電磁波兵器のステルス的メリット： えっ、市民がターゲット？！

電磁波兵器のステルス的メリット：　えっ、市民がターゲット？！

 

 

電磁波兵器には２通りある。

１）対物電磁波兵器（電気的機械を麻痺（無力化）させるもの）。電磁パルス兵器等

２）対人電磁波兵器（身体的影響、精神的影響を与えるもの）。マイクロ波兵器、ミリ波兵器等

 

電磁波兵器というカテゴリは、より上位の「指向性エネルギー兵器 DEW Directed Energy Weapon」というカテゴリの一部であり、こちらでは、レーザー、超音波、音響、素粒子エネルギー等を用いたもっと多様な可能性が研究されているようだ。しかし、この記事ではあえて、電磁波兵器　＞　対人電磁波兵器　＞　遅効的対人電磁波兵器　と絞り込みつつ論じていく。

 

 

１）と２）は、大きく異なる水準で作用するので、対物的に作用するものは通例、対人的には殺傷性はない。逆に、対人的に作用するものは対物的には損傷を与えない、というのが原則である。

 

 

１）対物電磁波兵器としては、電磁パルス兵器 EMP  が代表的である。これは、地理的範囲内のターゲットが対象であり、その範囲にあるすべての電気的、電子的な機器や設備や施設を一瞬にしてすべて麻痺させ、回復不能な機能不全に陥らせる。パソコン、スマホをはじめ、通信、交通、ライフラインのインフラ、メディア、そして、すべての産業を瞬時に一斉に麻痺させて、現代の都市をその日から電気の無い石器時代に突き落とすことができる。もちろん洋上の原子力空母と大艦隊も一斉に無力な巨大な金属のいかだになり果てる。電磁パルス兵器は実戦に使用された記録はないが、アメリカ、中国、ロシアはすでに実験を経て実用化している可能性があるとされている。

 

 

２）対人電磁波兵器　は、特定の電磁波を照射することによってターゲットに身体的、精神的な損傷や破壊をもたらす兵器である。これはさらに、即効的に作用するものと、遅効的に作用するものとに分けることができる。

 

即効的作用（身体的、精神的）

遅効的作用（身体的、精神的）

 

 

 

 

対人電磁波兵器で特に重要なのは、遅効性の方であると考えられる。即効的な電磁波攻撃の場合は、ターゲット集団は自分たちが攻撃にさらされていることがその場でわかるので、すぐに防御行動に移ることができる。中国人民解放軍がインド軍にマイクロ波兵器を使用か？

 

遅効性が、ステルス性に

しかし、遅効的電磁波攻撃の場合、ターゲット集団は攻撃されていることにすぐには気づかない。そして遅効的電磁波兵器の場合は、長期的・恒常的な照射によるターゲットのダメージの蓄積効果を狙った使用法がある。損傷作用の遅効性は電磁波の出力と周波数によって調節可能と考えられる。その結果、ターゲット集団に特定のダメージを徐々に与えていっても、すぐには気づかれない。たとえ身体の不調に気づいても、それが電磁波攻撃によるものとは、なかなかわからない。ましてやその証拠をつかむのは困難である。

しかも、そのターゲット集団が戦場の兵士でなく、平和な街の一般市民であったら、永遠に発覚しないかもしれない。

このように、遅効的電磁波兵器は、目に見えない蓄積作用によるので、すぐに発覚しないという意味で、「ステルス兵器」として非常に有効である。とにかく、簡単にはバレない。

 

そもそも電磁波は目に見えないので、元からステルス性があるのだが、遅効的に使用することによって、さらにそのステルス性が高まることになる。そして、ステルス性が高まると、責任追及が困難になり、反撃や非難が起きにくくなるというメリットも当然高まることになる。

 

 

Wi-Fi、４Ｇ、５Ｇの電磁波は兵器並み

電磁波は無線通信のために長いこと民生用としてさまざまに使用されてきた。しかし、マイクロ波もミリ波もそもそも軍事的に兵器として研究開発されてきたものである。そうした殺傷兵器としての使用目的は今でも変わらないが、その詳細は軍事機密であるため通例公開されることはない。

 

 

マイクロ波、ミリ波、Wi-Fi 、５Gの潜在的危険性　についての警告、警鐘に対しては、いつでも 「そうした電磁波の使用は　公的な安全基準　に従ったものなので心配ない」という反論が必ずある。この楽観的な主張は、以下の２つの点でナイーブ過ぎると言える。

