ワイヤ・サービス・メンタリティ

愛読しているブログ「ネットは新聞を殺すのか」が、「本を書きます」という筆者の言葉を残して長い沈黙に入っている。「参加型ジャーナリズム」の方向性を模索して来られた湯川鶴章氏（時事通信社編集委員）が、その集大成としてまとめるであろう著作が、今から待ち遠しい。

その湯川氏は、執筆中の原稿をブログに順次連載するという珍しい手法をとっているのだが、「参加型ジャーナリズムへの期待」と題するエントリーに興味深いエピソードが紹介されている。ジャーナリズム論を専攻した米国の大学で教わったという「記者がしてはならない十箇条」についてである。

十箇条の具体的項目は、今ではほとんど忘れてしまった。今でも覚えている項目は２つだけ。１つは「発表文を基に原稿を書いて、仕事をしている気になるな」というもの。もう１つは「明日発表される予定のものを、今日スクープして喜ぶな」というようなものだった。

「発表文を基に原稿を書いて、仕事をしている気になるな」というのは、発表文を基に記事を書けば、発表文を書いた役所や企業の思惑が記事に反映される可能性があるから。それでは公正な報道はできない、ということだと思う。

もう１つの項目「明日発表されることを今日報じるな」というのは、恐らく次のようなことを言いたいのだと思う。明日正式に発表されるのなら、それを待って報道したほうが正確に報道できる。早くスクープすることばかりを優先すると、中途半端な誤った情報で記事を書く恐れがある。

不正確に報道するリスクを背負い、１日早く報道することで社会にどれだけ貢献できるというのか。そんなことに労力を使うより、社会悪を暴くための調査報道に労力を集中しろ。そんな主旨なんだろうと思う。

ジャーナリズムとは、すなわち調査報道のことである、というのが時代のムードだったころのことだから、記者は何よりも調査報道を目指せ、というのが十箇条の主張だったのだろう。

その授業を受けてから数年後、わたしは記者の仕事についていた。主な仕事は、発表文を基に記事を書くことだった。とにかく１本でも多くの記事を書かなければ・・・。

だれかにそう言われたのか、自分自身にそう言い聞かせていたのか、それは分からない。分からないが、やたら多くの記事を書いていた。多くの記事を書くために最も効率がいいのは、発表文を基に記事を書くことだった。

さらに何年かが過ぎ、わたしは日本で記者クラブに詰めていた。そのときの同僚の記者の言葉に、はっとしたことがある。その言葉とは「発表の半日前にきれいに抜け」というものだった。

わたし自身も知らず知らずのうちに、発表の半日前にスクープすることを目指していた。しかしいざ言葉にすることで、大学時代に学んだ例の十箇条を思い出し、それを破っている自分に気がついた。

ここに書かれてある湯川氏の問題意識は、良心的なジャーナリストなら、多かれ少なかれ抱いている疑問ではないだろうか。

と同時に、通信社の現役記者である湯川氏にとって、それは日常の職業生活で背負い込むには、やや酷な自問であるようにも思われる。なぜなら、ここで反省材料として挙げられた「第一報の素早い処理」こそ通信社記者に期待される業務の最たるものだからだ。

立花隆氏の『アメリカジャーナリズム報告』（1984年3月、文春文庫）は日本のジャーナリズムについて、こう書いている。以下、長くなるが関係部分を引用する。

　ジャーナリストになれる条件を人に問われたら、私は即座に、シニカルにではあるが、それは何事についてもすぐに半可通になれる能力であると答える。実際、その能力がなければ、ジャーナリストはやっていけない。問題はそれからである。

半可通から通になるべく努力を積み重ねる人と、半可通のままで満足する人との間で大きな差が出てくる。（略）
しかし現実には、日本のジャーナリズムでは、半可通の記者で立派に通用するし、そういう記者が大部分である。

　特に新聞報道では、メディアから記者に期待されているのは、現実をえぐることではなく、現実の皮相を伝えることでしかないからである。日本の新聞には、ハルバースタムのいう、ワイヤ・サービス・メンタリティ（通信社のメンタリティ）による、「浅薄な客観主義」や「擬似ニュース」が満ちあふれている。

わかりやすくいえば、ホンネの現実ではなく、タテマエの現実がもっぱら報道されているのである。

　日本の新聞に皮相なワイヤ・サービス・メンタリティが特に強いのは、日本の巨大新聞がそれぞれ同時に通信社の機能をカバーするシステムになっているからである。つまり、日本の新聞記者の多くは、アメリカの新聞記者なら絶対にやらない仕事にかなりかかずらわざるをえない。

　通信社にとっては、ニュースの速報性が何よりの勝負どころである。どんな皮相な事実でもいいから、他社より一分一秒でも早くそれを報道したほうが勝ちなのである。そのためには内容の掘り下げは二の次である。

通信社はその機能のために、本質的に皮相な報道にならざるをえない。

　アメリカの新聞の場合は、通信社の仕事は通信社に任せ、新聞はいわば第二報をカバーする立場にたつ。（略）ニュースの発生の第一報はワイヤ・サービスで受けて、それからその取材にまわるということは決して珍しくない。（略）

　日本の新聞社のように、いつ発生するかわからないニュースを落とさないようにするために、記者クラブにベッタリ貼りつけになっているような記者はいない。記者はいつでも狙いを定めた取材のため外まわりをしている。

