NATO連合軍による中国共産党撃滅作戦：中共に味方する国は？（笑）
数か月前まで、“米中戦争” と言えば、“経済戦争” のことだった。
しかし、米大統領選における “大規模で組織的な選挙不正（ドミニオン問題と、政治家、CIA、FBI、司法省の腐敗）” に中国共産党が深く関与していることを裏付ける証拠が次々と積み上がってくると、米中の対立は単なる経済問題にとどまらなくなってくるだろう。バイデン、オバマ、現CIA長官はすでに逮捕済み？ マスコミが決して報道できない真実？
米国や日本の主流マスコミにはこうした視点がまったく欠落している。しかし、そうした怠惰なマスコミを置き去りにして、世界情勢は驚くべき展開に向けて進んでいる。
そもそも、大統領選投票日以前から、トランプ大統領は Covid-19 によって中国から攻撃を受けたと言い、この大きな被害の責任は中国にあると主張している。
トランプ大統領の弁護士のリン・ウッド氏は以下のように言っている。
この記事はもうお馴染みの 「大紀元エポックタイムズ」 である。トランプ大統領が最も信頼する新聞：大紀元エポックタイムズ
さて今回は、もう一つ、別の “中国国外の中国人による反中共メディア” を紹介したい。
「新中国連邦 FUJIKAI NEWS： 富士会ニュース」 という “何やら謎めいたウェブサイト（メディア）” である。（笑）
ザウルスの嗅覚ではこういうところに “真実（重要な事実）” が転がっていることがあるのだ。（笑）
どうやら、共産中国崩壊と次なる新中国を見据えたメディアのようで、「大紀元」 とは違った貴重な情報と独特の見通しとが特徴である。
さらに、NATO連合軍 vs 共産中国 というシナリオを描いているのが興味深い。
NATO 北大西洋条約機構 は現在米国をはじめ３０か国が加盟している軍事同盟であり、NATOは３００万人を超える軍隊を擁している。
再び「大紀元エポックタイムズ」
インド洋、南シナ海における中国の侵出に対する牽制が主目的にしては、どうも息が合い過ぎてはいないだろうか。
「富士会ニュース」
共産中国に味方する国はいったいどこであろうか？
一帯一路だの RCEP だのの加盟国がそろって味方するであろうか？援軍を派遣するだろうか？いやいや、高みの見物を決め込むだろう。（笑）
パンデミックでは共産中国に医療品や医師団を送ってもらった国々が、 NATO連合軍に包囲される共産中国を支援するだろうか？おそらく見て見ぬふりだろう。（笑）
中国にはいろいろと恩義があるはずのイランはどうだろうか？「力になりたいのは山々なんですが、ちょっと遠いもんで･･･」と言うだろうか？（笑）
北朝鮮も息をひそめて死んだフリをしていないと、ついでに叩き潰されてしまうだろう。
小中華の韓国も、けっきょく親分を見殺しにするだろう。
ロシアはすでに９月下旬には中国との国境に多くの戦力を投入して戦陣を整えている。
「ロシア軍が中露国境(遠東地区)に、12万人以上の兵員、戦車3900両、5800両の装甲車、4500門の大砲、2900機の戦闘機、434機の戦闘ヘリを配備」2020/09/28 鳴霞の「月刊中国」YouTube
ロシアは早くもNATO連合軍の先兵として活躍しているのだ。（笑）NATO は元々は旧ソ連からの軍事的脅威に対する西側の同盟だったのだが、その後、中国の台頭によって地政学的状況は大きく変わったのだ。
米国は開戦の正当性を裏付けるためにすでにさまざまな手を打ってきているようだ。そして、単独で中国を攻撃することは絶対にしない。必ず大義名分を掲げ、“徒党” を組んでからことを起こす。（笑）
“滅共” というこの簡潔な二字熟語（笑）は、“共産党撃滅” もしくは “共産党撲滅”、“共産党壊滅” のことのようだ。
“斬首作戦” とは、習近平をはじめとする中国共産党の首脳部の要人たちをターゲットとしたピンポイント暗殺のことであり、最近ではリーパーなどの高性能ドローンが使われる。
数日間にわたって中国本土の至る所にある軍事施設３７００か所にミサイルが降り注ぐことになろう。米軍は中国の軍事施設マップを軍事衛星写真やスパイ情報によって常にアップデートしている。一国だけからの攻撃ではなく、少なくとも数か国から、そして潜水艦などの軍艦からも飛んでくるミサイルをそばから迎撃して撃墜することができるだろうか？
主にミサイル攻撃能力を大幅に殺（そ）いでから、陸上軍が多方面から侵攻することになるだろう。ロシアが先陣を切るかもしれない。インドも決して引っ込んではいないだろう。（笑）スネオの韓国も袋叩きのジャイアンを踏みつけるかもしれない。（笑）台湾が逆に中国本土に侵攻することになるかもしれない。
“NATO連合軍による共産中国に対する撃滅作戦” が始まるのは “来年の２月” と考えられている。
中国では富裕層の海外脱出はすでに今年の夏ごろから始まっているそうだ。とにかく中国人は逃げ足が速いのだそうだ。（笑） 国を捨て、オーストラリア、ニュージーランド、日本（東京、北海道、沖縄）等々に土地を買って移住しているそうだ。中国では軍事施設は都市の中にもあるので、ミサイル攻撃を恐れて付近の住民はすでに逃げ出している。2020/12/07 鳴霞の「月刊中国」YouTube
そんな戦争が本当に起きるだろうか、と訝（いぶか）る読者もいることだろう。
続編を準備中である。
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