超音波で自閉症？（６） 超音波の危険性、米ＴＶで問題視

超音波で自閉症？（６）　超音波の危険性、米ＴＶで問題視

 

２０１４～２０１５年、米国のテレビ局の多くが、「超音波についての FDA の警告」を特集した番組を放映した。今回私が見つけただけでも３つの動画が今でもネット上には流れている。CBS,   FOX,   USA today  のうち、CBS だけをざっと見てみよう。FDA warns against "keepsake" ultrasounds

 

 

 

 

 

 

 

そもそもの発端の FDA の警告とは以下のものだ。

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超音波画像診断

超音波画像診断は、妊娠中に最も広く使用されている医用画像診断法です。

胎児の超音波画像は、胎児のリアルタイム画像を提供します。ドップラー胎児超音波心拍モニターは、胎児の心拍を聞くことができる携帯型超音波装置です。どちらも、訓練を受けた医療専門家が使用するように設計された処方装置です。それらは店頭販売（OTC）の販売または使用を目的としておらず、FDAは胎児の記念品の画像およびビデオを作成するためのそれらの使用を思いとどまるよう強く警告します。　

「超音波画像と心拍数モニターによる害の証拠はありませんが、訓練を受けた医療提供者によるこれらのデバイスの慎重な使用は重要です」と、FDAの生物医学エンジニアであるShahramVaezy博士は述べています。「超音波は組織をわずかに加熱する可能性があり、場合によっては、組織によっては非常に小さな気泡（キャビテーション）を生成することもあります。」組織の加熱とキャビテーションの長期的な影響は不明です。　

短期的な影響としては、「加熱」と「キャビテーション」のいずれも生体に対して破壊的な作用があることは証明されている。短期的で破壊的ならば、長期的ならなおさら破壊的に決まっているのだ。(^-^)　長期的というだけで、具体的な月数、年数を言わないところもミソである。うっかり数値を出すと、必ずクリアする研究者が出てきてしまうのだ。

超音波じたいが有害である可能性について言及することは、医師による超音波機器の使用じたいに対しても疑念を生じさせてしまうので、「長期的な影響は不明」などと、お茶を濁している。

したがって、超音波スキャンは、処方箋に基づいて医療上の必要がある場合にのみ実行し、適切な訓練を受けたオペレーターが実行する必要があります。

胎児を超音波にさらすことから得られる医学的利益がないため、胎児の記念ビデオ（ショッピングモール等にあるエコースタジオが提供する動画）は物議を醸しています。FDAは、胎児の記念ビデオを作成することによって超音波画像を商業化している米国のいくつかの企業（全米に展開する複数のフランチャイズチェーン店）を認識しています。営業停止にしたいのだが、決して違法ではないため法律的にできない。オペレーターはいちおう有資格者である。場合によっては、超音波装置を１時間も使用して、胎児のビデオを録画することがあります。

FDAは、胎児の画像診断が両親と発育中の胎児との絆を促進する可能性があることを認識していますが、そのような機会は出生前ケア中に日常的に提供されています。胎児の記念ビデオを作成する場合、１回のイメージングセッションの継続時間、セッションの数、または超音波システムが適切に動作するかどうかを制御することはできません。対照的に、Veazy氏は、「医師の処方に従って超音波装置を適切に使用することで、女性は自分の健康と胎児の健康につながる専門的なケアを受けることができます」と述べています。

 

ドップラー超音波ハートビートモニター

同様の懸念は、OTCの販売とドップラー超音波ハートビートモニターの使用を取り巻くものです。胎児の心拍を聞くために使用されるこれらのデバイスは、「処方デバイス」として合法的に販売されており、医療専門家によって、またはその監督下でのみ使用する必要があります。

「製品を店頭で購入し、妊婦のケアをしている医療専門家に相談せずに使用した場合、デバイスの使用方法を監視することはできません。また、超音波曝露による医学的利益はほとんどまたはまったく期待されません。Vaezy は言います。「さらに、胎児をスキャンする際のセッションの数またはセッションの長さは制御されておらず、それは胎児、そして最終的には母親に害を及ぼす確率を高めます。」

