秋田から初の総理も…菅首相なら官邸HPは「神奈川出身」に 秋田県連は大ショック >こんなことも

秋田から初の総理も…菅首相なら官邸HPは「神奈川出身」に　秋田県連は大ショック

今日8日の自民党総裁選告示を前に、大本命の菅義偉官房長官（71）の出身地・秋田県は「秋田から初の総理を」と空前の盛り上がりを見せている。しかし、菅氏が下馬評通り総裁選を制し、臨時国会で首相に指名されても、首相官邸のホームページでは「神奈川県出身」と記載されることが分かった。

予備投票せずに3票すべてを菅氏に投じる方針を固めた自民党秋田県連は大ショックを受けている。

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自民党秋田県連の鶴田有司副会長（元県議会議長）は「出馬表明のときも『雪深い秋田の農家の長男に生まれ』とはっきり言ってました。県連大会には必ず来てもらっているし、4日の常任総務会では『菅さんに3票すべてやるべきだ』という声が圧倒的でした。県民の期待の表れですよ。秋田出身は間違いないのに、神奈川出身ですか。それはホームページ（HP）を直してもらわないと…」と声を上げた。

菅氏が首相になっても「初の秋田出身」ではなく、小泉純一郎氏以来「3人目の神奈川出身」となるのは、官邸HPが「戦前は『出生地』。戦後は『選挙区』」を出身地の原則としているためだ。内閣広報室は「戦前は選挙で選ばれていない方もいるため出生地に、戦後は選挙で選ばれているので選挙区にしたと考えられるが、詳しい経緯は分からない。ただ仮に菅官房長官が総理になれば、出身地は原則通り神奈川になります」と説明する。

政治の世襲が進み、出生地とHPの出身地が異なる首相が相次いでいる。細川護熙、羽田孜、橋本龍太郎、安倍晋三、鳩山由紀夫の各首相はすべて東京生まれだが、熊本、長野、岡山、山口、北海道になっている。菅氏のように地方から逆に首都圏に移る例は珍しく、山口県宇部市で17歳まで生まれ育ちながら出身が東京となっている菅直人氏以来になる。

菅元首相は本紙の取材に「どこの出身ですかと言われれば、山口です。出身とは生まれ故郷のことで、私は宇部の水で育ちました」と答える。しかし、山口県は、安倍首相の在職日数が歴代最長となった昨年、県庁1階エントランスホールで「山口県の総理大臣展」を開催したが、展示されたのは伊藤博文、山県有朋、桂太郎、寺内正毅、田中義一、岸信介、佐藤栄作、安倍晋三の8氏で、菅元首相はなかった。山口県政策企画課は「官邸のHPの区分に従った」と話す。

政策企画課は「秋田県は秋田県で判断すればいいのでは」というが、中央に従い、前例に従うのが地方。秋田県民が「おらが首相」と堂々とうたうには、菅氏にまずHPにメスを入れてもらう必要がありそうだ。【中嶋文明】

＜首相の出身地＞

◆最多　官邸HPの区分では最も首相を輩出しているのは山口県で8人。実際の出生地でカウントすると、東京都が7人増えて計12人となり、山口県と逆転する。

◆薩摩　明治維新の中心となった薩長は、山口県が戦前5人、戦後3人、首相を輩出しているのに対し、鹿児島県は1924年（大13）に退陣した山本権兵衛を最後に100年近く出ていない。

◆東北　戊辰戦争で反維新政府側に回った諸藩が多かったためか、岩手県（4人）を除く5県は首相空白県になっている。空白県は全国に19あるが、地方別では東北が最も多い。

https://www.nikkansports.com/general/nikkan/news/202009070000694.html

東京最速1149人感染で「五輪途中打ち切り」「パラ中止」危機

>開幕が近づくにつれてマイナス材料がまるでがん細胞のように次々と広がっていく状況に

>そして今、組織委の中で悪夢のシナリオとして憂慮され始めているのが、東京五輪の「打ち切り」と東京パラリンピックの「中止」だという。

不安は広がる一方だ。東京都は14日、新型コロナウイルスの新規感染者が新たに1149人確認されたと発表。1日の感染者が5月13日以来約2カ月ぶりに1000人を超えた。

 ■　「無観客」に「東京1000人超え」で組織委も疲弊 　

第4波のピークだった1121人（5月8日）も上回り、一部メディアによれば都内で年末年始の第3波以降に繰り返されてきた「緊急事態宣言解除→感染再拡大」のデータで比較すると、この日は宣言解除から1000人到達までの増加ペースが最も早かったとの報道もある。驚異的な感染再拡大の要因としては、多くの人たちが「宣言慣れ」したことや感染力の強いデルタ株の蔓延があるのは明白だろう。

