============================================================
大阪府・大阪市を基準にした
注意点・注意線の一例は、上図の通り。
充分に備え、緊急体制を確認し、声を掛け合い、
日頃から住環境などの変化に注意して、
くれぐれも安全にお過ごしください。
============================================================
《世界》
２０１３年１１月は、核攻撃・要注意月。
化学兵器・核関連武器などの「移動」「輸送」に注意する。
============================================================
■国連安保理常任理事国の信頼性
★外交官など、不逮捕特権の見直しは必須。
その他、
大使館・宗教施設などなどの、
敷地建物の「事実上の治外法権状態」を緊急に改めるべき。
さらに、ＮＰＯ・ＮＧＯの現状調査、
病院・大学の出入り、安全性の調査などが必要な際には
協力してもらうことを明確にする。
■国連安保理常任理事国の変質
日本が（或いは他の国々が）"自由な独立国"だったなら
この数年特に
「国連から抜ける」というテーマで
国民議論が起こってきた筈だと私は思います。
今でさえ「枢軸国であるニッポン」から見ると
「国連安保理常任理事国」とは、
その日本語訳とは似つかない、
不思議な不審な行動を取るグループですが、
今、台本に追加されたページの為に、
随分多くの国が騙されようとしている
・・・ように、
私には、視えます。
２０２０年、東京オリンピック。
２０２３年、「国連安保理常任理事国」のチェンジ。
２０２５年、札幌または北海道のどこかに大きな出来事が…。
２０２６年、↑これからの復興完了、みたいな、
敗戦国または自治区の新規デビューとしての
オリンピック・・・
（になるので、立候補すべきではない。）
※２０２５年の出来事は、
２０２３年に起こる可能性もある。
そうなると北海道には、
その時、中東方面の構図が
既に植えつけられているかも知れないということに。
だから北海道は、
北海道が独自に「許可」を出す、
「品行方正な外国人しか上陸出来ない」
というくらいの注意深さで、
・・・もう運営していなければ、・・・
間に合わないぐらいです。
誰でも彼でも北海道に呼び入れてるようでは、
「道民の命を軽視する道政」としか、私には思えません。
ＴＰＰ問題は道民への目くらましでもあって、
この期間に道内あちこちで、
「外国勢力の上陸理由」を次々と打ち立てています。
北海道を「社会主義国のイスラム教地域」にしようとしている
としか、私には思えません。
■世界が準備
あなたは、世界が、今、
何の準備をしていると思いますか。
■サイバー有事とエネルギー
「サイバーテロに備えて云々」となっております。
安定安価な電力エネルギーもどうなるのか、
原発が「悪」のようになっていて・・・。
一般庶民（日本人）の中には、
車もパソコンも家電も手放さないと
暮らせない人が沢山いると思います。
一方で、図書でも何でも電子化され。
日本では定期的に個人情報が公開されたり盗まれたり。
そんな中で「サイバー」「サイバー」と。
どうにもアンバランスです。
■敢えて不明確な記事多し
数か国の活動についての記事で、
すべての国の名前を書かない記事はおかしい。
中には「一か国だけ明かさない」なんていう記事もあり。
被害者の人数とか年齢とか、
なにがしかの「数」についても、
「４０人以上」とか、「４０代の女性」とか、
絶対明確にしない傾向が
最近増えています。
■民族の入れ替え方
メディアに出てくる日本人の数も減らされていきますが、
格差社会の上層部には
日本人らしい風貌や性質の日本人がいなくなっていきます。
日本人らしい日本人は貧困層の中に居て、
貧困ゆえにメディアの中には現れない、
・・・ということになっていきます。
「日本人のような見た目と名前」でも日本人ではない、
（或いは「大和民族ではない」）
ということが、
今、もう、フツーになって来ているようです。
■戦時会計６８年経て「終戦」特会の財務処理廃止
廃止したことがゆくゆく、
「次の戦争が起こったことの裏付け」
（日本が負けたという内容の）に
されなければ良いのですが。
■裁判官・検察・警察は、
憲法改正の賛否の呼びかけ運動・禁止
↑「賛否の呼びかけ運動」って・・・。
そんな日本語は、変ですね。
そして、
公務員の中にも「自由や、権利の、制限」を
される人々が。
（ならば公務員は全体的に禁止したままにすべきでしょう。
しかし、ゆくゆく
「外国人が公務員」で統一になるので、
そして
その外国人公務員によって
日本を停止・破壊するよう政治活動させるので、
彼らのポジションだけ開放する必要があるのでしょう。
逆に、
生命の危険が高い職務の公務員には
日本人が多く閉じ込められるので、
（戦争や事件で死んでもいいように）
日本人に政治的な意見など言わせないのです。