 

要するに、超音波機器は、画像診断であれ、心音モニターであれ、米国の病院で医師が使うのは問題ないが、医療施設ではない場所、特に商業施設での使用は「害を及ぼす確率を高めます」と警告して、そうした施設の利用を強く牽制しているのである。

 

 

 

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さて、警告の案が FDA 内で提起された経緯は我々一般人の想像とはまったくかけ離れているかもしれないが、超音波の潜在的危険性　について米国民の注意を喚起したという意味では、Good job!  ではなかろうか？FDA の打ち出す方針は世界的にも影響力があり、ヨーロッパでもこの警告が重く受け止められた。しかし、日本の厚生労働省の反応は、まったくの馬耳東風であったようだ。

「FDA の超音波についての警告」が公布された件について日本語で数日間リサーチしたが、一切ヒットしない。FDA のこの警告はそれほどまでに日本人の関心を喚起しないものなのであろうか？厚生労働省はもちろん、日本の医療関係のウェブサイトでも一切言及無しである。

しかし、この2014 年の FDA の警告から４年遡る 2010 年当時の、日本での胎児超音波についての当時の状況を明快に物語る非常に貴重な記事が、現場の著名な産科医によって書かれていたのでご紹介する。（注：）はザウルス。

 

妊婦健診のたびに毎回超音波検査をする、なんて国は珍しい

妊娠初期によく使う「経腟超音波は、もともと日本人が研究・開発したもの」というのは、「超音波検査その１」でお話しました。今から30年以上前から急速に普及してきて、今では、経腟・経腹超音波ともに、日本での妊婦健診に欠かせないものとなっています。

ところが、欧米ではかなり事情が違います。超音波検査は必須ですが、「妊娠16週で初めて超音波検査を受けた」というようなことも珍しくありません。

たとえば、イギリスでは、妊婦が「妊娠かも？」と思って訪れる先は、まず家庭医で、それは産科医とは限りません。妊娠とわかれば、「MID-WIFE（助産師）」を紹介されます。産科医が診察するのは、家庭医や助産師が「異常かも？」と判断した時がほとんど。超音波検査の回数も少なく、医療費の節約になっています。（イギリスでは妊婦の超音波検査は通例２回のみ。イギリスの自閉症発生率は、日本の約半分）アメリカでも、日本のように妊婦健診のたびに超音波検査をする、などということはありません。医療保険は個人加入ですから、保険内容、つまり掛け金の多い少ないによって、検査の回数も違ってきます。（米国では、富裕層ほど自閉症が多い）　超音波で自閉症？（２）　トムクルーズの大誤算？

欧州には検診・出産が公費でまかなわれる国がありますが、こうした国では医療効果とそれにかかる医療コストなどがシビアに考慮されています。つまり、“医学的に必要とされる”ことしか行わないともいえます。（「医学的に不必要なこと」をする必要があると言いたいのか？）

　　　　　　　（　中　略　）

「おなかの赤ちゃんに会える」と妊婦健診での超音波検査を楽しみにしているママも多いでしょう。超音波が、入院室の快適さや食事の豪華さなどと同様に、病院のよしあしを判断する基準のひとつになっているかもしれません。そんな期待に応えたいと、３Ｄ（立体映像）や４Ｄ（リアルタイムの立体動画映像）などの最新超音波機器の導入を喧伝したり、胎児の超音波写真や動画をサービスとして渡すところもあります。（注：４Ｄが一般化したのは、2002 年のＧＥのVoluson 730 からである）しかし、「医療」という観点からみると、検査回数が多いから、写真やビデオをくれるから、検査がきちんと行われている、とは限りません。

