「処女性を決める遺伝子」を発見？

「処女性を決める遺伝子」を発見？
初体験、第一子出生のタイミングとDNAに関連みられる
HealthDay News2016年5月2日 (月)配信 小児科疾患産婦人科疾患その他

　初めての性交渉をする年齢に、遺伝子が寄与している可能性があることがわかった。英ケンブリッジ大学のKen Ong氏らの研究で、結果は「Nature Genetics」オンライン版に4月18日掲載された。

　早い時期に性交渉をもち子どもをもうける人は、学歴が低く、心身の健康が不良となる傾向があるため、この結果は問題だとOng氏は話す。遺伝子は性格と身体的特徴に作用することにより、初体験と第一子出生の年齢に影響するという。

　同氏らは以前の研究で、思春期の始まりには遺伝要因と環境要因がともに関連することを明らかにしている。食生活などの変化から、思春期の始まりは1880年の平均18歳から1980年には12.5歳に低下したが、思春期が早まったからといって性交渉や出産が早まるわけではなく、近年では初体験から初産までにおよそ10年の間があいている。

　今回の研究では、英国、米国、アイスランドの約40万人の遺伝子データとその他の記録を検討した。その結果、いくつかの遺伝的変異が初体験の年齢に関連しており、それら変異の一部は初産、子どもの数、思春期の年齢、リスクをとろうとする性格にも関連していた。また、早期の性的活動を促す遺伝子とリスクをとろうとする遺伝子には、“明確な関連”があったという。

　この知見は、遺伝子が純潔を喪失する年齢に関連するとの先行研究を裏づけるものだという。これまでの研究では、初体験の年齢、さらにはパートナーの人数にも、50％の遺伝性があることが判明している。

　Ong氏は、「10代の行動は、遺伝子と環境因子の影響が混じり合ったものだといえる。思春期の早期開始を防ぐ取り組みで、早期の性交渉・出産による問題を回避できる可能性がある」と述べている。

府内の梅毒患者急増 ５年で５倍、女性１３倍

府内の梅毒患者急増　５年で５倍、女性１３倍
2016年5月2日 (月)配信大阪日日新聞

　大阪府が今年、衝撃的な発表をした。府の梅毒患者報告数（２０１５年速報値）が５年間で約５倍、女性は約１３倍に急増しているというのだ。１９４０年代のペニシリン（治療薬）普及以降発症が劇的に減少していたが、２０１０年以降患者数が増加傾向にある。なぜ、このような事態が起きているのか―。（宇田川靖）

　府医療対策課によると、昨年の梅毒患者報告数は３１７人。過去５年で最も多かった＝グラフ参照。特に若者の患者数が増加しており、１０～２０代が全体の３７％（１１６人）を占める。

　１４年までは患者の約９割が男性だったが、昨年は女性の感染者が約３・５倍に急増し、報告数の約２５％。同課は「感染拡大を心配している」と危機感を募らす。

■性行為で感染

　梅毒は性感染症の一つで、過去には大流行を引き起こし恐れられたが、治療が可能になったことで報告数は減っていた。感染経路は、９２％が性行為による感染だ。

　同性間、異性間でも感染するが、昨年の状況から異性間の性行為で感染が拡大していることが分かる。梅毒は「過去の病気」ではない、ということだ。

　では、なぜ、いま患者数が増えているのか。

　理由について同課は「不明」とする。府保健所などでの梅毒検査は匿名で受検できるため、詳しく背景を聞いていない。全国も同じ傾向にあるが、厚労省結核感染症課も「性感染症の研究班などで議論してもらっているが、これが理由だとは言えない」としている。

■早期に受診を

　梅毒は、感染力の強い細菌「梅毒トレポネーマ」が主に性行為で粘膜や皮膚の小さな傷口から侵入して感染する。コンドームを使用することで予防効果があるが、コンドームが覆わない部分の粘膜や皮膚に傷があると感染する可能性がある。