「日本を動かすのは外国人公務員」になるということです。）
■尖閣問題・中国、竹島問題・韓国など
日本と戦争するように
持って行かれてしまいますから、
国際司法裁判所などで法的に解決しましょう。
■犯罪パターン
「家族のひとりが行方不明」
↓
「そのひとりが家族を殺したと思われる」
↓
「行方不明だったひとりが死体で発見。自殺したと思われる」
さて、以前、
改憲の話題の中で、
「家族は助け合わなければならない」という
トートツな文言があることについて触れましたが、
上記のパターンの犯罪が「これから多発する」という意味でした。
事実、３１１前後から全国的にこのパターンが急増しています。
つまり、このパターンの犯罪が多発することは
予告されていた・・・、
これは計画的な・演出された「犯罪」であると。
（「家族は助け合わなければならない」と
国が国民に向かって言わなければならないほどに、
「日本では家族が崩壊している」という事実を
作らなければならないのでしょう。
そうすれば、
「愚かな国民性だったから日本人は自滅した。おしまい。」
ということに出来ますから…。）
■地方とメディア／個人とメディア
「その地方向けのニュース報道の仕方」というのがあって、
新聞でもテレビでも地方誌でも同じように、
その地方の人々だけを誘導（洗脳）するようになっています。
それは、都道府県単位のようなものから、
ひとつの小さな町や村の単位のものまで
色々できるはずです。
遠くに住んでいる友達と知っている情報が違う、
ということも起こる危険性があるでしょう。
■都道府県対立
上記のメディア・コントロールは、
地方地方による教育を変え、
歴史認識を変え、
都道府県民性を変え、
「対立へのスリコミ」に使われます。
道州制などを実行すれば、
間違いなくこれ（スリコミ）が始まるでしょう。
■日本外交は
伝言ゲームのように、
発信者が意図した「最初の内容」と、
「最後の（一番新しく聞いた）内容」が
ことごとく何度も何度も繰り返し違っているようです。
随分いろんなことが
「日本潰し勢力」の思うツボに。
■事象の区画・二者択一
事象を区画整理してください。
「二者択一」になっている記事やニュースには
よく注意しなければいけません。
どちらかを選ぼうとしないでください。
どちらにも正解は無いのですから・・・。
「例えば他にはどんな選択肢があるかなぁ～」と
考えることを習慣にしましょう。
■動物殺し
３１１以降、
イルカがプールから飛び出して死ぬ事件が続いたりしました。
北海道ではクマ出没を軸にして、
・動物のむやみな殺傷
・銃を使用する人口を増やすこと
・特定地域に一般人を一定期間寄せ付けないこと
・土地や家屋の価格操作すること
などが行われます。
動画サイトでは、
動物の飼育や調教に「虐待行為」を使用した例
（虐待の内容は映っていない。
虐待から始めた飼いならしの「結果」が映っているだけである）が
目につくようになりました。
先日では逃げ出した馬が交通事故で死んだとか。
生きたままでネコが焼かれたり。
このようなニュースを見る時は、
「もしこれが、
日本社会全体に仕組まれた事故や事件だとしたら・・・」
という方向性でも考えるようにしてください。
日本人が元々
自然や動物を、
やたらと破壊したり殺したりはしない民族なので
「その逆」を、今、
やらされている（ゆく）のでしょう。
ですから、そうさせないように動くのが
行政の腕の見せ所です。
■観光と輸出
「観光立国」などと言って、
観光客を呼び込むことが
あたかも国や地域の活性化であるかのようですが、
その一方で、
諸外国や特定の市などと協定を結んだり、
個人が諸外国の企業と組んだりして、
「人の行き来」「物品の輸出」を盛んにすることで
「国際的」になった、という報道が
様々な個人・団体・企業について
よく報道されています。
しかし、
その国・その地域にしかないものを「輸出」しましたら、
観光客は増えません。減ります。
わざわざ来なくても手に入るのですから・・・。
しかも、輸出をふやすことで、
国内や地域が品不足になって、
ちょっとした天候具合でも
物価が上がったり食べ物が足りなくなったりします。
契約の最初は儲かるかも知れませんが
相手先も手法が判れば自分でやるようになるので、
そのうち契約も切れることになります。
その時、「やっぱり観光だ」と思っても、
「人が来るほど魅力的な、その土地にしかないものは、
もう何もない・・・」
ということになっているかも知れないのです。
そのような展開が先々起こることのないように、
本来でしたら
国か都道府県がしっかり産業や産物の、
国内・国外の量的循環のバランスと、
契約に必要な注意事項などを
指導しているはずだと思うのですが。
（国が観光立国を目指しておいて、
全国的には
何でもホイホイめいっぱい輸出しまくっている、
というのは、変。これぞ「仕掛け」。）
============================================================
