援してきました。
それもこれも、ひとえに日本が米戦争屋に依存せざるを得ないようにするための必要悪だったのです。
さらに今は中国も核兵器をもっていますので、なおさら、日本は米戦争屋に依存せざるを得なくなっています。
そのような極東情勢を米戦争屋サイドからみると、日本の原発は実に好都合なのです、なぜなら、日本が米戦争屋に逆らったら、北朝鮮あるいは中国からミサイル攻撃させて絶好の攻撃目標にできるからです。
米戦争屋は中国軍にも北朝鮮軍にも密かに米戦争屋のエージェントを置いていますから、中国軍からも北朝鮮軍からも日本の原発にミサイルを撃ち込ませることはいつでも可能なのです。
４．米国は日本への警戒を一時も怠っていない
米戦争屋は戦争のプロの集団ですから、いかなる国に対しても警戒を怠っていません。とりわけ、かつて米戦争屋に戦いを挑んだ日本に対しては最大級の警戒を常時、実行しているとみなすべきです。
彼らは、もし日本が米戦争屋に逆らったら、ただちに、ミサイルもしくは空爆にて、日本中の原発を攻撃して、全滅させることが可能なのです。
これは冗談ではなく、戦争のプロの本能なのです。
５．原発核地雷説を抜きにする脱原発論は意味がない
戦争のプロである米戦争屋は原発を核地雷と認識していますが、
日本の知識人は原発を議論するとき、地震・津波などの
自然災害の観点からの原発安全性の議論しかしませんが、
これでは、米戦争屋の思う壷に嵌ってしまいます。
細川氏も小泉氏も脱原発論者ですが、地震・津波に対する安全性、放射性廃棄物の最終処理困難性の観点からのみ、脱原発論を唱えていますが、これでは、米戦争屋を喜ばすだけです。
安倍政権は現状の既設の原発を再稼働させたいようですが、さすがに新設は考えていないようです。
そのときの国民に対する説得は、自然災害に対する安全性の確保の観点しかありません、
ミサイル攻撃、テロ攻撃、空爆による原発の被害に関する議論は皆無に等しいわけです。
われら国民は、原発は日本を全滅させる
核地雷であるという認識から、脱原発論の是非を議論すべきです。
いずれにしても、戦後日本にて原発を推進してきた勢力は、
戦後日本を密かに仮想敵国視している
米戦争屋に大きくだまされてきたということです。
われら国民は、このことに今、気付くべきです。
注１：非核三原則
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%9D%9E%E6%A0%B8%E4%B8%89%E5%8E%9F%E5%89%87
ベンチャー革命投稿の過去ログ
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/melma.htm
テックベンチャー投稿の過去ログ
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-PaloAlto/8285/column-top.html。
新ベンチャー革命樣より 2014年1月17日 No.845
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/33146902.html
東電新会長、内閣は【総括原価方式】に関わるなと言った。柏崎刈羽原発は東電の「打出の小槌」
原発再稼働を認める『国と国民は』日本には【巨大地震が来ない】＝放射能は安全＝と『神になった』事である-
宮城『女川原発』新潟『柏崎刈羽原発』 危機一髪 ！『運が良かった』だけ！！
