時空を超えて Beyond Time and Space

人生の断片から Fragmentary Notes in My Life 
   桑原靖夫のブログ

絵の裏が面白いラ.トゥール(1)

2018年10月26日 | ジョルジュ・ド・ラ・トゥールの部屋

 

The New Bornchild
Museé des Beaux-Arts, Rennes

 

ラ・トゥールの世界へ立ち戻る
ジョルジュ・ド・ラ・トゥールは作品の裏が面白い。ブログ筆者の作業場にはここ10年くらい、『生誕』のポスターが掛かっている。精緻に印刷されたコピーに額縁をつけただけである。コピーはかつてレンヌの美術館で求めたものであり、額縁の方がはるかに高い。その前は、ルーブルの特別展で求めた『大工聖ヨセフ』『イレーヌに介抱される聖セバスチアヌス』などが掛けられていた。

このところ、ラ・トゥールの記事が減りましたねと言われた。確かにそうなのだが、トピックスには事欠かない。この画家だけでもさらに10年は記事を続けないと尽くせないと思うときもある。なにしろ、これまで半世紀近くおつき合いしてきたのだから。しかし、人生にブラックアウトの時は迫っている。少しだけ記してみたい。

ラ・トゥールの作品『生誕』については、以前にも記したことがあるが、描かれているのは世界一可愛いと言われる赤ん坊がおくるみに包まれ、母親と思われる女性に抱かれ、もう一人祖母と考えられる女性と共に描かれている。赤ん坊を抱く若い女性の顔は俯き、なんとなく憂いのような表情が見てとれる。新しい生命の誕生を手放しで喜んでいるわけではなさそうだ。背景にも何も描かれていない。この画家は自らが伝達したいと考える必要最小限しか描かない。ほぼ同時代ながら、なんでも描きこんであるフェルメールとは対照的だ。画家が活動した政治・経済、文化的背景が全く異なっていた。

折しも東京では『ルーベンス展』『フェルメール展』と次々に17世紀美術の企画展が予定されている。ラ・トゥールと比較して活動時期は前後するが、ほぼ同時代の画家である。しかし、フェルメールだけを見ていただけでは、この時代、17世紀ヨーロッパは分からない。当時、ヨーロッパの多くの地域は戦乱や疫病、飢饉などに苦しむ「危機の時代」の最中であった。

モナ・リザはここにもあった
この作品、今やレンヌ美術館が手放さない「モナ・リザ」(Coisbee)といわれる。そして、ラ・トゥールの他の作品と同様、多くの論争の的となって来た。そのひとつは画家がこの作品で、何を描こうとしたのかという点だ。幼いイエスと聖母マリアではないか、と思うのはやや早計だ。そこには当時の宗教画に特有のアトリビュートらしきものは格別描きこまれていない。画家は画題を記すことはほとんどなかった。しばしば署名さえしていない。画家と顧客あるいは観る者の間に、画家が描いたものについての暗黙の了解が成立していたからだ。作品の所有者は、教会、修道院などの宗教関連、あるいは個人である。美術館など無い時代である。しかし、その当時から400年近くも経過した現代では、画家の意図と画題との間に乖離も生まれる。

ひとつの見方は、画家が抱く宗教的イメージを世俗の設定の下に描いたという想定である。幼きイエスを抱く聖母マリアと聖アンヌが想定されている。他方、当時の普通の幼い子供、母、祖母を美しく描くことが、画家の目指したことであり、そこに聖性を感じるのは観る者次第であるという解釈もできる。ラ・トゥールの熱心な愛好者であったオルダス・ハクスレイは、画家の制作意図についての疑問は重要ではないと述べたことがあった。「ラ・トゥールのアートが全く宗教性を欠いているとしても、それはきわめて宗教的であり、比類ない強さをもって聖性を発現しているという限りで、宗教的なのだ」という趣旨のことを述べたことがあった。

この画家は天使の翼や聖人の頭上の光輪(ハロー)を描くことなく、観る人にとっては宗教画以上の宗教性を感じさせる。その非凡な力量は、時代を超えて、同じ作品を毎日観ていても、多くのことを考えさせる秘めたる力を画面から感じさせる。

 

 

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増えるばかりの見知らぬ隣人:遅きに失した日本の移民制度改革

2018年10月19日 | 移民政策を追って

この道の行く手に光は見えるか

 

政治家・メディアの責任
外国人労働者の受け入れ拡大に向けた出入国管理及び難民認定法(入管法)改正案が、10月24日召集の臨時国会の焦点になりそうだとメディアが伝えている

しかし、一般の国民でこの問題の真の意味と重要性を理解している人がどれだけいるだろうか。前回の本ブログ記事でも指摘したが、移民(労働者)・難民問題を長年にわたり、国家の重要政策課題としてきたブログ筆者とすれば、これまで国民的議論の対象とすることを回避してきた政治家、主要メディアの責任はきわめて大きいと感じている。