超音波で胎児の顔や動きをみるのは親にとって非常に楽しいものです。妊娠期間をストレスなく過ごすためにも超音波画像をみることは、とてもよいことだと思います。こうした診断以外の超音波（サービス超音波？）を決して否定するものではありません。ただ、エキスパートが行う超音波検査とは、しっかり分けて考えてほしいのです。

１）「医学的に必要な超音波診断」と、

２）（医学的に不必要な）「母と子のための医療サービスとしての超音波」、

この意味の違いをぜひ、理解してほしいのです。

 

 

（はいはい、よく理解できますよ。(^-^)　この２）の、医学的に不必要な「母と子のための医療サービスとしての超音波」こそ、FDA が目の敵にして槍玉に上げていたものである。

FDA はたしかに巨悪だが、常に間違っているわけではない。(^-^)　FDA の警告も、ひどく間違っている相手を前提に見た場合には、正しい判断であるということはいくらでもあるというだけのことだ。そもそもこんな警告の対象にすっぽり該当する輩のほうがおかしいのだ。

そして、FDA が警告の対象としている「エコービジネス」と内容的にはほとんど同じ業務を、日本では、「お医者さま」が専用のオペレーターと、専門のネット業者を使って、病院内でいけしゃーしゃーと展開しているのだ。まるで、

A）超音波の危険性はゼロである、　

B）超音波は１００％安全である、

この２点が科学的に証明済みであるかのように思っているのだ。現実は、どちらも全く証明されていない。リスクのある超音波を「無害で安全です」と言いくるめて、親心につけこんだ「見世物商売」をすることは、医師に対する一般社会の信頼を裏切る行為ではなかろうか？

 

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次の記事は、さらに２年遡って、2008 年の記事 である。ここでもすでに「産科医の仕事の２分化」がテーマになっているのだが、こちらの筆者は、まるで「我ら超音波で食っている産科医にとっての黄金時代、ついに到来せり！」と言わんばかりの浮かれようである。

 

 

その「2分化」を単に受け入れるのではなく、むしろ、２）の「付加価値的な面」こそ「勝機」であって、これを前面に押し出せと言っているかのようある。2010 年の記事に比べると、患者（妊婦）とその家族に対する視点には、まるで起業家が市場のターゲット層を絞り込むようなところがある。今から１４年前の記事にしては全然古びた印象が無いのは不思議なくらいである。当時においては、かなり先見性のある啓発的な論文と受け止められたに違いない。触発されて、高額な超音波機器への買い替えを決意した医者も少なからずいたことだろう。

 

いっぽうアメリカでは、医者ではなく、まさに起業家そのものが、その２）の付加価値的側面に特化したビジネスを展開していた時期に対応するだろう。

日本の産科医に限らず、権威主義的で、不勉強で、傲慢で、独善的で、金儲けに熱心な人間が圧倒的多数を占めるのが医者集団である。しかし、ここで特に日本の産科医を問題にせざるを得ないのは、もちろん妊娠中の胎児という、およそ考え得る限り最も無防備な生命に対して世界のどの国の産科医よりもはるかに多大な影響力、破壊力をふるうことのできる立場にあるからだ。その彼らの日々の仕事を支えている、恐ろしいほどにナイーブな２つの信念がある。

 

１）超音波安全神話：　胎内の胎児を覗くことは、保育器の中の新生児を肉眼で覗くのと同じで、対象に何の影響も与えない

 

２）テクノロジー信仰：　超音波機器の技術水準が上がれば上がるほど、産科医の仕事、胎児医療における問題解決が楽になる

 

１）にしても、２）にしても、もちろん日本の産科医の頭の中のことである。しかし、「安全神話」と「テクノロジー信仰」のセット　としてとらえると、これは日本の体制派学者がみな共有している信念ではなかろうか？

 

いや、アカデミズムの人間に限らない。「自分たちはいつも安全圏にいて、多くの問題はテクノロジーの進歩によっていずれ解決される」という、度し難いほどの楽観論というか、幻想論は、まさに日本の一般大衆の日々の生活を支えている根源的な信念ではなかろうか？ (^-^)