私は、
東京オリンピックに反対します。
大阪府・大阪市を基準にした
注意点・注意線の一例は、上図の通り。
充分に備え、緊急体制を確認し、声を掛け合い、
日頃から住環境などの変化に注意して、
くれぐれも安全にお過ごしください。
============================================================
《世界》
２０１３年１１月は、核攻撃・要注意月。
化学兵器・核関連武器などの「移動」「輸送」に注意する。
============================================================
■国連安保理常任理事国の信頼性
★外交官など、不逮捕特権の見直しは必須。
その他、
大使館・宗教施設などなどの、
敷地建物の「事実上の治外法権状態」を緊急に改めるべき。
さらに、ＮＰＯ・ＮＧＯの現状調査、
病院・大学の出入り、安全性の調査などが必要な際には
協力してもらうことを明確にする。
■国連安保理常任理事国の変質
日本が（或いは他の国々が）"自由な独立国"だったなら
この数年特に
「国連から抜ける」というテーマで
国民議論が起こってきた筈だと私は思います。
今でさえ「枢軸国であるニッポン」から見ると
「国連安保理常任理事国」とは、
その日本語訳とは似つかない、
不思議な不審な行動を取るグループですが、
今、台本に追加されたページの為に、
随分多くの国が騙されようとしている
・・・ように、
私には、視えます。
２０２０年、東京オリンピック。
２０２３年、「国連安保理常任理事国」のチェンジ。
２０２５年、札幌または北海道のどこかに大きな出来事が…。
２０２６年、↑これからの復興完了、みたいな、
敗戦国または自治区の新規デビューとしての
オリンピック・・・
（になるので、立候補すべきではない。）
※２０２５年の出来事は、
２０２３年に起こる可能性もある。
そうなると北海道には、
その時、中東方面の構図が
既に植えつけられているかも知れないということに。
だから北海道は、
北海道が独自に「許可」を出す、
「品行方正な外国人しか上陸出来ない」
というくらいの注意深さで、
・・・もう運営していなければ、・・・
間に合わないぐらいです。
誰でも彼でも北海道に呼び入れてるようでは、
「道民の命を軽視する道政」としか、私には思えません。
ＴＰＰ問題は道民への目くらましでもあって、
この期間に道内あちこちで、
「外国勢力の上陸理由」を次々と打ち立てています。
北海道を「社会主義国のイスラム教地域」にしようとしている
としか、私には思えません。
■世界が準備
あなたは、世界が、今、
何の準備をしていると思いますか。
■サイバー有事とエネルギー
「サイバーテロに備えて云々」となっております。
安定安価な電力エネルギーもどうなるのか、
原発が「悪」のようになっていて・・・。
一般庶民（日本人）の中には、
車もパソコンも家電も手放さないと
暮らせない人が沢山いると思います。
一方で、図書でも何でも電子化され。
日本では定期的に個人情報が公開されたり盗まれたり。
そんな中で「サイバー」「サイバー」と。
どうにもアンバランスです。
■敢えて不明確な記事多し
数か国の活動についての記事で、
すべての国の名前を書かない記事はおかしい。
中には「一か国だけ明かさない」なんていう記事もあり。
被害者の人数とか年齢とか、
なにがしかの「数」についても、
「４０人以上」とか、「４０代の女性」とか、
絶対明確にしない傾向が
最近増えています。
■民族の入れ替え方
メディアに出てくる日本人の数も減らされていきますが、
格差社会の上層部には
日本人らしい風貌や性質の日本人がいなくなっていきます。
日本人らしい日本人は貧困層の中に居て、
貧困ゆえにメディアの中には現れない、
・・・ということになっていきます。
「日本人のような見た目と名前」でも日本人ではない、
（或いは「大和民族ではない」）
ということが、
今、もう、フツーになって来ているようです。
■戦時会計６８年経て「終戦」特会の財務処理廃止
廃止したことがゆくゆく、
「次の戦争が起こったことの裏付け」
（日本が負けたという内容の）に
されなければ良いのですが。
■裁判官・検察・警察は、
憲法改正の賛否の呼びかけ運動・禁止
↑「賛否の呼びかけ運動」って・・・。
そんな日本語は、変ですね。
そして、
公務員の中にも「自由や、権利の、制限」を
される人々が。
（ならば公務員は全体的に禁止したままにすべきでしょう。
しかし、ゆくゆく
「外国人が公務員」で統一になるので、
そして
その外国人公務員によって
日本を停止・破壊するよう政治活動させるので、
彼らのポジションだけ開放する必要があるのでしょう。
逆に、
生命の危険が高い職務の公務員には
日本人が多く閉じ込められるので、
（戦争や事件で死んでもいいように）
日本人に政治的な意見など言わせないのです。
「日本を動かすのは外国人公務員」になるということです。）