 　そして23日に開幕する東京五輪期間中に、過去最大級の大きな波が訪れる危険性は確実に高まっている。 　

東京1000人超えの報道が各メディアを通じて一斉に伝わった14日午後、東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の関係者の間にも大きな衝撃が広がったようだ。

　組織委関係者が明かす。 

　「幹部も公には動揺を見せないようにダンマリを決め込んでいるが、さすがにショックを受けていない人なんて誰一人いない。中には（6月21日に）宣言が解除された直後『いくらなんでも、もう（東京は）1000人を超えるわけがない』と余裕をかまして笑い飛ばしている幹部もいたが、それがこんなに異常なペースで、超えるわけがないと勝手に思い込んでいた“大台”を突破してしまったのだから、まさに面目丸潰れ。 

　すったもんだの末に当初の有観客から大半の会場で無観客開催が急転して決まったことに加え、開幕が近づくにつれてマイナス材料がまるでがん細胞のように次々と広がっていく状況に皆疲弊し切っている。本来ならお祭りムードとなるはずが、こんなに暗く沈みかえっている組織委内部はかなり異様な雰囲気だ」 

■　小池都知事の「都内会場は無観客」の方針に首都圏の他の知事が次々同調

 　今月8日にまず東京、神奈川、埼玉、千葉の1都3県の会場での無観客開催が決定。しかしながら組織委など大会関係者の間では今月初めの時点まで有観客が大前提とされ、政府のイベント制限の基準に沿って観客を入れる方向で調整が進められていた。 　

ところが今月6日に「菅義偉首相ら政府が東京に緊急事態宣言を出す方向で動き始めている」との情報が飛び交い始め、雲行きが怪しくなる。 　

話を総合すると結局、開催都市・東京都の首長である小池百合子都知事が東京での宣言再発令と再蔓延の危険性を主な理由として「都内会場は無観客」とすることを組織委・橋本聖子会長に申し入れ、これに他の自治体の多くも「無観客」で足並みを揃えたのが大筋の流れという。

■　前言撤回ばかりの政府と東京都、振り回される組織委 　

「当初は政府も東京都も、それぞれ役職に就くキーパーソンたちが『有観客だけは何としてでも死守するから』という類の言葉を口にし、太鼓判を押してくれていた。

 　口約束レベルの話とはいえ、こうもあっさりと梯子を外されてしまうと信用できなくなってしまう。背景にコロナの感染状況の悪化があることは百も承知だが、開幕まで半月しかない期日で撤回させられるなんて、いくら何でもあんまりだと思う」 　と前出の関係者は落胆の色を隠せない。 

　断っておくが、この人物は組織委内部に籍を置いているものの筆者にこれまでネタ提供に快く応じてくれている数少ない「開催慎重派」の1人だ。どちらかというと一歩引いた立場にいる彼にしても、無観客開催に対してここまで激しいショックを覚え、強い不満も漏らしているのだから、いかに政府、そして東京都を筆頭とした自治体の“ちゃぶ台返し”が組織委全体ならびに大会関係者サイドに凄まじいダメージを与えているかが分かる。 

　そして今、組織委の中で悪夢のシナリオとして憂慮され始めているのが、東京五輪の「打ち切り」と東京パラリンピックの「中止」だという。東京を筆頭とした大半の会場での無観客開催が“口約束”を反故にされる格好で急転決定し政府、東京都とのミゾが深まり、大会関係者側には不信感が増大している。

　前出の組織委関係者が顔をしかめながら語る。

 　「東京の新規感染者が過去最大のハイペースで1000人を超えたのだから、大会期間中に2000人を上回ってしまうこともあり得るのではないか。そんな事態になれば、さすがに『東京五輪なんて開催している場合じゃないだろう』というシュプレヒコールが一斉に爆発することも覚悟しておかなければいけない。 

　いや、それどころか今回の無観客で距離感が生じてしまった政府、東京都、特に小池都知事辺りはドラスティックに『都民ファースト』の姿勢を貫き、もしかすると苦渋の選択として『大会打ち切り』を示唆し始めることになるかもしれない」 

■　「五輪閉幕の2週間後」に開幕迎える東京パラリンピック 　

ただ、さすがに一度開催してしまった東京五輪の「打ち切り」は現実的でないとしても、8月24日から9月8日までの期間で日程が組まれている東京パラリンピックに関してはコロナ禍が悪化の一途を辿った場合「中止」となる可能性は全くないと言い切れない。東京五輪が閉幕する8月8日から数えて約2週間後に東京パラリンピック開会式を迎えるとなると、専門家らの間で懸念されている新型コロナウイルスの“五輪リバウンド”が新規感染者数として露わになる時期とちょうど重なってしまう可能性も十分考えられるからだ。 

