今日（9/5）のＴＶ羽鳥慎一モーニングショーの「そもそも総研」では、緊急特集として、「嫌韓感情とメディアの関係」を特集していました。テーマは～そもそも〝嫌韓感情〟にメディアはどう関係しているのだろうか？～というもの。要はメディアが、国民感情を煽っているために、国民に韓国への嫌悪感が増幅されているのではないか？と問い直すものでした。テーマを取り上げた発端は、特に「週刊ポスト」の問題記事～厄介な隣人にサヨウナラ 韓国なんて要らない～という過激記事があったからです。どうやら、過激な見出しと共に国民の鬱憤を晴らすような記事で週刊誌等が売り上げ増になるからでもあるようです。そこに、国民感情とメディアの間に一種の増幅作用が働いてしまうようでした。
「そもそも総研」のまとめとしては、かつて日本の過ちから太平洋戦争に向かったことを取り上げて振り返らせてくれました。それは～戦争とメディアの関係～ということです。事例は、～満州事変後に、毎日新聞などが相対的な主戦論（戦争せよの意）を掲載して発行部数を伸ばした中で、国民の間にも戦争ムードが高まっていったとのこと。そして、軍縮論調だった朝日新聞なども煽られて主戦論を掲載し日本全体が戦争へと傾いていった。～という過去の教訓を伝えていました。そのような空気感の増幅が怖いと言えるでしょう。（個人的にも昭和史を改めて勉強し直すと、東京裁判でＡ級戦犯として裁かれた東条英機首相だけの戦争責任ではないと判ってきました。とりわけ国民にも多くの問題があったように思われます。）
結局、番組の結論的にはメディアも国民も「冷静に」考えることが必要なのだろうということです。特にメディアには、その責任を考えて「国民を煽ることのないよう」努めるべきだとしていました。
何故か？このことを個人的にも考えながら、先日（9/1）のＴＶサンデーモーニングで、青木理（ジャーナリスト）氏が「香港の民主化運動」について語っていたことを思い出しました。それは、香港の民主化運動の話題の中で、日本を振り返るように促す発言があったからです。～私たち日本人は一応民主国家としての権利を享受しながらも、香港の国民が求めているような民主国家の意義をどれほどに自覚しているだろうか？～ということだったと記憶しています。青木氏の言わんとすることは、～国内にも「改憲問題」が持ち上がっている折どれほどに国民は真剣に向き合おうとしているか？～と受け止めました。（青木氏には時間が無くて、そこまでの発言はなかったのですが・・・。）
私たち国民は世界のいろんな問題をも、我が身のことに置き換えたり客観的に見たりして冷静に捉えていく（思考していく）ということが必要だろうと思っています。（土）
