昨夜、エアコンがとつぜん故障して動かなくなり室内は３５℃超え。
夜は引き戸を全開にして網戸にして寝て、
朝からサーキュレーターやら冷風機などを持ち込んで、
フル稼働させていますが、生ぬるい風で気休め程度。
昼間は、買い物に出かけて涼しいところに逃避行。
夕方みてもらったら、、メーカーの修理が必要だけど、
いつになるかわからないとのこと。
陽がしずんで、地獄のような暑さは少し緩みましたが、
ほんとの地獄行きにならないように気をつけます(笑)。
ところで、
家の中に入れて、朝夕、霧吹きでミストをかけているコチョウラン。
環境が気に入ったのか、つぎつぎに開花しています。
名古屋に出かける前は、6輪目が咲きかけ。
今夜見たら、7輪咲いていました。
花を見ていると、ちょっとだけ暑さを忘れます。
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人気ブログランキングへ| 社説:原爆投下から７３年 核廃絶へ市民の連帯を 2018年8月6日 朝日新聞 「米国全域が射程圏にあり、核のボタンが机の上にある」「私の方がずっと強力だ。こちらのボタンは確実に作動する」 背筋の凍る応酬だった。北朝鮮と米国の対立とともに迎えた２０１８年は、核時代の危うさを世界に知らしめた。 両国の首脳はその後、握手の初対面を演じたが、非核化への具体的な進展はまだみえない。不確実さを増す国際政治に核のボタンが預けられている現実をどうすればいいのか。 広島に原爆が投下されて、きょうで７３年になる。筆舌に尽くしがたい惨禍を繰り返してならぬと誓った被爆者らの願いは、まだ約束されないままだ。 オバマ大統領が広島を訪れたのは、つい２年前。その米国の政権交代で、核の廃絶をめざす風景は一変したかのようだ。 ただ、希望の光もある。昨年からの核兵器禁止条約の動きである。古い国家の論理に対抗して、国境を超えた人間の力を束ねて変化をめざす潮流だ。 「人道」という人類共通の価値観を信じて行動する市民のネットワークが、今年も世界と日本で根を張り続ける。その発想と連帯をもっと育てたい。 核をめぐる風景を変える道はそこに開けるのではないか。 ■危うい不拡散体制 核戦争がどれだけ差し迫っているかを表す「終末時計」。掲載する米科学誌は１月、破滅を示す午前０時の２分前まで時計の針を進めた。 冷戦下で米ソの水爆実験が続いた１９５３年と同じ最悪の水準である。その後、北朝鮮による核戦争の緊張はやや緩んだものの、トランプ大統領の対外政策は状況を複雑にしている。 とりわけ、北朝鮮とイランへの待遇の違いが核の拡散を防ぐ国際努力を揺さぶっている。 北朝鮮は、核不拡散条約（ＮＰＴ）から脱退して核実験を繰り返してきた。一方のイランは反米を唱えつつもＮＰＴにとどまり、核開発を抑える多国間の核合意を守ってきた。 その北朝鮮と談笑しながら、イランとの核合意からは一方的に離脱し、敵対心をあおる。理不尽で一貫性のない対応だ。 トランプ氏はまた、ＮＰＴに入らずに核保有したイスラエルを、これまでの米外交の常識を超えて厚遇している。 これではルール破りの核開発をめざすほうが得策に見えてしまう。冷戦以来、核不拡散体制を主導してきた米国自身が、それを損ねる動きに陥っている。 核抑止力を信奉する保有国。その「核の傘」に頼る同盟国。旧態依然の安全保障の縛りが続く限り、核軍縮は進まない。 ■意義深い核禁条約 国連で１２２カ国が賛成し、昨年採択された核兵器禁止条約を生んだのは、核を「非人道的な絶対悪」とみる素朴な人間の感覚である。 条約は、核の開発、保有、使用に加え、使用をちらつかせる「脅し」も違法と定めた。 核保有国はこれらを非現実的と決めつけ、「国際社会を分断するだけだ」と突き放す。 だが、ＮＰＴが定めた核軍縮を怠ってきたのは保有国だ。そのうえ最大の核大国である米国もロシアも、核の使い道を広げる近代化に走っている。 身勝手な保有国の主張に説得力はない。