　「東京五輪を何とか閉幕できたとしても、果たして次の東京パラリンピックの開催は正直どうなるか分からない」 

　政府、東京都を筆頭とした自治体との連携に大幅な狂いが生じ、相手側の考えも読みにくくなっている組織委や大会関係者側は今、このように危惧しているという。不気味なほどに全く盛り上がらない東京五輪の開幕は都内新規コロナ感染者数の急増と反比例するように、いよいよカウントダウンに入った。

https://news.yahoo.co.jp/articles/ef1078455de90665a34a5e5375f69b4021b9284c

一生結婚しない男は4人に1人という残酷な現実

RqPT3hRw9>>19>>34日本人男性の、約4人に1人は生涯一度も結婚しない。これに対して女性は約7人に1人と、男性の生涯未婚率の方がはるかに高い。
これには理由がある。

男性が女性に求めるものの第一位は、若さと美貌である。

女性が男性に求めるものの第一位は、金と権力である。

身もふたもない言い方だが、女性の若さは出産できる可能性が大きいということであり、美貌は健康体の象徴であり、健康的な子を産めそうだということ。

男性の金と権力は、自分と子どもに食糧を運んできてくれ、自分と子どもを守ってくれるという人類が20万年、

生き抜いてきたうえでの、遺伝的な事実なのでどうしょうもないことなのだ。

こういうと必ず「知り合いイケメンは10歳年上のブサイクと結婚してるよ」とか「金も権力もないダメンズに貢いでいる女子がいる」
などと言う人がいるが、何事にも例外はある。

女性が男性に求めるものの第一位は、金と権力だとすると、経済力を持った地位の高い男性が、数多くの女性を独占するという事になる。

現実でも、経済力と地位のある男性がいくつかの家庭を持つということは、いまでもある。

またかつては「お見合い」が盛んで、あまり出会いがない男女でも、お見合いで結婚するということが当たり前だった。

しかしお見合い結婚と恋愛結婚は、1960年代半ばで逆転し、いまでは約90％が恋愛結婚であり、お見合い結婚はわずか5％くらいしかない。

すると出会いがなくコミュニケーションが苦手な男で、経済力と地位がない男女はどんどん縁遠くなってしまう。

さらに、生涯独身者が男性4人に1人、女性7人に1人ということは、一人の男性が複数の未婚女性と結婚しているということ。

この複数の未婚女性と結婚している男性は、経済力と地位があり、コミュケーション能力も高い男性であると推測できる。

はぁ～、なんとも残酷な現実ではありますな。男はつらいよ。 

https://wjn.jp/article?id=14180540

東京で内閣支持率が大幅低下２８％、コロナ・五輪に厳しい目…読売世論調査

読売新聞社の全国世論調査では、東京都民の政府に対する評価の厳しさが目立った。

（写真：読売新聞）

　菅内閣の支持率は東京に限ると２８％で、全国平均の３７％と比べて９ポイント低かった。都の支持率は、前回６月調査から３ポイント、前々回の５月調査からは１２ポイントの大幅な低下となった。不支持率も６３％（全国５３％）に達した。

（写真：読売新聞）

　政府の新型コロナウイルス対応を「評価する」は都が２４％だったのに対し、全国は２８％。ワクチン接種の対応を「評価する」との回答は、都３１％、全国３６％となり、いずれも都での評価が全国を下回った。都に対して４度目となる緊急事態宣言について、感染拡大防止に効果があると思うかを聞くと、「思わない」は都で７３％に達し、全国の５６％を大きく上回った。

　２３日に開幕する東京五輪は、ほとんどの会場で無観客にすることが決まった。どうするのがよかったかを尋ねると、都では「中止」が５０％（全国４１％）となり、「無観客で行う」２８％（同４０％）を大きく上回った。「少しでも観客を入れる」は１９％（同１７％）だった。

　緊急事態宣言の発令前後で、都の菅内閣支持率の変化をみると、２度目の宣言後の今年１月調査では１０ポイント下落。３度目の宣言後の５月調査は、１ポイント上昇とほぼ横ばいだった。都の内閣支持率は、全国をやや下回りながらもほぼ連動して推移していた。今回は、全国と都の支持率に大きな差が生じた。新型コロナに五輪を巡る対応が重なったことが、都民の政府に対する不満を強めた可能性がある。

　今月行われた東京都議選では、自民党は３３議席で第１党となったものの、過去２番目に少ない議席にとどまった。都議選の結果について、菅首相の「責任は大きい」は全国で５１％となった。都に限っても、「責任は大きい」は４９％で、全国と同様の傾向だった。

https://news.yahoo.co.jp/articles/a6e8b7ef493f9f93fb8bd269f35fcdb55051d750

何のために大金を…五輪スポンサー企業 苦悩「はしゃいでいると見られたら商品が売れなくなる

国立競技場と五輪マーク Photo By スポニチ

何のために大金を…五輪スポンサー企業　苦悩「はしゃいでいると見られたら商品が売れなくなる」

　東京五輪で首都圏1都3県の無観客開催が決定してから一夜明けた9日、スポンサー企業の間では「残念だが仕方ない」「判断が遅すぎる」など不満や諦めの声が上がった。

　新型コロナウイルスの感染拡大を踏まえた決定には多くの企業が「状況などに応じた最善の方法での開催を希望しております」（味の素）と理解を示し、「五輪、パラリンピックの精神に共感し、大会をサポートする」（トヨタ）と協力を惜しまぬ姿勢だ。

