抗菌薬(抗生物質)は、ウイルスが原因の風邪に効果がないにもかかわらず、一般の人の3人に1人が「処方するのは良い医師」と思っていることが、国立国際医療研究センターによる意識調査で分かったそうです(YOMIURI ONLINE)。こうした患者の意向に沿って処方する医師が6割に上るという別の調査結果もあり、医師、患者の双方が抗生物質の安易な使用を助長している実態が浮かび上がったそうです。抗生物質は細菌の増殖を抑える働きを持つが、乱用するとかえって薬が効かない耐性菌の出現につながります。鹿児島大病院でも今月、耐性菌に感染した患者の死亡例が明らかになったそうです。厚生労働省は2年前、使用量を減らす行動計画をまとめ、風邪の治療ではできるだけ使わないよう求めているそうです。国立国際医療研究センターは2月、インターネットを通じて、一般の人の意識調査を実施。回答者3192人のうち、43・8%が、抗生物質は風邪やインフルエンザに効くと誤解していたというのです。また、風邪に抗生物質を処方する医師を良いとした人は33・3%になったということです。
https://www.yomiuri.co.jp/science/20180817-OYT1T50034.html
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