過去半世紀近く、「外国人労働者」、「移民」、「難民」、などの実態、定義は微妙に変化し、その境界線は限りなく不分明になっている。移民の中には、難民や旅行者の姿をとる者もいる。他に合法的な定住への道がないことを知っているからだ。判定はきわめて困難になっている。その実態を正しく理解している政治家がどれだけいるのか、かねがね疑問に思ってきた。

政府は「移民政策はとらない」(安倍晋三首相)との表明を繰り返しているが、在留期限を限定して受け入れた外国人労働者といえども、その一部がいずれ「永住」化することは、明白に立証された事実であり、多くの欧米諸国で国民を分裂させ、国境の壁を高くする重要な争点になっている。臨時国会の議案となる入管法改正案でも外国人労働者の受け入れを単純労働まで広げ、「永住」につながる仕組みまで想定している。

欧米諸国ならば、この改正案は「移民制度改革」に該当し、大きな国民的議論の対象となる。しかし、この国で政治家レベルのやりとりをメディアで知る限り、与野党がどれだけ問題の本質を見極めているのか、一般国民にはほとんど伝わってこない。故意に問題を矮小化しているのか、問題の重要性を認識していないのか、国民にはほとんど分からない。本来ならば、各党がもっと早い時期から現状認識、将来展望、制度改革の構想と政策を開示し、国民的議論の場に提示すべきだろう。その点について政治家及び新聞、TVなど、主要メディアの責任は大きい。野党も政府案を「拙速だ」としているが、自らの問題認識と政策案を分かりやすく国民に示すべきだろう。

一人の労働者を受け入れることは、その人の家族を含め、人間としてのすべてを受け入れることである。検討課題は、出入国、労働、教育、社会保障、宗教、犯罪等々、人間の存在と活動のあらゆる領域にわたる。ブログ筆者にはすでに時遅しの感があるが、次の世代が直面する苦難を少しでも軽減すべきために政治家が果たすべき役割はきわめて大きい。


例えば、「新在留資格 批判の矛先」『朝日新聞』2018年10月18日

 

 

Reference
花見忠・桑原靖夫編『明日の隣人外国人労働者』(東洋経済新報社、1989年)
—————————『あなたの隣人外国人労働者』(東洋経済新報社、1993年)

桑原靖夫編『グローバル時代の外国人労働者 どこから来てどこへ』(東洋経済新報社、2001年)
筆者たちが移民労働者の日米比較を試みた当時、日本とアメリカを比較しても意味がないとの批判もあったが、今や先進諸国の国民を引き裂く重要共通課題となった。

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多文化主義の花は咲くだろうか

2018年10月05日 | 移民政策を追って

 



今日、いたるところで民族は国家を引き裂いている」(アーサー・シュレジンジャー、1991)

なぜか。小さなブログなどでは到底尽くせないテーマだ。

アメリカ、ヨーロッパなどでは、移民・難民は今や国家の将来を左右する最重要課題となっている。しかし、移民問題が正面から国民的議論とはならない日本では、関心度も低い。人口減少が現実のものとなった今日、移民(労働者)の秩序立った受け入れなしに、この国の将来は成り立たないことは、ほとんど自明なことだ。

受け入れの現実はなし崩し的であり、政策視野も極めて狭い。掲げられた政策目的と現実の対応には大きな差異がある。国際的にも批判の的にもなってきた技能実習制度などに依然としてしがみついている。日本には働き口はあるが、所詮日本人が働きたくない低賃金労働力でしかないのではとのこれまでに形成された負の遺産のイメージをいかに払拭するか。この制度を多少手直ししたくらいで消えるものではない。すでに6000人を越える失踪者(2017年度)を生み、外国人の長期収容
が急増、施設の能力が問題となっている今日、2020年の東京5輪以降、在留期限失効後も帰国しない労働者も増加するだろう。最近、解体工事を含め、土木建設業などのヒアリングをすると、彼らなしにはもはや産業が成立しないとの答が返ってきた。現実と制度の間にはすでに如何ともしがたいほどの断裂が生まれている。

移民(労働者)の受け入れ制限という世界の先進国が対面してどいる方向とは反対の潮流を選ばざるを得ない日本は、いかなる政策で予想される難題に立ち向かうのか。全く新たな視点からの政策体系の確立が必要に思われる。論点は尽きないのだが、今回はBrexit 問題を例に、いくつかのヒントを提示してみたい。

桑原靖夫『国境を越える労働者』岩波新書1991年


虚々実々
イギリスのテレサ・メイ首相は、Brexitが達成されたら、EUからイギリスへの人々の自由な移動は終わりとすると強調してきた。最近公表されたMigration Advisory Committee (MAC) 移民問題諮問委員会の報告書は、この点を考慮してか、イギリスはBrexit後、EU市民にイギリスの労働市場への優遇措置 preferential terms を提供すべきではないとした。不透明なBrexit後の状況に多少方向を示そうとしたのだろう。

