団塊世代が「無職・肩書無し」になる時！

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
■増える「無職・肩書無し」の人々
　最近、新聞の社会面で事件や出来事に関連して、「4１歳・無職男性」とか「27歳・無職青年」などの言葉が記述される報道が多いようです。
　無職とは「一定の職業のないこと」であり、「住所不定、無職」などと使われます。そこには「社会的脱落者」、「失業者」、「働いていない人」、「遊民」という悪しきイメージが含まれているようです。特に「遊民」は、「職業もなく遊んで暮らしている人」であり、「のらくら者（なまけ者）」と蔑まされます。
　現在、日本社会でこの無職の人が増えています。定年退職やリストラなどで無職になった人たちです。雇用者が圧倒的多数を占める日本社会では、定年やリストラ等で会社を去った人は、再就職しない限り即、「無職・肩書無し」となり、社会的少数者となります。
　2007年から団塊世代が定年退職を始めると、この「無職・肩書無し」の人たちが急増します。
■「肩書有り・無職」になろう
　「無職・肩書無し」は、寂しいものです。それが無収入、地位の喪失、社会との繋がりの断絶を意味するとすれば、なおさら寂しく、厳しく、辛く、悲しいものです。
　しかし、収入が確保され、生活上の心配がない「無職」ならば、楽しいものでしょう。また「肩書き」と言っても所詮は「会社の肩書」。そこには会社や組織のしがらみがあり、様々な制約があります。
　これから定年を迎え、「無職・肩書無し」になる団塊世代の皆さん、今から準備を進め、会社のしがらみや制約から解放された自由な「無職」になりましょう。また、「会社の肩書き」を捨てて、社会との新たな繋がりの中から生まれてくる「社会の肩書」を手にしましょう。
　２００７年以降の貴方は、「肩書有り・無職」の存在として、本当の自分になることができるのです。但し、事前の十分な準備と問題意識が必要です。
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株取引はゼロサムのマネーゲームか！？

■株の利益は不労所得
　昨日は久しぶりの飲み会。気分が盛り上がりましたが、話題はホリエモンと株式投資に集まり、私は次のような発言をしました。
　＜私の主張のポイント＞
　①株式市場には常に資金の流入・流出があるが、瞬間瞬間を捉えれば一定である
　②一定規模での市場取引はゼロサムとなり、誰かの損が誰かの得となる
　③誰かの損による利益は不労所得であり、罪悪感を生じる
　④株式市場に流入した資金は、企業経営に活用されれば付加価値を生むが、現在　　の株式市場はマネーゲームであり、何らの付加価値を生み出さない
　これに対し経営コンサルタントと大学教授の方から、次のような反論がありました。
　＜反論のポイント＞
　①株式市場には常に資金の流入・流出があり、瞬間瞬間を捉える意味はない
　②株式市場はゼロサムではない、全員が利益を得ることもある
　③株の利益は正当な利益であり、不労所得ではない
　④株式市場に流入した資金は企業経営に活用され、付加価値を生んでいる

■「株式投資の王道は、中長期投資」で結論は一致
　私の主張と２人の反論は、丁寧に検証すれば、ほとんど違いはないでしょう。ただ「株式市場の瞬間瞬間を見詰め、株式市場はゼロサムであることを理解すべし」との意見については、最後まで一致をみることはありませんでした。
　しかし、「株式投資は中長期投資が原則であり、王道である。企業を支援する投資は大切である」との結論では一致しました。
　途中の論議の正当性は、二人とも優秀な専門家であり、大学教授ですから、多分、私が間違っているのでしょう。しかし、実際に株式投資を行っている者の現場感覚としは納得できませんし、どこが間違っているのか分かりません。これから折々に考えていこうと思います。
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団塊世代、退職後に備え資産運用に踏み出す！