核禁条約はむしろ、大国と核開発国がむしばんできた核不拡散体制を支える新たな枠組みと考えるべきだろう。 条約の発効には５０カ国の批准が必要で、まだその途上だ。それでも被爆者や核実験被害者の「受け入れがたい苦痛と被害」を繰り返さない決意を、世界の規範に刻んだ意味は重い。 ところが、日本政府は今も条約を拒絶している。理解しがたい。「核の傘」の下にあっても条約の趣旨に賛同するなど、前向きな姿勢は示せるはずだ。 昨年、長崎での式典後、安倍首相に対し被爆者団体の代表は「あなたはどこの国の総理ですか」と詰め寄った。世界の人々に届いた被爆者の声に、日本政府はなぜ耳を傾けないのか。 やけどの背中の写真を手に各国で核廃絶を訴えた谷口稜曄（すみてる）さん、そして運動を理論的に支えた長崎大元学長の土山秀夫さんがともに昨年、世を去った。「被爆者がいなくなる時代」は確実に近づいている。 ■被爆者の思い継承を 今を生きる市民が、被爆の記憶と核廃絶への思いを継承し、行動せねばならない。 核禁条約は、世界のさまざまな団体、個人らが緩やかに結束して進めてきた。まとめ役としてノーベル平和賞を受けたＮＧＯ「核兵器廃絶国際キャンペーン」（ＩＣＡＮ）のベアトリス・フィン事務局長は今年、長崎で強調した。「政府ではなく、日本の人々にかかっている」 「核なき世界」は、もはや核大国や政府だけに託す願いであってはなるまい。一人ひとりが世界を観察し、つながりあい、身近な政治を動かしていく。小さな行動の積み上げの先にこそ、核廃絶の希望が生まれる。 |
| 社説:「韓国のヒロシマ」から 原爆忌に考える 2018年8月6日 中日新聞 広島、長崎、そして韓国の原爆資料館。被爆者の命の証しに触れる場所。伝えたい言葉はきっと同じです。「過ちを二度と繰り返してはなりません」－。 慶尚南道陜川（ハプチョン）郡－。釜山（プサン）から北西へ車でおよそ二時間半。山間にたたずむ人口六万人ほどの小都市は「韓国のヒロシマ」とも呼ばれています。 広島と長崎の被爆者の約一割が、朝鮮半島出身者。広島で三万五千人、長崎では一万五千人が、あの原爆の犠牲になりました。 韓国人被爆者の六割が、陜川出身だったと言われています。現在韓国国内には、約二千五百人の被爆者が住んでおり、うち約六百人が陜川で暮らしています。 日本の植民地支配下で、陜川から釜山、釜山から長崎や下関に至る陸路と海路が整備され、徴用や徴兵だけでなく、同郷のつてを頼って多くの人が、職を求めて家族とともに、長崎の造船所や広島の軍需工場などに渡ったからでもありました。 その「韓国のヒロシマ」に昨年の八月六日、陜川原爆資料館＝写真＝が開設されたのです。 日本円で二億数千万円の建設費には、主に韓国の宝くじ基金が充てられました。 延べ床面積約五百三十平方メートルの二階建て。一九九六年に日本からの支援で建てられた被爆者の療養施設「原爆被害者福祉会館」の隣に並んでいます。 一階が展示室。核関連の詳細な年表や被爆直後の惨状などの写真パネルが掲げられ、原爆の構造を示す模型や、被爆者が持ち帰った愛用品や証明書類が展示されています。♪核のない世界がほしい…と繰り返す子どもたちの合唱が、ビデオ画面から聞こえてくるのが印象的でした。 二階には、被爆者が日本で愛読した本や、数次にわたる実態調査の分厚いファイルが並ぶ資料室。書物の中には「はだしのゲン」もありました。 韓国原爆被害者協会陜川支部の聞き取り調査は続いています。というよりも、被爆一世の高齢化が進み、記憶が薄れていく中で、一層力を入れています。 どういう経緯で日本に渡ったか、被爆当時は何をしていたか、いつ、どのようにして、陜川に帰ってきたか、帰国後障害は出ているか…。面談を重ねて書き取ったり、自ら書いてもらったり－。 韓国の被爆一世、二世も今もなお、原爆の放射能が、自身の健康や子孫に及ぼす影響を恐れて生活しています。 