日本の記者クラブ中心の取材体制を定置網漁法とするなら、外まわり中心の取材体制は沖の一本釣りないしトロール船漁法とでもいえるだろうか。（略）

　通信社と新聞社の分業体制がない。だから巨大新聞社の記者は、通信社の記者と同じく、すべてのニュースをその発生段階からキャッチしようとし、また刻々の変化をプロセス・ニュースとしてひっきりなしに本社に送らねばならない。

通信社との分業体制があれば、通信社にまかせておけばすむベタ記事程度のニュースとか、単なるお役所の発表ものの記事なども記者がいちいち集めなければならない。前に述べた記者クラブ制度がやめたくてもやめられない理由の一半はここにある。

立花氏は、ウォーターゲート事件のような暴露型ジャーナリズムが日本に根付かない理由として、通信社メンタリティのほかに、終身雇用型の社会風土と、公務員に課された守秘義務を挙げている。

巷にあふれる記者クラブ批判論は、たいてい日本の記者の「談合体質」とか「無能さ」といった皮相的分析にとどまっているが、立花氏は「通信社と新聞社の分業」という日米の業界内の決定的違いに着目することで、その問題点を鋭く指摘している。

さて、この本が出版されて２０年余。日本のジャーナリズムはどれほど変わっただろうか。記事の署名化という点では、毎日新聞が先行し、朝日新聞も少しずつ増やしている。

紙面改革では毎日に対する世間的評価が高いのだが、実は私の中での評価はそう高くはない。確かに「記者の目」など、記者一人ひとりの顔の見える記事は多いが、それ以外の例えば政治面、経済面の一般記事は、署名が付されているだけで、記者の個性や特徴が垣間見れる記事は稀である。

紙面の制限という問題もあるのだろうが、あえて厳しくいうと、通信社の記事をリライトしたようなノッペラボウの記事が最も多いのが毎日新聞だと思う。立花氏のいう「浅薄な客観主義」が新聞紙面をつまらなくしている。（社の基本スタンスが明確でないことがその理由の一つと思われるが、一つの社論に記者が縛られないという長所の、それは裏返しでもある）

その意味では、読売新聞の国際面に掲載される特派員の記事は切り口がユニークだし、記者の個性がにじみ出ていて読み甲斐がある。「ああ、前にあの記事を書いていた人か」と思い当たることもしばしばで、署名が生きている。優れたレポートは、ストーリーとして読めるものだ。

記者ルポや特報面で定評のある東京新聞（中日新聞社）にも頑張ってほしい。通信社配信記事の使い方という面では、産経新聞が最も徹底していると思う。社論の明確な社のメリットでもあろうか、第一報は通信社に任せて紙面の飾りとする一方、より長文の、より掘り下げた第二報に産経の個性が光っている。

立花氏の著作では、記者同士の激しい競争心理の実例として、１９６３年にケネディ大統領が射殺されたときのＵＰＩ、ＡＰ両通信社記者のせめぎあいが紹介されている。同じ車に同乗していた両者は、射殺の瞬間、一つしかない車載電話を奪い合う。もぎとったのはＵＰＩの記者で、「Kennedy Shot!」の第一報が３０秒後に世界中を駆け回った。この記者はこの速報でピュリツァー賞を受賞したというのは有名な話である。

立花氏は触れていないが、両通信社の記者が暗殺現場に居合わせたのは、彼らが大統領随行記者団の「代表」だったからである（ハルバースタムの『メディアの権力』によれば、大統領車列では報道陣のうち通信社の車両が最優先される慣習がある）。トップの暗殺が１社のスクープになるなど、日本では考えられないことだ。米国の（通信社を除く）ジャーナリズムが「速報主義」にとらわれず、第一報を通信社に任せていることの証拠だろう。

日本のトップである首相の取材も、かつては共同、時事の２通信社が代表して行う習慣があったが、現在は移動中を除いて有名無実化している。橋本竜太郎首相の頃までは「代表取材」体制がいきていた。

１９９６年７月、橋本首相が靖国神社に電撃的に参拝した直後、一報を受けた通信社記者が官房長官会見で「首相が今、靖国神社を参拝しているようだが」とコメントを求めた。これが新聞各社の反発を買い、代表取材が見直される契機になったようだ。「Kennedy Shot!」でピュリツァー賞を受賞したＵＰＩ記者の話とは、対照的な顛末ではある。

さて、「ジャーナリストの十戒」を破った湯川氏の自省は、「そもそも新聞社と通信社は競合関係にあるのか」という疑問に発展し、次のように続く。

某大手新聞社の記者が、ネット時代のジャーナリズムについてわたしをインタビューしに来たことがある。彼はわたしの主張にいたく感動してくれて、「湯川さんの名前で引用させてもらいます」と話していた。

ところが記事にわたしの名前は入っていなかった。デスクの判断で削除されたのだという。その理由は、競合社の編集委員の名前を使うわけにはいかない、というものだった。「最後まで抵抗したのですが」とこの記者は、申し訳なさそうに弁解した。

しかしわたしの所属する通信社がその新聞社と競合関係にある、と考える読者が果たしているのだろうか。多くの読者は通信社の存在をしらない。通信社とは新聞社に記事を配信している新聞記事の問屋のような会社だ、というように説明すれば、なおさら読者は通信社と新聞社を競合関係にあるとは考えないだろう。

事実、会社同士は競合関係にはない。新聞社は通信社にとって、あくまでも得意先だ。競合関係にあるのは、現場の記者同士だけだ。記者クラブの中では、新聞社の記者も通信社の記者もなく特ダネ競争が繰り広げられているからだ。

つまり前出のデスクは、読者がどう受け止めるかということより、記者クラブ内の記者がどう受け止めるか、ということだけを気にしていたのだ。

〔了〕