 

 

　

米国においては医療機関以外に、「エコースタジオ」という、胎児への超音波の曝露源があり、アメリカの無知な大衆の親心に付け込んだ「阿漕なビジネス」が FDA に叩かれる状況を見てきた。

 

さて、日本はどうなのか？

日本では、産科医が白衣の権威で「エコービジネス」を独占して、胎児超音波を「見世物商売」に堂々と使って利益を得ている。

今の２１世紀の日本では、「胎児の医療診断上ほとんど必要性のない３Ｄ・４Ｄ（２Ｄより有害）の超音波」を照射された胎児の画像・映像を見せることで利益を得るという「非倫理的なビジネス」が医療の世界で横行している。FDAの警告など、どこ吹く風である。そして、「妊婦が鮮明な画像や動画で見ることによって、“母子のきずなが強まる効果” がある」などと、歯の根の浮くような言葉で、胎児の脳損傷のリスクを無視した「背信的なビジネス」を正当化している。ここで、ことさらに「背信的」というのは、一般大衆の「医師への信頼」を裏切るものだからである。　

 

 

米国の FDA と違って、厚生労働省からは、医療従事者向けであれ、一般国民向けであれ、非医療的な胎児超音波についての警告は皆無である（そういったものを目にしたことがある読者はすぐにコメント欄で情報源を報告して頂きたい）。

超音波が「生体に有害である疑い」は、ゆうに４０年以上にわたって存在している。「自閉症の原因である可能性」に限定しても、その指摘は１０年以上前からあるのに、日本語での検索では一切出てこない。まったくの門外漢のザウルスが最近になってやっと英語で発掘を始めたばかりという状態だ。

利益率の高い「院内エコービジネス」に血道を上げる病院の医師も罪深いが、それを許している厚生労働省の罪はさらに深い。おそらく、厚生労働省は、日本では病院内において医者の監督下で行われているので問題ない、と、その不作為を正当化するであろう。

たとえ FDA が警告しなくたって、医療従事者であれ、それ以外の人間であれ、非医療的な目的での胎児への超音波の曝露が好ましいことであるわけがない。しかし、胎児の成長に悪影響を及ぼす可能性があっても、「医療従事者」が、「病院内」ですることならば、「見て見ぬふり」というのが、今の厚生労働省の立場かもしれない。いや、そんなことすらも、考えていない可能性がある。

結果的には、日本では「産科医のエコービジネス」は「おかみに手厚く保護されたビジネス」となっているのが現実である。

 

たしかにお腹の子が見れるというのは、それ自体大いに好奇心をそそるものだ。どんな妊婦だって、可能なら自分のお腹の子を見てみたいと思うはずだ。ただし、それは、胎児への悪影響が全くないことが科学的に証明されているという条件下であるはずだ。そうでなかったら、何の意味があろうか？日本の産科医は、超音波の危険性を全く無視し、「無害で安全」という空虚なお題目を妊婦に吹き込んでいる。それを信じる妊婦のエコー外来を笑顔で大歓迎している。「医者による院内エコービジネス」は、日本では約２０年前から徐々に、日本的システムを形成しつつ拡大している。

 

 

町の小さな産科病院には旧いタイプのグレーの２Ｄ超音波機器は置いてあっても、医療的にはほとんど不要でしかも高額な３Ｄ・４Ｄの超音波機器までは置いていないことが多い。そこで、「４Ｄエコー動画」を求めてプレママたちが、ネット検索することになる。

 

 

「４Ｄエコー」と検索欄に打ち込むと、「だけ」、「撮りたい」と先回りして表示される。そして出てきた上位１０件のプルダウン表示がこれである。

 

これらの文字列での検索が非常に多いということだろう。潜在的には無数の地名が検索されているはずだ。

 

地元の産科医院には「４Ｄエコー」がないので、少し足を伸ばして電車に乗ってでも撮りに行きたい、ということだろうか。

 

