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■２０１５年１２月２３日、２７日、２９日、３１日などに注意。
■軽減税率と消費税
■三重・鳥取・滋賀・島根
□日印原子力協定
□ＣＯＰ２１
■■■既に予告された、日本・２０１６年
原爆・水爆による攻撃のような、
例えば３１１のような、
そのようなことが昔から計画されています。
２０１６年も危険日だらけです。
日本が外交で負ける度に、この法則が増えるのです。
（しかし、国民の約半数が
現在の政治を支持しているらしい日本。）
■北朝鮮
■韓国
北朝鮮とも韓国とも、
日本は、
１対１で物事を進めることが出来ない。
北朝鮮国民も、
韓国国民も、
日本国民も、
それがどういうことなのか冷静に受け止めるならば、
私たちが民間レベルで、
憎しみ合い、奪い合い、殺し合うことが、
いかに誰かの「思うツボ」であることか・・・
・・・を感じ取り、
国籍や本名を明かしても
安全に平等な機会を得ることが出来る社会を創ることの
重要性について、
お互いに気づくことが出来るはずだと・・・私は信じます。
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《時期は断定せず／今一度安全確認お願いします》
■北海道→「浦河」・日高「新冠町」
長崎県→「浦上」「平戸」
佐賀県→「吉野ヶ里」
千葉県→「浦安」「勝浦」
埼玉県→「秩父市」「神川町」「浦和（など）」「草加市」
長野県→「東御市」「足利市」
神奈川県→「浦賀」
東京都→「足立区」
他、「白」、「三」、「神」など。
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ロシア・ウラジオストク
中国・「浦東」
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■「試される北海道」
・・・がこの１５年くらい？の
北海道のキャッチフレーズだったらしいが、
なんでこんなおかしなことを道民が受け入れているのか不思議だ。
一体誰が北海道を試しているのか？
そして、何を試されていたのか？
結果、試してみてどうだったのか？
何だかよく判らないうちに
また新しいキャッチフレーズが決まるらしい。
ちなみに、これはキャッチフレーズなので。
誰かから、
「北海道よ、試すね。」
と宣言されていたとも言えるが、
例えばこれが個人間などで、
相手に何の告知もなく、
勝手に誰かの都合で
勝手な誰かの価値観で、
他の誰かを試すようなことをしていた場合は、
試されている人の
様々な権利を侵害していると言えるだろう。
相手に黙って「試す」ということは、
相手を自分より見下げているからこそ出来ることである。
「上から目線で誰かを試す」・・・、
このことが、知らぬ間に試されていた誰かを
どれほど踏みにじることに繋がる行為であるか。
機会があったら、
ひとりでも多くの人に考えてもらえたら・・・
と思うことのひとつです。
それについてきちんと考え、
意思を新たに出来るならば、
ＳＮＳなどで、
弱い者いじめの相談をしたり、
陰口用の人脈を広めるようなことも、
自然と自制される社会になるのでは・・・と思います。
ＳＮＳで言いたい放題・やりたい放題な人々は、
「絵に描いたような様相」と思われていることでしょう。
そこに醜い心が記されるほど、
盗み見ている人々の、「思うツボ」。
日本潰し勢力は、大笑いです。
ツールに踊らされず使われず、
自制によって、
こちらが使いこなす側であるように。
これもまた、
ひとりでも多くの人々に、
気づいていただきたいことのひとつです。
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■滅亡を急がされている日本民族
「日本人の払う税金を湯水のように使うのは外国人。
ホテルとして建てた物件を住まいに使う。」
「日本人は傾いた古い集合住宅。
しかもどんどん不便な土地へ追いやられる。」
このままだと、国民は、
一部のお金持ちな人々をより大金持ちにする為に
みんな力尽きたり生存権を奪われたりしてしまいます。
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盗聴。
ドローン。
民泊。
マイナンバー制度。
ＴＰＰ。
消費税。←みんな、軽減税率の理屈の一貫性の無さなどに
気づいているとは思うが。