■尖閣問題・中国、竹島問題・韓国など
日本と戦争するように
持って行かれてしまいますから、
国際司法裁判所などで法的に解決しましょう。
■犯罪パターン
「家族のひとりが行方不明」
↓
「そのひとりが家族を殺したと思われる」
↓
「行方不明だったひとりが死体で発見。自殺したと思われる」
さて、以前、
改憲の話題の中で、
「家族は助け合わなければならない」という
トートツな文言があることについて触れましたが、
上記のパターンの犯罪が「これから多発する」という意味でした。
事実、３１１前後から全国的にこのパターンが急増しています。
つまり、このパターンの犯罪が多発することは
予告されていた・・・、
これは計画的な・演出された「犯罪」であると。
（「家族は助け合わなければならない」と
国が国民に向かって言わなければならないほどに、
「日本では家族が崩壊している」という事実を
作らなければならないのでしょう。
そうすれば、
「愚かな国民性だったから日本人は自滅した。おしまい。」
ということに出来ますから…。）
■地方とメディア／個人とメディア
「その地方向けのニュース報道の仕方」というのがあって、
新聞でもテレビでも地方誌でも同じように、
その地方の人々だけを誘導（洗脳）するようになっています。
それは、都道府県単位のようなものから、
ひとつの小さな町や村の単位のものまで
色々できるはずです。
遠くに住んでいる友達と知っている情報が違う、
ということも起こる危険性があるでしょう。
■都道府県対立
上記のメディア・コントロールは、
地方地方による教育を変え、
歴史認識を変え、
都道府県民性を変え、
「対立へのスリコミ」に使われます。
道州制などを実行すれば、
間違いなくこれ（スリコミ）が始まるでしょう。
■日本外交は
伝言ゲームのように、
発信者が意図した「最初の内容」と、
「最後の（一番新しく聞いた）内容」が
ことごとく何度も何度も繰り返し違っているようです。
随分いろんなことが
「日本潰し勢力」の思うツボに。
■事象の区画・二者択一
事象を区画整理してください。
「二者択一」になっている記事やニュースには
よく注意しなければいけません。
どちらかを選ぼうとしないでください。
どちらにも正解は無いのですから・・・。
「例えば他にはどんな選択肢があるかなぁ～」と
考えることを習慣にしましょう。
■動物殺し
３１１以降、
イルカがプールから飛び出して死ぬ事件が続いたりしました。
北海道ではクマ出没を軸にして、
・動物のむやみな殺傷
・銃を使用する人口を増やすこと
・特定地域に一般人を一定期間寄せ付けないこと
・土地や家屋の価格操作すること
などが行われます。
動画サイトでは、
動物の飼育や調教に「虐待行為」を使用した例
（虐待の内容は映っていない。
虐待から始めた飼いならしの「結果」が映っているだけである）が
目につくようになりました。
先日では逃げ出した馬が交通事故で死んだとか。
生きたままでネコが焼かれたり。
このようなニュースを見る時は、
「もしこれが、
日本社会全体に仕組まれた事故や事件だとしたら・・・」
という方向性でも考えるようにしてください。
日本人が元々
自然や動物を、
やたらと破壊したり殺したりはしない民族なので
「その逆」を、今、
やらされている（ゆく）のでしょう。
ですから、そうさせないように動くのが
行政の腕の見せ所です。
■観光と輸出
「観光立国」などと言って、
観光客を呼び込むことが
あたかも国や地域の活性化であるかのようですが、
その一方で、
諸外国や特定の市などと協定を結んだり、
個人が諸外国の企業と組んだりして、
「人の行き来」「物品の輸出」を盛んにすることで
「国際的」になった、という報道が
様々な個人・団体・企業について
よく報道されています。
しかし、
その国・その地域にしかないものを「輸出」しましたら、
観光客は増えません。減ります。
わざわざ来なくても手に入るのですから・・・。
しかも、輸出をふやすことで、
国内や地域が品不足になって、
ちょっとした天候具合でも
物価が上がったり食べ物が足りなくなったりします。
契約の最初は儲かるかも知れませんが
相手先も手法が判れば自分でやるようになるので、
そのうち契約も切れることになります。
その時、「やっぱり観光だ」と思っても、
「人が来るほど魅力的な、その土地にしかないものは、
もう何もない・・・」
ということになっているかも知れないのです。
そのような展開が先々起こることのないように、
本来でしたら
国か都道府県がしっかり産業や産物の、
国内・国外の量的循環のバランスと、
契約に必要な注意事項などを
指導しているはずだと思うのですが。
（国が観光立国を目指しておいて、
全国的には
何でもホイホイめいっぱい輸出しまくっている、
というのは、変。これぞ「仕掛け」。）
============================================================
私は、
東京オリンピックに反対します。