 

１）公的な安全基準を設定する委員会のメンバーの多くはテレコム系企業や電話会社の　回し者　から構成されている。他のメンバーが所属する大学や研究機関は、テレコム系企業や電話会社から　多額の補助金や寄付　を受けている。

２）民生用の電磁波利用と　軍事用の電磁波利用　とは大きく異なる。軍事利用については当然　軍事機密　であって、どこの国でもほとんど公表しない。ではあっても、その技術水準が民生用の水準をはるかに上回ることは論理的に言って自明のことである。

しかし、「電磁波利用のそんな高水準の技術が存在するという証拠がどこにある？その証拠が出せないなら、そんなものは存在しないということだ」というのが、反陰謀論者の論理　なのである。(^-^)

 

 

常識をはるかに超える電磁波利用の可能性

マイクロ波やミリ波の出力、周波数、頻度、組み合わせによって、人間へのダメージのパターンやレベルも非常に多様である。実際、周波数、出力、頻度等の微妙な組合せによって、特定の臓器（心臓、腎臓、生殖器、脳等々）に絞り込んで損傷を与えることもできる。

ある町の電波塔のアンテナから恒常的に特定の電磁波が発信されることによって、その地域で心臓病患者を増加させたり、白血病患者を増加させることも可能ということである。

戦場の兵士達のあいだでめまいが多発すれば、現場の上官は電磁波兵器の攻撃にさらされている可能性を考えるだろう。しかし、住宅街の市民のあいだでめまいが多発しても、そもそもそれが表面化することはほとんどなく、ましてや電磁波による結果とは誰も思いつかないのだ。

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マイクロ波の軍事的応用研究　は、戦後の1950年代のソ連で始まった。軍事的応用において非常に重要なのは、言うまでもなく　人体実験　である。これは民主主義と自由主義を標榜する西側諸国では非常に難しい。当時、ソ連には共産主義体制に抵抗する反体制派の人間が数多くいた。彼らを捕まえて放り込む強制収容所がソ連領土内に５００か所あり、少なくとも数百万人が収容されていたという事実がある。

ザウルスの推測では、こうした収容所から好きなだけ　人体実験用のサンプル　を選んで実験をしていたために、ソ連では飛躍的に電磁波の軍事利用の研究が進んだのではなかろうか？もちろんこの推測には何の証拠もない。

現代では電磁波兵器の研究が進んでいるのはロシアよりも中国である。中国では現代でも強制収容所に１００万人以上のウイグル人、ファールンゴン学習者、チベット人が拘束されて強制労働に従事させられている。収容所の一部は臓器ファームとして機能しているとも言われ、電磁波の軍事利用のための人体実験サンプル　はいくらでも供給できるように思われる。実際、今日電磁波兵器の研究は中国が最先端と言われている。

 

 

 

「反応媒体」のはたらき

さて、こうした　電磁波による遠隔的作用　を、より効果的に、より安定的にする方法がある。ターゲットの体内に電磁波をよりよく受信するための「反応媒体」をあらかじめ注入しておくのである。要するに「微細なアンテナ」をターゲットの体内に仕込んでおくのだ。これによって、「電磁的ヒモづけ」　が確立される。テレビのアンテナを屋根に立ててテレビ電波を受信するようなものである。

最近はケーブルテレビが増えてきて、街を歩いていても旧来のテレビアンテナが目立たなくなってきた。しかし、かつて、日本の経済成長を象徴するかのように、どの家の屋根にもテレビのアンテナが立っていたものだ。

 

さて、今や時代は２１世紀。２０２０年代に入って、アンテナは家の屋根やスマホの内部ではなく、アンテナは体内に仕込む時代に入った　　と言えるかもしれない。こうすれば受信状態が安定し、電波が途中で切れにくくなる。これが技術の進歩というものだ。(^-^)

 

 

このように、国民の大半の体内に「反応媒体」を仕込んでおけば、国民の身体や脳に必要な電磁波をより確実に、より安定的に送り込むことができることになる。長生きはするものだ。(^-^)

 

 

 

反応媒体についてはすでに多くの研究がなされており、体内に注入された時点でのナノレベルから徐々に自己構築してマイクロレベルにまで成長するものもある。

 

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