軽減税率に気を取られているとしたら「思うツボ」です。
★永く引っ張っているネタは「暗幕」。
”何かを覆う為に” 時間稼ぎをしています。
最も気づかなければいけないことは、
「不透明な税の行方。
歳費削減もしないで消費税を上げ続けるのはおかしい。」
ということではないだろうか。
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日本人がいなくなったり、
なーんの決定権もなくなったりしたら、
日本列島は、
外国の対立族同士が
争う場所になってしまうでしょう。
「対立に巻き込まれた」という名目で、
無関係な日本人、日本文化、日本特有の動植物などが
破壊され続けるかも知れないのです。
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■新・国立競技場
屋根のない競技場？
ドローンも突風も竜巻もゲリラ豪雨も台風も放火も
なんでもアリになってしまう。
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■軽減税率・・・外食かどうか
「持ち帰りは外食ではない。」
しかし新聞は、
コンビニなどで買って持ち帰っても軽減税率対象でなく、
自宅まで配達してもらう新聞は、軽減税率の対象である。
ガソリン代や人件費をかけて配達してもらう新聞が、
軽減税率の対象で、
客が勝手に買ってゆく新聞は、軽減税率ではない。
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■「内政」は「外交」、「外交」は「内政」
片付かない問題の為に、
税金を前にも増して注ぎ込むことの常態化。
→「予算が少ないから効果が出ない」という常套句。
その上、
日々新しい問題が、また追加されて、予算が組まれます。
この構図は、「内政」においても、
「外交（「国際社会」）」においても同じです。
そして、だからこそ税金は、上がる一方です。
（今、日本は財政負担、
したいかのように借金大好き状態になっていますが、
おんなじ借金経営ならば、
可能な事業に対する予算は、結果報酬制にすればどうでしょう。
それならば、
何に幾ら、どのように必要だったのか、
すべて時系列に、
領収書なども、振り込みなども、みんな記録されているわけなので、
結果を出してから、必要だったものだけ清算できます。
結果が出ないものは、
期限が来たら打ち切ることが出来ます。
内容のデタラメ具合が発覚したならば
逆に請求することも出来るでしょう。
霧のように消えてしまう謎の予算を
防ぐことが出来るのではないでしょうか。
しかし何を考えても、
「そんなこと出来るハズがない」と言う人たちに任せていたならば
現実になることはない。ということですね・・・。）
■政策は国民が決める
国民が出した課題を解決するための政策を作り、
「任期中に最大限の結果を叩き出せる」
という人々に立候補していただけば良いのです。
国民主権の国なのですから、
国民の多くが望んでいる「問題解決」を行わない政党は、
憲法を軽視していると言えます。
■外国人が立ち入ることの出来ない面積を広く持とう
日本人の為の知識や領域を、
観光地とは、きちんと区別して、
守ることは重要なことです。
踏み入られた場所たち（知識たち）は、
なぜ、今になって踏み入られることになったのか。
踏み入られた場所たち（知識たち）は、その後はどうなるのか。
それは、何千年も前から
答えが既に明かされています。
ですから、それを防がないならば、
日本民族は、
「何も学ばないままに滅んだ民族」と云われるでしょう。
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東京オリンピックに関して異国の関係者がやってくるころから、
永く、
日本全国で注意が必要です。
特にオリンピックの本番の期間は、どんな事件が起こっていたか
報道されない危険性もあります。
ひたすらオリンピック一色の報道になることで、
国民は、
実際に起こっていた多くの出来事を知る機会を奪われることに
なりますし、
異国の人々が溢れたり、騒乱モードになる人々が現れたりして、
日本全国、深夜～早朝までも
注意しなければならない期間となります。
（東京都だけでなく。）
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「投票しっぱなし」で「後は観てるだけ」では
「無責任な投票」。