人は過ちを繰り返す 戦後、やっとの思いでふるさとへ帰りついたのに、周りから「自業自得」と非難を受けた人たちも、少なからずいたそうです。固く口を閉ざすのも、無理からぬことでしょう。 日本で生まれ育った被爆者には「悲しいくらい日本語が上手」と言われても、ハングルが書けない人がいます。難しい調査です。 それでも「原爆のあるところには、戦争が必ずつきまとう。事実を超える真実を伝え残しておかないと、人は過ちを繰り返す」という信念が、支部長の沈鎮泰（シムジンテ）さんらを支えています。 沈さんは二歳の時、広島市内で被爆しました。原爆の記憶はほとんどありません。後遺障害も出ていません。 しかし、記憶の底に刻まれた“ピカドン”への恐怖が消え去ることもありません。 沈さんは資料館の建設に二千万円相当の私財を投じています。 「“事実を超える真実”とは何ですか」と尋ねると、沈さんは「例えば、二十数万人が原爆の犠牲になったという数字は事実。真実とは被爆者一人一人の人生そのものだと思う－」と答えてくれました。 私たち自身が想像力を働かせ、その中から、くみ上げるべきものなのでしょう。 核兵器の恐ろしさ、戦争の愚かさ、悲しさなどを。 記録にとどめ何度でも 真実を伝え残していかないと、人は過ちを繰り返す－。それは「国」も同じでしょうか。 夏休み。重い宿題を出されたような気がしています。 仮にも“エリート”と呼ばれるほどの人たちが、大切な公文書をいともあっさり改竄（かいざん）したり、隠蔽（いんぺい）したりできる国ならなおのこと。原爆や戦争の真実を掘り起こし、記録にとどめ、繰り返し、繰り返し、繰り返し、伝えていかねばならないと。 |
| 社説:きょう広島「原爆の日」 「核廃絶」受け継ぐ教育を 2018年8月6日 毎日新聞 広島は７３回目の「原爆の日」を迎えた。長崎は９日に続く。数十万人の死傷者を出した原爆の恐ろしさと平和の尊さを再確認する日である。 被爆者は年を追うごとに減っている。厚生労働省によると今年３月時点で１５万５０００人で、この１０年で９万人が亡くなった。広島、長崎両市と隣接地域で直接被爆した人は初めて１０万人を割り込んだ。平均年齢は８２歳と高齢化が進む。 ８歳の時に広島で被爆した小倉桂子さん（８１）は、自らの体験を英語で外国人旅行者に伝える語り部だ。国際会議や海外での証言活動にも携わるが、「やがて遺品しか残らない日が来る。日々、最後だと思って証言している」と話す。 被爆者の声がか細くなるにつれ、それをしっかりと受け継ぐ教育がますます重要になっている。 被爆地は平和教育への取り組みに熱心だ。広島市は小学校から高校まで１２年間のプログラムで、発達段階に応じた平和の学びを実践する。長崎市は今年、小中学生が被爆者らから証言を聞くだけでなく対話を重視する授業を始めた。 平和を学ぶ大切さは日本のすべての子供にとっても同じだ。被爆地に立ち、被爆者の証言に耳を傾けることで、戦争がどういうものかを感覚的に知ることができる。 しかし、広島市によると、昨年に広島を訪れた修学旅行生は３２万人で、ピークだった１９８０年代半ばの６割弱まで落ち込んでいる。 被爆地での体験を一過性にしないことも大事だ。戦争は死傷者だけでなく都市や自然の破壊、多くの難民や社会の貧困をもたらす。戦争を防ぐにはどうすればいいかという議論をクラスで交わすこともできよう。 世界に核兵器の恐ろしさを知ってもらうことは政府の責任だ。しかし、安倍政権は「核の傘」を提供する米国の意向に沿って昨年、国連で採択された核兵器禁止条約に背を向けた。その後も核保有国と非保有国の橋渡し役となると言いつつ、具体的な成果は一向に見えてこない。 昨年、核兵器禁止条約採択に貢献した国際ＮＧＯがノーベル平和賞を受賞した。核廃絶への姿勢が後退したという疑念を拭い去ることができなければ、唯一の被爆国というテコを日本は失うことになる。 |
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