■定年後の生活費は８５００万円！
　４月９日の日経新聞は、「個人マネー　リスクに目覚め」との一面記事で、「団塊世代が退職後に備え資産運用に踏み出した」と報じています。「投資より貯蓄」という意識が強かった日本人も、リスク資産に目を向け始めた、との論旨です。
　団塊世代（１９４７年～１９４９年生まれの約６８０万人）が保有する金融資産は約１３０兆円。これに退職金４５兆円がプラスされ、このうち７兆円弱が株式や投信などのリスク資産に流入する、と言うのが日経新聞の計算。
　では退職後の人生にどれほどの費用が必要なのでしょうか。試算は色々できますが、人生８０年・７０万時間とすると、６０歳定年退職後の人生は２０年。必要生活費は１月２５万円として１年で３００万円、２０年で６０００万円となります。しかし、これは住宅ローンも子供の教育費負担もなく、夫婦二人で生きてゆく最低限の生活費です。したがってこの条件から外れる人は、この限りではありません。
　また、その他の支出として２０年間で、①夫婦の小遣い・趣味の費用（１０００万円）、②住宅修繕費（４００万円）、③冠婚葬祭費・交際費（４００万円）、④病気療養費（２００万円）、⑤予備費（５００万円）、なども用意したいものです。結局、老後資金として必要な資金は、最低で８５００万円（６０００万＋２５００万）となります。
■厚生年金で５２８０万円の収入！
　一方、収入面はどうなるのでしょうか。４０年前後勤続した標準的な労働者の場合、受給できる厚生年金は月２２万円程度で年間２６４万円、２０年で５２８０万円となります。このため約３２００万円が不足であり、これを定年退職までに準備する必要があります。
　日本の平均的サラリーマンの退職金は約２２００万円ですので、老後預金として１０００万円積をみ立てれば良く、普通の労働者なら比較的容易です。しかし、普通ではないサラリーマンはなかなか大変です。つまり年金額が少ない、退職金が十分でない、住宅ローンや教育費が残っている、離婚している、大病経験がある、などの人たちです。
　ここで結論。平均的・標準的な労働者コースから外れている貴方、事態は深刻です。以下の取り組みに着手してください。目的達成まで、離婚や病気は贅沢です。また、病気療養保険（月額二千円程度）は必要ですが、死亡保険は必要ありません。
　　　　　＜老後資金８５００（３２００）万円づくりのために＞
　　①先ず問題意識を持つ
　　②受給年金額・必要資金額を計算する
　　③様々な要素を考慮して資産形成プランをつくる
　　④家族と協力し、プランを断固実行する
　　⑤目的達成まで贅沢をしない（例：離婚、病気、生命保険、車、外食など）
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59歳・男性、退職後の地域デビュー（碁会所）果たす！

