>興行主の立場を優先し、コロナ未収束でも開催を強行するなら、ＩＯＣは人類の敵対者に成り果てるだろう
【本当にやるのか？ 東京五輪7つの壁】#6 「事の始まりには不思議な力が宿る」
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長は３日、東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会と日本政府、東京都、ＩＯＣ、国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）の５者協議の冒頭、独詩人ヘッセの詩を引用し、協議に期待を寄せた。だが、合意内容は、訪日外国人客受け入れ是非の月内判断だった。政府と組織委は訪日外国人客見送りへ舵を切り、バッハ会長の通常開催論はようやくついえた。
世界保健機関（ＷＨＯ）のテドロス事務局長は１日、世界の新型コロナウイルス感染が７週間ぶりに増大し、ワクチン頼みは限界があると、感染拡大抑制措置を緩和しないよう各国に要求。マイク・ライアン上級ディレクターは、年内コロナ収束を非現実的と断じた。コロナ禍は世界を席巻し続けているのだ。
だが、バッハ会長はこの１年「ＷＨＯの助言に従う」と繰り返しながら、通常開催に拘泥した。ＩＯＣは２００９～１０年にＷＨＯが新型インフルエンザパンデミック宣言中、バンクーバー冬季五輪を開催した過去がある。
コロナ禍は「平和の祭典」「スポーツの祭典」と称されたオリンピックとＩＯＣの正体を世界にさらした。ＩＯＣは、スポーツを通じた理想世界を目指す「オリンピック・ムーブメント（運動）」の推進者ではなく、「オリンピック・モーメント（惰性）」に伴う利益確保に血眼な「世界最大のスポーツ興行主」だったのだ。
これを端的に示すのがＩＯＣ幹部の言動だ。新型コロナが欧米でも感染爆発した昨年３月になって、ＩＯＣは東京大会の延期を決める。感染は世界に広がり、バッハ会長は同年５月のインタビューで中止の可能性にも言及した。
ところが、東京大会の調整委員長で、ＩＯＣ副会長のコーツ氏は昨年９月、「コロナがあろうとなかろうとオリンピックを開催する」と唐突に表明した。感染収束も、ワクチン接種もない時期の発言の背景にあったのは、３２年大会開催地選考だ。
コーツ氏は豪オリンピック委員会会長でもあり、豪ブリスベンは招致運動を行っていた。モリソン豪首相は昨年１１月に訪日し、菅首相との同日夕の会談に先立ち、バッハ会長と会談した。ＩＯＣは今年２月、３２年大会優先候補地にブリスベンを選ぶ。豪大手メディア「ニューズ」は、「モリソンとオリンピックのボスの会談が秘密兵器となった」と伝えた。
時系列を追えば、コーツ氏は自国大会招致のため、東京大会開催を主張したとしか見えない。ＩＯＣも東京大会再延期に伴うブリスベン先送りを避けられた。オリンピック開催を「惰性」で続けたいＩＯＣの本音がそこにある。興行主の立場を優先し、コロナ未収束でも開催を強行するなら、ＩＯＣは人類の敵対者に成り果てるだろう。（つづく） （後藤逸郎／ジャーナリスト）