　つまり、コンドームの使用で感染リスクは減らせるが、完全には防げないということだ。

　大阪府立公衆衛生研究所の小島洋子主任研究員は「性的接触で感染するので、コンドームだけでは防ぎ切れない。症状が出ない人もあり、性交渉で広がっていく」と説明する。

　増加に歯止めをかけるのも難しいようだ。男女の出会いの場は多岐にわたり、感染によって家庭の中にも入り込む。府は「性感染症にかかるリスクを回避する安全な性交渉が求められる」とする。

　大切なのは、皮膚や粘膜にしこりやただれなどの症状があった場合は、性的な接触を控え、早期に医療機関で受診すること。感染が分かったらパートナーと一緒に検査、治療する。妊娠中は特に注意が必要だ。

　梅毒は早期に治療（抗生剤を服用）すれば治る。検査や医療機関に「行きにくい疾患」でもあるが、厚労省はその点も含め啓発に努めていく考え。

通級指導、最多９万人 障害のある公立小中学生

通級指導、最多９万人　障害のある公立小中学生
2016年5月2日 (月)配信共同通信社

　障害のある全国の公立小中学生のうち、通常学級に在籍しながら、必要に応じて別室などで授業を受ける「通級指導」の２０１５年度の対象者は、前年度から６５２０人増の９万２７０人で、過去最多だったことが２８日、文部科学省の調査で分かった。調査を始めた１９９３年度の７・４倍で、２２年連続の増加。

　このうち、通っている学校の教室を使う「自校通級」は４万２０１４人、特別支援学校を含む他の学校を使う「他校通級」は４万２０８１人だった。６１７５人が他校から巡回する教員に指導を受けていた。

　障害別内訳は、言語障害が３万５３３７人、情緒障害が１万６２０人。０６年度から通級指導の対象となった障害では、自閉症が１万４１８９人、注意欠陥多動性障害（ＡＤＨＤ）が１万４６０９人、学習障害（ＬＤ）が１万３１８８人で、いずれも前年度より増えた。文科省は学校現場での理解が広がり、把握が進んだ結果とみている。

　通級指導をしていた公立の小中学校と特別支援学校は４０２８校で、過去３年間で１１・３％増。指導担当教員も１２・９％増えて７００６人だったが、文科省は教員数が不足しているとして、法改正を伴う教員確保策を検討している。高校での通級指導の導入も目指す。

　文科省は全国の公立の小中学校と特別支援学校を対象に、たんの吸引や胃ろうといった日常での医療的ケアが必要な児童生徒数も調査。全体では８９８２人で、うち小中学校に通う児童生徒は８３９人だった。

どうして、昔に比べ、婆が子どもだったころと比べ、このような状況が起きてるんでしょうか？
疑問に思う人も増えているそうですから、因果関係が分かるかもしれません。
婆の、孫もそうですから、・・・・・・・・・・・・・・・・・・
就職支援も必要になってきますね。

消費増税「特に予定変える必要はない」 公明・山口代表

消費増税「特に予定変える必要はない」　公明・山口代表
2016年5月2日 (月)配信朝日新聞

■山口那津男・公明党代表

　《消費増税について問われ》国民の皆さん、（地震で被災した）九州の方々も含めてやはり社会保障の将来を非常に心配している。軽減税率を組み合わせることによって今の生活を乗り切り、そして社会保障の将来を安定させる関心が非常に高いと思う。

　デフレの状況下でも、我々も自民党も野党でありながら、（民主党と消費税引き上げの）三党合意をした。我々の（自公連立）政権の下で、デフレ脱却の動きが着実に広がっている。国民所得も大きく増えている状況で、さらに消費税に理解が深まる客観的な状況が生まれつつあると思う。社会保障と税の一体改革の原点をしっかり見つめ直し、今後の１０％引き上げに臨んでいく必要がある。

　安倍晋三首相も「よほど重要なことが起きない限り、予定通りやります」とおっしゃっている。重大な変更すべき状況が今起きているとは思いませんので、特に予定を変える必要はない。（１日、福岡市内で記者団に）