■地域デビューは、碁会所デビュー！
　５７歳で自己希望退職を行って2年弱、短い期間でしたが色々ありました。退職者にとって大切なことは、①生活費用・資産を確保すること、②趣味・生きがいを持ち、実践すること、③肩書きを持つこと、④ボランティアを行うこと、⑤地域デビューを果たすこと、などです。
　何れも重要なことであり、順次、意見を記述したいと思いますが、今日は⑤地域デビューの報告です。子供を持った母親が公園デビューで地域社会・母親グループに溶け込んでいくように、仕事一筋で生きてきたサラリーマンが、退職後に先ず行うことは地域デビュー（初登場）です。
　私が行った地域デビューは、碁会所デビューでした。囲碁は若干の経験もあり、退職後はぜひやりたいと思っていた趣味の一つですが、デビューには1年以上かかりました。美術館巡りや音楽・能楽鑑賞などを優先したこともありますが、「碁会所は行きにくい」との思いがあったからです。
■勇気？とお金を持って碁会所へ！
　「碁会所に行きにくい」と思っていた理由は、囲碁を覚え始めた頃、ある碁会所に行ったら「うちには初心者の人はいません」と言われ、すごすごと帰ってきた苦い思い出があるからでした。
　今回の碁会所デビューは、たまたま知人に紹介されたこともあり、地元の碁会所に3月12日から通うようになりました。しかし、碁会所デビューは緊張します。どこの碁会所もそうでしょうが、常連客がたむろしており、また彼らの多くは有段者の年配者。そこに初心者が入り込み、囲碁を楽しむようになるのは大変です。1ケ月を経過した今も、どきどきして囲碁を心から楽しむまでには至っていません。
　そこでこれからこれから碁会所デビューを果たす人への助言。一つはお金の用意。普通、碁会所の入場料・会費は1000円から1500円。週2回通うと一月で8000円から12000円の費用がかかります（割引制度有り）。
　二つ目は囲碁の経験と実力です。碁会所の常連の多くは三段から六段クラスの有段者であり、そこにまったくの初心者が入っていくのは勇気がいります。職場にいる間に囲碁の経験を積んでおくことが、スムーズな碁会所デビューを果たすポイントです。
　そこでこれから退職する団塊世代の皆さん、2007年からの碁会所デビューのためにある程度の小遣いと経験を用意しておいてください。また、お茶・生け花・長唄などで地域デビューを果たそうと思っている方は、もっと多くの費用が掛かることを覚悟しておいてください。
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品川区、小中一貫教育「4・3・2」制をスタート！

■区立全校で「6・3」制から「4・3・2」制へ！
　品川区は昨6日、従来の義務教育「6・3」制を改め、小中一貫教育の「4・3・2」制をスタートさせました。これは構造改革特区制度を活用したもので、義務教育9年間のカリキュラムを「4・2・2」の3期間に分け、①基礎教育の定着を図る4年間、②個性や能力を育む3年間、③自分で課題を見つける力をつける2年間、と位置づける（読売新聞4月6日夕刊より）と言うものです。
　小中一貫校のモデル校として区立日野学園（品川区東五反田）が設置され、6日に開校式が行われましたが、その他の小中学校（40小学校・18中学校）は、当面はこれまで通り1~6年生が小学校の校舎を、7～9年生が中学校の校舎を使って勉強を行います。
■背景に「中1ギャップ」問題と公立学校離れ！
　品川区が小中一貫教育を導入する背景には、「中1ギャップ」の問題があります。これは「中学入学後、授業についていけない子供が増え、不登校や問題行動が急増する」と言うもので、文部科学省によると2004年度の中一の不登校は、小6の3倍の２万２９７４人に上る、とされています。
　また、小中一貫教育導入の理由として、小中生の公立学校離れも指摘されています。有名大学への進学を目的として、小学校から私立校へ進学する生徒が増えていますし、また私立の中高一貫校への進学をめざして塾通いをしている小学生も数多くいます。
　全国に先駆けて「4・3・2」制をスタートさせた品川区の、今後の取組・成果が注目されます。教育こそ人材育成の最大ポイント、小中一貫教育で将来の品川区を支え、日本を発展させ、世界で活躍する人間に育って欲しいものです。
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60歳定年後も働きたい人が72％！