 

 

ネットの「４Ｄエコー外来」の検索で上位に出てくる産科病院は、すでに検索回数がそれだけ多いか、もしくは広告費を使って常に上位に表出されているかであろう。そうした典型的なウェブサイトの「４Ｄエコー」のページを切り出してみた。赤字、赤線はザウルス。

 

 

高額な超音波機器を数台備えている産婦人科の病院である。

 

３Ｄ・４Ｄの超音波機器は１台数千万円する。最新型の高機能のものは軽く１億円を超える。

 

 

 

 

こうした高額の医療機器を備えた病院は、どこも「最新超音波機器の完備」を謳い文句に宣伝をしている。

 

生まれてくる赤ちゃんのためでなく、高収益の病院経営のために、超音波機器をフル稼働しているケースが多い。

 

 

 

 

 

 

 

 

そのために、「エコービジネス」は、助産師や検査技師にまかせっきりの病院がほとんどである。

上の「切り出し」は別の病院からのものである。

常に不安にさいなまれている妊婦たちは、産科医の「超音波はＸ線とは違い、放射線ではないので、無害で安全ですよ」という言葉にまんまと騙されて、食い物にされている。

 

 

以下の病院のウェブサイトでは、元画面の色の都合上、ザウルスの書き込みは「青」になっている。

 

「４Ｄエコーに、特にリスクはございません」と、ぬけぬけと言っている。

以上は、2022年現在の日本の産科医院のわずかな例である。

 

 

１１年前から「エコー動画配信サービス」なるものが出てきて、全国の病院にじわじわと浴室のカビのように広がっている。病院と妊婦の双方の手間を省くサービスで、とうぜん病院側にはキックバックが入ってくる仕組みだ。この業界の御三家と考えられるのは、以下の３つである。

「エンジェルメモリー」(2011-) 、「エコーダイアリー」(2014-) 、「エコー動画館」(2018-) 、

 

 

 

いずれの業者も、病院関係、妊婦関係のさまざまなアプリやサービスのうちの１つとして、自社の「エコー動画配信サービス」を位置づけている。

もちろんこうした業者を一切使わず、妊婦に USBメモリーを病院で購入させて、入力してあげるというかたちでエコー動画を提供する病院もかなりある。そして、費用は千差万別である。３Ｄ画像と４Ｄ動画とでは値段が違うのは当然かもしれない。そして、同じ４Ｄ動画でも１０分と1時間では違ってくるだろう。いずれにせよ、これはすべて保険適用外である。

 

誤解の無いようにお願いしたい。ザウルスが今回こうして問題にしているのは、日本の産科医が超音波機器をフル稼働して「ボロ儲け」していることではない。「ボロ儲け」するだけなら、まだいいのだ。問題は、胎児にダメージを与えながらやっている点である。しかも、その可能性を妊婦に一切知らせずにやっている点である。

 

「非医療的な胎児超音波には潜在的なリスクがあることについての、事前の説明と同意が必要だということだ。インフォームドコンセントも得ずに、一方的に「エコービジネス」を展開している点である。

以下の５項目を明記した書面を、「エコービジネス」希望者に事前に手渡し、署名・捺印の上、受け付けるシステムにすべきであろう。

 

１）超音波には、常にリスクがあること

２）超音波には、胎児の脳に対する悪影響があり得ること

３）超音波の強さは、２Ｄ  ＜  ３Ｄ  ＜  ４Ｄ　と増大すること

４）超音波は、強ければ強いほど、悪影響も大きいこと

５）「エコービジネス」は、リスクだけがあり、医療的メリットはゼロであること

 

心に疚しいところがないのであれば、産科医は、患者（妊婦）の知る権利、自己決定権、自律の原則を積極的に尊重すべきではなかろうか？これができないとしたら、患者（妊婦）の無知に乗じて金をむしり取っていると思われても仕方がないであろう。