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国はこんな人情的なことまで決めるんだね

がん対策基本法改正案提出へ…雇用継続など促す
2016年5月2日 (月)配信読売新聞

　がん患者の雇用継続などを盛り込んだ「がん対策基本法」改正案を、超党派の国会議員で作る議員連盟がまとめ、今国会に議員立法で提出する方針を固めた。

　同法成立から１０年の節目での改正を目指す。

　議連は自民党や民進党などからなる「国会がん患者と家族の会」（代表世話人＝尾辻秀久参院議員）。

　がん対策は、これまで医療水準の底上げに力点が置かれてきたが、治療後に社会で活躍する患者の支援なども課題になっている。

　改正案では、働く患者の３割強が依願退職や解雇になっている現状から、事業主に雇用継続に配慮することを求め、国や自治体には就労に必要な施策を行うように記した。がんや患者について理解を深める教育の推進や、緩和ケアを担う人材の育成も盛り込んだ。

育児・介護同時ケア２５万人 重い負担、初の政府調査 少子、晩産化背景に

婆も４０代にやってたよ

育児・介護同時ケア２５万人　重い負担、初の政府調査　少子、晩産化背景に
2016年5月2日 (月)配信共同通信社

　育児と介護の「ダブルケア」に直面している人が全国で約２５万人に上り、８割が３０～４０代であることが２８日、内閣府の推計で分かった。子育てや親の介護を理由とした離職が問題となる中、働き盛りの世代に最も重い負担がかかっている。ダブルケアに関する政府の調査は初めて。

　政府は人口減少で先細りする労働力を確保するため「１億総活躍」を掲げるが、少子化や晩産化によりダブルケアを担う人は今後さらに増えるとみられる。仕事と家庭を両立させ、負担を緩和するための実効性のある支援が急務となっている。

　推計人口は、２０１２年の総務省「就業構造基本調査」を基に集計。ダブルケアの人は、男性が約８万人、女性が約１７万人だった。育児をしている人（約１千万人）の２・５％、介護をしている人（約５５７万人）の４・５％にあたる。平均年齢は３９・７歳で、８割が３０～４０代だった。

　就業状況を分析すると、男性の９割、女性の５割が働いており、家事よりも主に仕事をしているという割合は、男性の９０・５％、女性の２３・２％に上った。育児や介護への経済的負担からか、就業継続を希望する人は男女で７割を超え、働いていない女性の６割以上が就業を希望している。

　推計人口は、同調査で就学前の子どもを「普段育児をしている」を選択し、さらに同居、別居を問わず親族などを「普段介護をしている」も選択した人を、ダブルケア当事者と定義し分析した。

　※ダブルケア

　子育てと親の介護を同時進行で担う状況を指す。肉体的、精神的な負担が増すことで仕事との両立が難しく、介護費用と教育・進学費用を捻出する時期が重なることで経済的苦境を招くケースもある。増加の要因として、女性の第１子出産時の平均年齢が３０・６歳（２０１４年）と上昇したことや、夫婦のきょうだいが少ないことで双方の親の介護の担い手が不足するなど晩産化、少子化が指摘されている。親や祖父母世代の長寿化で、今後も増加が予想されている。

医療産業、観光を活性化 関西広域連合が創生戦略

医療産業、観光を活性化　関西広域連合が創生戦略
2016年5月2日 (月)配信共同通信社

　関西広域連合は２８日、産業振興やインフラ整備など人口減少対策をまとめた「関西創生戦略」を決定した。医療分野の新産業創出や海外向けＰＲ推進による外国人観光客の増加を目指す。政府関係機関の移転やリニア中央新幹線の全線同時開業も国などに働き掛ける。

　創生戦略で広域連合は、加盟する近畿２府４県と鳥取、徳島両県の２０６０年の人口が、少子高齢化や東京圏への人口流出で１０年の計２２２８万人から１４７５万人に減ると試算。対策を推進することで１７５５万人程度を維持できるとし、事実上の目標値を示した。

血液疾患の仕組み解明 ダウン症、ｉＰＳ使い

血液疾患の仕組み解明　ダウン症、ｉＰＳ使い
2016年5月2日 (月)配信共同通信社

　ダウン症の合併症として知られる血液疾患が起きる仕組みの一端を、大阪大の大薗恵一（おおぞの・けいいち）教授（小児科）らのチームが、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）や遺伝子の改変が可能な「ゲノム編集」と呼ばれる技術を使って解明し、２８日付の米科学誌電子版に発表した。