■6割のサラリーマンが同じ企業での再雇用を希望！
　4月4日のテレビ東京ＷＢＳは、高齢者雇用安定法に関連し、サラリーマンの60歳定年退職に関する意識調査結果を放送していました。調査した場所はサラリーマンの街と言われる新橋で、質問に答えた人は100名。回答者の年齢はバラバラのようでしたが、テレビを見ている限り40～50歳以上の人が回答していたようです。
　回答は、60歳で定年退職を希望する人が28％、60歳以降も何らかの形で働きたい人が72％。そして働きたいと応えた72％の内、引き続き同じ企業で働くことを希望している人が59％に上ります。
　　　　　　　　＜アンケート回答内容＞
　①60歳で定年退職したい人　　　　　　　　28名・28％
　②定年後、別の企業に再就職を希望する人　14名・14％
　③定年延長で65歳まで働きたい人　　　　　48名・48％
　④60歳定年後、再雇用を希望する人　　　　11名・11％
■恵まれた人こそ職場に残るな！
　約6割の人が定年後も同じ企業で働くことを希望している、とのアンケート結果には驚かされます。60歳で退職することに経済的不安を持つ人もいるでしょう。また、自分の技術・ノウハウを活かしたい、後輩のために頑張りたい、健康のためにも引き続き働きたい、と考える人もいるでしょう。しかし、それにしても寂しい限りです。
　経済的な理由は、理由になりません。定年が来ることは入社した時から分かっていたのですから。また、健康や生きがいなどのために企業で働くことは、真面目に仕事をしている他の社員に対して失礼です。
　なによりも60歳以降、企業に残っても賃金は切り下げられ、肩書きはなくなり、部下はおらず、「再雇用のおじさん」と陰口を言われる日々が待っているのです。人間としての誇りを持ち、いつまでも未練がましく企業にしがみつくことは止めましょう。
　特に恵まれた人、例えば①高い地位・役職にある人、②給料が比較的高い人、③やりがいのある仕事に就いている人、④面白い仕事に従事している人たちは、60歳で退職し、後輩に仕事・地位を譲ってあげてください。
　定年退職を控えた皆さん、60歳定年後は新しい人生にチャレンジしましょう。ボランティアや社会貢献など、貴方がチャレンジすることは一杯あります。故郷へＵターン、海外へ移住、学生になる、何れもＯＫです。しかし、残りの人生の一部は、社会への還元・お礼奉公に当てて欲しいものです。
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高齢者雇用安定法で定年・雇用・生活はどうなるか！

■仏、若者雇用政策への反対でゼネスト！
　氷河期などと呼ばれた若い人の就職難は、最近の日本経済の好調や少子高齢化による労働力不足などを背景として、ようやく改善に向かっているようです。
　しかし、若者の失業率が高いヨーロッパなどでは、まだまだ深刻なようです。フランスでは4日、若者雇用促進政策「初期雇用計画・ＣＰＥ」に反対する学生や労働者によるゼネスト第二波が行われ、混乱が広がっています。
　この政策の目的・名称は、若者の雇用促進ですが、①試用期間中は自由に解雇できる、②その理由を提示する必要がない、などの内容を含んでおり、人権にも絡む極めて問題の多いものです。
　このため憤激した学生や労働者が反対運動に立ち上がったもので、過去にゼネストや学生運動で過激な歴史を持つフランスならではのものと言えます。日本では間違ってもゼネストには発展しないでしょう。権利意識や人権、ストライキや反対運動についての考え・認識・対応が異なりますから。
■高齢者雇用安定法が4月1日からスタート
　日本では4月1日から高齢者雇用安定法が施行されました。この法律は、高齢者の雇用を促進させようと言うもので、背景に少子高齢化による労働力不足や年金受給開始年齢の繰り下げ（60歳から65歳へ）などがあります。
　いま日本では若い人が少なくなって、労働力不足が深刻化しています。また、厚生年金受給開始年齢が順次繰り下げられ、最終的には65歳からの支給となります。一方、企業の定年は60歳が殆どで、5年間の無収入期間が危惧されています。
　このため高齢者雇用安定法では企業に、①定年制度の廃止、②定年年齢の引き上げ、③再雇用制度の導入、などを義務付けています。
　また法律に先駆け、再雇用制度を導入した企業、定年年齢を年金受給開始年齢にリンクさせる企業などが出始めています。60歳以上の高齢者？の今後の定年・雇用・生活は、どう変容していくのでしょうか。
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自分自身を育てる株式投資を行なおう！

