『Journalism』4月号に「誤報を検証するサイト「GoHoo」は報道品質向上の触媒たることを目指す」という文が掲載されている。
新聞やテレビは、誤報するものだ。記事を書くときには、きちんと事実を調査して書いているにもかかわらず、調べた「事実」が事実ではなかったということはある。記事中の主要な事実については正確でも、その事実の周辺の事実に間違いがあることがある。
誤報をしたときに、誤報を潔く訂正することは、事実を報じるメディアとしては当然のことだ。
記事中の「事実」が事実でなかったことは、他者からの指摘があって判明することが多い。書いた本人が気づくことは多くはない。そう思い込んで書いているからだ。
さて、他者からの指摘、というとき、その他者というのが問題となる。自分にとって都合の悪いことを書かれた者あるいは組織が、事実であるにもかかわらず、それは事実ではないとすることがあるから、どういう他者であるのかが重要なのだ。
第三者的な組織が、誤報であることを、きちんと根拠をあげて証明する、これこそが求められている。そういう組織があった。
それがこの文だ。この文を書いているのは、楊井人文氏。もと新聞記者で、現在弁護士である。彼が誤報を指摘するサイトを運営しているのだ。そのサイトは下記。ぜひアクセスしてほしい。
http://gohoo.org/
新聞やテレビは、誤報するものだ。記事を書くときには、きちんと事実を調査して書いているにもかかわらず、調べた「事実」が事実ではなかったということはある。記事中の主要な事実については正確でも、その事実の周辺の事実に間違いがあることがある。
誤報をしたときに、誤報を潔く訂正することは、事実を報じるメディアとしては当然のことだ。
記事中の「事実」が事実でなかったことは、他者からの指摘があって判明することが多い。書いた本人が気づくことは多くはない。そう思い込んで書いているからだ。
さて、他者からの指摘、というとき、その他者というのが問題となる。自分にとって都合の悪いことを書かれた者あるいは組織が、事実であるにもかかわらず、それは事実ではないとすることがあるから、どういう他者であるのかが重要なのだ。
第三者的な組織が、誤報であることを、きちんと根拠をあげて証明する、これこそが求められている。そういう組織があった。
それがこの文だ。この文を書いているのは、楊井人文氏。もと新聞記者で、現在弁護士である。彼が誤報を指摘するサイトを運営しているのだ。そのサイトは下記。ぜひアクセスしてほしい。
http://gohoo.org/