　チームの北畠康司（きたばたけ・やすじ）助教は「合併症の早期診断や治療法の開発につながる可能性がある」とした。

　ダウン症は、細胞中の２１番染色体が１本多く存在することで起こる。

　合併症の一つとして知られるのが「一過性骨髄異常増殖症（ＴＡＭ（タム））」で、正常な働きを持たない血液の細胞が増える。治療しなくても自然に回復するとされるが、一部の患者では白血病につながることもある。発症の詳しい仕組みは不明。

　チームは、血液細胞の成長に関わる遺伝子「ＧＡＴＡ１（ギャタワン）」に着目。

　ダウン症の赤ちゃんのへその緒に含まれる臍帯血（さいたいけつ）からｉＰＳ細胞を作り、ゲノム編集でＧＡＴＡ１にさまざまな改変を加えた上で血液細胞に変化させた。すると、ＧＡＴＡ１の一部が短縮された場合にＴＡＭになることが分かった。

　詳しく調べると、２１番染色体上で特に活発に働く遺伝子の領域があった。チームはこの領域がＴＡＭ発症に関わっていると結論付けた。

大風だ～

今日の大風はものすごい

大山もすごいでしょうね、
今日は近所のお友達と我子孫たちは蒜山に出かけた。
今頃は楽しんでいることだと思うけど
大風が遊園地の遊具に支障なくあればいいね。
順番を待つほどのお客さんだろうし、
風がないと、ほんとにいい日どりなのにね。

庭にシャクヤクの一番花が咲いたのに
風で大揺れ、
どうすればいいかしら、
専門家ならすぐなにかしてやるだろうに・・・・・・・・
婆は心配ばかり、か～・・・・・・・・・・・・・・・

管で栄養、入院患者の６割 胃ろうなど、療養病床で

管で栄養、入院患者の６割　胃ろうなど、療養病床で
2016年5月2日 (月)配信共同通信社

　主に高齢者が長期入院する「療養病床」で、腹部に穴を開ける「胃ろう」などチューブを通じて人工的に栄養を補給したことのある人が、昨年１０月時点で入院患者の６２・９％に上ることが２９日、日本慢性期医療協会の調査で分かった。

　口から食事できなくなったときが寿命という考えが一般的な欧米に比べ、日本は胃ろうの実施が多いとされる。療養病床で胃ろうなどの処置が広く普及している実態が浮き彫りになった。

　調査は、療養病床がある医療機関のうち約３千カ所を対象とし９３６カ所（入院は計約６万人）から有効回答を得た。胃ろうに加え、鼻からチューブを通す「経鼻栄養」や、食事に代わる輸液を静脈に入れる「中心静脈栄養」など人工栄養の実態を調べた。

　昨年１０月末時点で、人工栄養を取っている人と、食事ができていても過去１年以内に人工栄養を取っていた人を合計し、全入院患者に占める割合を算出。介護保険が適用される「介護型」病床では６２・２％、医療保険適用の「医療型」では６３・３％で大きな差はなかった。全体では６２・９％。

　実施中の人工栄養の内訳をみると、介護型で胃ろう５２・５％、経鼻栄養４４・９％など。医療型で胃ろう４１・２％、経鼻栄養３４・３％、中心静脈栄養２３・５％などだった。

　厚生労働省は社会保障費抑制のため、介護型療養病床を廃止し、別の施設に転換させる方針。協会は「胃ろうなど医療的ケアが必要な患者は介護型病床にも多い」と指摘し、こうした患者の行き場がなくならないよう注意すべきだとしている。

　※療養病床

　慢性の病気がある高齢者などが長期療養するためのベッド。全国に約３３万床ある。介護保険適用の「介護型」が約６万床、医療保険適用の「医療型」が約２７万床。厚生労働省は２００６年、社会保障費抑制のため１２年３月末までに介護型を全廃し、コストが低い老人保健施設へ転換させる方針を打ち出した。だが転換は進まず、廃止期限を１８年３月末までに延長した。

我父母は胃ろうで安らかな死を迎えることができた。心臓が自然に止まるまで・・・・・・・・