■昨日の日経平均は273円ＵＰで17333円！
　新年度のスタートとともに日本の株式市場は、好調なようです。昨日の日経平均は273円上昇して17333円となり、5年9ケ月ぶりに17300円台を回復しました。
　書店に行けば株や投資の本が山積みされています。「私は2億円儲けた」、「株で月30万円稼ぐ方法」など刺激的な見出しの本が、数多く販売されています。
これらの本の著者は、たしかに稼いだのでしょう。しかし、その裏には数多くの挫折した人たちがいるのも間違いありません。ゼロサムのマネーゲームは、結局、人の金を奪うことです。株式投資の一つの側面、利益のみに眼を向けるのはいかがなものでしょうか。
　また、若い人を中心にディトレードを行っている人が多いようですが、感心しません。株価の値動きだけを追いかけて株取引を行うことは、理性的で美しい方法とは言えません。美しい必要はない、金を儲ければ善いのだ、との声が聞こえてきそうですが、大切な時期をパソコンの前で日々過ごすのはもったいないことです。
■株式投資で自分を育もう！
　当倶楽部のモットーは、「人と企業を育む投資」です。「人」の意味は色々です。投資先企業で働く人、投資の利益（一部ですが）で応援するＮＰＯの人たち、そして何よりも自分自身です。
　投資、特に株式投資は、自分自身の利益（人間的成長と資産形成）になることが大切です。単なる金儲けのための株式投資ではなく、投資活動を通して経済・社会・金融・政治・人間関係などを学び、その活動の中で自分自身を成長させることが大切です。
　また、投資活動は、結果として資産形成に結びつくものでなければなりません。だからこそ株式投資は、ディトレードや短期売買ではなく、中長期の株式投資が重要になってくるのです。
　個人投資家の皆さん、中長期の株式投資で自分自身の人間的成長と資産形成を実現しましょう。
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人生を実りあるものとする生涯学習と株式投資！

■生涯学習にお勧めの放送大学とＮＨＫ語学・高校講座！
　新年度は４月1日から、しかし１日が土曜日のため２００６年度の本格的な新スタートは本3日。テレビ・ラジオでは、様々な新番組がスタートします。
　放送大学ではすでに1日から新学期がスタートし、数多い新講座が始まっています。正式に学生登録しなくても、書店でテキストを購入し、無料でテレビ・ラジオを受講すれば、極めて安価に生涯学習を実践できます。
　一方、とかく話題のＮＨＫは、生涯学習の一環として語学番組やＮＨＫ通信高校講座を実施していますが、今年も新企画の番組をいくつか誕生させています。昨年でしたか、アラビア語講座がスタートしたときは本当にびっくりし、国際化社会を実感させられたものです。なお、今年は英文法講座が充実しているようです。
　今年こそはと新たに学習意欲を燃やし、英語等にチャレンジする方も多いでしょう。頑張って欲しいものです。学習は人生を実りあるものにしてくれますから。
■投資情報・経済番組も盛り沢山
　4月からはテレビ・ラジオの投資情報・経済番組も再スタートします。経済番組が多いテレビ東京12チャンネルは、「4つのマーケット情報番組をパワーアップ」させています。
　5時45分からのNewsモーニングサテライト、8時45分からの株式ワイドオープニングベル、11時からのニュースマーケットイレブン、そして15時30分からの株式ワイドクロージングベルの4番組です。この中で株式ワイドオープニングベルは、従来9時からスタートしていたものを15分拡大したものです。
　株式投資を行う人は、インターネットの情報とともにテレビ東京の「4つのマーケット情報番組」は参考になります。しかし、全ての番組を生で見る時間はありませんし、朝の5時45分に起きることは無理です。私の場合、全てＶＴＲに録画し、昼間か夜に見ています。重複する内容やＣＭをカットすると、かなりの時間が節約できます。
　確かな情報で株式の中長期投資を行い、資産形成を行って人生を実りあるものにしましょう。人生を豊かにする学習と株式投資は、無理なく、無駄なく、効率的に行いたいものです。
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