ただ、もし優遇措置があれば、EU市民にとって利益になるだろうと短く記してはいる。このことはイギリスがEUからの移民への優遇措置が含まれる枠組みを準備すれば、イギリスがEU単一市場での活動に関する交渉で有利に使えるカードになるだろうとの微妙な含みがある。

以前ベルギー首相であったフェルホシュタットVerhofstadt氏は、今はヨーロッパ議会を代表してBrexit交渉に当たっているが、 EU本部はイギリスがBrexitの後のイギリスの移民システムにおいて、熟練度(スキル)によってEU市民を差別するとしたら、イギリス人自らが困ることになろうと警告している。さらに、イギリスがEUに差別的であれば、仕返しに”EU26”なる同条件の措置で対抗するとしている。この方針はアイルランド(UKと同じ移動範囲とされる)以外のEU加盟国間で了解されているとも述べている。

人の自由な移動の保証は、財、サービス、資本などの自由な貿易を提供する原則とともに、単一市場のルールの中に事実上含まれている。それにもかかわらず、EUが人の移動にこだわるのは、イギリス以外に住む人たちの多くが、それが一種のクラブがもたらす利益であり、なぜ移動に制限が付されるのかと考えているからではないか。


現実を注視する必要
しかし、現実は複雑だ。これまでEUからの移民に消極的であると思われてきたイギリスが、国外からの移民の自由な移動を制限することに着手してこなかった事実に、多くのEU諸国がやや驚いていることも指摘されている。イギリスは、EUに東欧3カ国が加入を認められた2004年以降、しばらくの間受け入れを制限しなかった3カ国のひとつであった。

イギリスは自国へ入国したEU市民に対しての登録制度を持たない数少ない国のひとつでもある。ブログ筆者も体験して驚いた経験がある。入国時に書類を見ただけで、’’Enjoy staying!’と簡単に受け入れてくれた。居住している間もなんの連絡もなかった。フランス人と結婚した友人(日本国籍)の場合、フランスへ移住するに手続きその他大変苦労したようだ。Brexitが成立した後はイギリスも厳しい管理システムを導入するかもしれない。

すでにベルギーは入国後6ヶ月しても仕事に就けない者は出身国へ送還するとしている。デンマークとオーストリアは移民が国内のある地域で住宅を購入することを制限するなどの措置を導入している。さらに、多くのEU諸国は福利厚生給付は、移民が入国した後、何年かの貢献ができるまでは給付申請ができない。イギリスよりも強い措置だ。ブラッセルが指示している地域労働市場の労働条件を下回るような事態を制限する措置は、多くの加盟国が採用しているが、イギリスは最低賃金、標準的労働条件の遵守についても厳しくない。しかし、イギリスも遠からず自由な移動の原則を受け入れながらも、実際には具体的措置として厳しい制限をするという日が近いのではないかとの観測も生まれている。

ヨーロッパにありながらEUに加盟していない「ヨーロッパ経済地域」European Economic Area (EEA) の諸国、リヒテンシュタイン、アイスランド、ノルウエー、スイスなども、EUの定めるルールとは異なった対応をしている。例えば、スイスはEEAにも加盟していないが、財については単一市場に入り、非スイス国民の固定資産取得に制限を加えているばかりか、使用者にスイス国民に優先的に仕事を与えるようにしている。これも2014年国民投票でスイスが人の自由な移動に制限を加えることになったことをEUが是認しなかったことを契機に妥協として生まれた。EUブラッセルは、ヨーロッパ諸国が人の移動(移民労働者)について、それぞれに制限を加えたいとの動きにいかに対応するかで頭を痛めている

そこをまげて
日本には主として懇願するときに用いるが、([理をまげて」の意味で)「そこをなんとか、まげてお願いたします」(『広辞苑』) といった表現がある。三蔵法師伝にも出てくるようだが、交渉の局面で論理の上では勝ち目がないが、相手の情念に訴えて、なんとかこれで手を打ってほしいという意味なのだろう。これを英語に直せと言われたら、どう翻訳するのかという小話を聞いたことがある。

イギリスそしてEU、非EU地域のそれぞれが独自の国情と考えを保持している状況で、各国の主体性と誇りを失わずに折り合いをつけ、新たな国境システムを構築することは、想像を超える議論と交渉の先にある。「そこをまげて、なんとか」という柔な世界ではないのだ。


‘A new order at the border’
‘How to bend the rules’ The Economist 22nd 2018

ひところ盛んに議論され、ファッショナブルでもあった「多文化主義」の議論はすっかりなりをひそめている。「多文化主義」の花が咲く日は来るだろうか。ブログ筆者はこれまでこの問題を記しているが、さしずめ次の記事をご覧ください。『しぼむ多文化主義の花』2013年11月13 日

 

コメント (2)
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