　だが、開会式まで約2週間での変更に困惑を隠せない。ブリヂストンやNTT、富士通、NEC、味の素などは取引先を招待して競技を観戦してもらう取り組みの中止を決めた。会場内のブースや関連イベントにも影響は及び、トヨタやキヤノン、東京海上日動火災などはブース出展を見送る方向だ。ある担当者は「諦めの境地。現場はキャンセルやストップに粛々と対応するしかない」とやるせない思いを口にした。

　スポンサーであることがイメージを悪化させるとの懸念から、五輪に絡む動きに積極的でない企業もある。「世の中がこんな状況で、はしゃいでいると見られたら逆に商品が売れなくなる」との声も聞かれた。

　無観客開催にもかかわらず、国際オリンピック委員会（IOC）関係者やスポンサーら「五輪ファミリー」が生観戦できることへの不公平感が渦巻いている。その数は1万人規模とされるが、丸川珠代五輪相は9日の会見で「具体的な規模は（8日の5者協議で）議論があったわけでない」と述べるなどブラックボックス化している。そんな中、経営幹部らが観戦する姿がテレビ中継に映れば国民の怒りを買いかねないとの危惧もあり、大口スポンサーの担当者は「あまりにもイメージがよくない。弊社の社長は“何を言われるか分からないし、絶対に観戦に行かない”と言っている」と話した。

 　国内スポンサーは「ゴールドパートナー」15社を最上位として、計68社に上る。2020年の開催へ向けて計約3500億円を払ったが、延期後さらに約220億円を大会組織委員会に支払い、契約を延長した。大金を支払ったにもかかわらず、踏んだり蹴ったりの状況に「何のためにスポンサーになったか分からない」と割り切れぬ思いを漏らす担当者もいた。 

国立競技場と五輪マーク Photo By スポニチ

何のために大金を…五輪スポンサー企業　苦悩「はしゃいでいると見られたら商品が売れなくなる」

　東京五輪で首都圏1都3県の無観客開催が決定してから一夜明けた9日、スポンサー企業の間では「残念だが仕方ない」「判断が遅すぎる」など不満や諦めの声が上がった。

　新型コロナウイルスの感染拡大を踏まえた決定には多くの企業が「状況などに応じた最善の方法での開催を希望しております」（味の素）と理解を示し、「五輪、パラリンピックの精神に共感し、大会をサポートする」（トヨタ）と協力を惜しまぬ姿勢だ。

　だが、開会式まで約2週間での変更に困惑を隠せない。ブリヂストンやNTT、富士通、NEC、味の素などは取引先を招待して競技を観戦してもらう取り組みの中止を決めた。会場内のブースや関連イベントにも影響は及び、トヨタやキヤノン、東京海上日動火災などはブース出展を見送る方向だ。ある担当者は「諦めの境地。現場はキャンセルやストップに粛々と対応するしかない」とやるせない思いを口にした。

　スポンサーであることがイメージを悪化させるとの懸念から、五輪に絡む動きに積極的でない企業もある。「世の中がこんな状況で、はしゃいでいると見られたら逆に商品が売れなくなる」との声も聞かれた。

　無観客開催にもかかわらず、国際オリンピック委員会（IOC）関係者やスポンサーら「五輪ファミリー」が生観戦できることへの不公平感が渦巻いている。その数は1万人規模とされるが、丸川珠代五輪相は9日の会見で「具体的な規模は（8日の5者協議で）議論があったわけでない」と述べるなどブラックボックス化している。

そんな中、経営幹部らが観戦する姿がテレビ中継に映れば国民の怒りを買いかねないとの危惧もあり、大口スポンサーの担当者は「あまりにもイメージがよくない。弊社の社長は“何を言われるか分からないし、絶対に観戦に行かない”と言っている」と話した。

 　国内スポンサーは「ゴールドパートナー」15社を最上位として、計68社に上る。2020年の開催へ向けて計約3500億円を払ったが、延期後さらに約220億円を大会組織委員会に支払い、契約を延長した。大金を支払ったにもかかわらず、踏んだり蹴ったりの状況に「何のためにスポンサーになったか分からない」と割り切れぬ思いを漏らす担当者もいた。 

https://www.sponichi.co.jp/society/news/2021/07/10/kiji/20210710s00042000162000c.html