横山やすし・西川きよし - YouTube NHK

横山やすし・西川きよし - YouTube NHK
下のキーワードを検索してください。
１　横山やすし・西川きよし - YouTube NHK

２　横山やすし西川きよし たっぷり - YouTube
www.youtube.com/watch?v=h3PP3UyIs7I

横山やすし西川きよし たっぷり いつも動画をご覧いただき有難うございます。 コーチングを始めるなら！人生を変 ...

再生時間：58:18
投稿日：2019年3月11日

３　爆笑・名人・漫才【やすし and きよし】＼^o^／ - YouTube
www.youtube.com/watch?v=ZJLEu25m8KI

チャンネル登録 HERE: https://www.youtube.com/channel ...
再生時間：42:22
投稿日：2016年8月1日

観光施設で火事想定の訓練

観光施設で火事想定の訓練
１　ＲＫＫ　観光施設で火事想定の訓練

観光施設で火事想定の訓練
2019年11月04日 11:57 現在
今月９日からの秋の全国火災予防運動を前に天草市では観光施設での火災を想定した訓練が行われました。

訓練は２階のレストラン厨房から火が出て逃げ遅れている人がいるという想定で行われ職員や消防職員、地元消防団など約６０人が参加しました。

火事に気づいた職員が厨房で初期消火にあたり、通報で駆け付けた消防隊が逃げ遅れた人を救助、同時に建物の外では消防団が放水をするなど一連の動きを確認しました。

これから寒くなると暖房器具を使う機会が増え空気も乾燥するため火災が発生しやすくなります。

消防は暖房器具を使う前にケーブルが劣化していないか、コタツのヒーター部に埃が溜まっていないかなど十分注意してほしいと呼びかけています。

＃ イルカ観光施設で防災訓練 ＃ 「買い物難民出さない」 上天草市、元校長らが食料品店開設 ＃ 労災申請、校長認めず 熊本県南の特別支援学校講師、パワハラ退職

＃　イルカ観光施設で防災訓練　＃　「買い物難民出さない」　上天草市、元校長らが食料品店開設　＃　労災申請、校長認めず　熊本県南の特別支援学校講師、パワハラ退職
下のキーワードを検索してください。
１　ＮＨＫ　熊本県のニュース

イルカ観光施設で防災訓練
11月04日　11時15分
ことし６月にオープンした熊本県天草市の観光施設で、火災の発生を想定した訓練が従業員や消防隊員が参加して行われました。

訓練が行われたのは、イルカウォッチングの受け付けや特産品の販売などを行う観光施設「天草市イルカセンター」で、従業員や地元の消防隊員などあわせて６０人余りが参加しました。

訓練は、２階のレストランの調理室で火災が発生したという想定で始まり、従業員が消防へ通報したり、消火器を使った初期消火の手順を確認したりしていました。

また、消防隊員が建物の中から逃げ遅れた人を救出する訓練を行ったほか、地元の消防団員による放水訓練も行われました。

訓練に参加した天草市イルカセンターの従業員、小林智樹さんは「連日の火災のニュースを見て、ここでも、いつ起きてもおかしくないと思います。火災を起こさないことがいちばん大事ですが、万が一の際にきょうの訓練が生かせればいいと思います」と話していました。

２　熊日　「買い物難民出さない」　上天草市、元校長らが食料品店開設

「買い物難民出さない」　上天草市、元校長らが食料品店開設
2019/11/4 11:00 (JST)
©株式会社熊本日日新聞社
地元の住民らでにぎわう店内＝上天草市

　熊本県上天草市松島町教良木地区のＪＡ購買所だった施設が１日、食料品店「やまなみ商店」として新たなスタートを切った。購買所の閉鎖を受け、地区出身の山並信久さん（７４）＝同市＝が一念発起。同級生らに協力を呼び掛けてオープンにこぎ着けた。

　山並さんは元中学校長。９月末にＪＡあまくさが地区中心にあった購買所を閉店したことを知り、「車を使えない高齢者が買い物難民になってしまう。人口減少にも拍車がかかる」と、出店を思い立った。

　ＪＡあまくさと交渉し、購買所跡を月額３万円で賃借した。自己資金約１００万円で食品用の冷蔵ケースなどを購入。スーパーの元従業員など地元の同級生約１０人とともに運営する。

　食品は熊本市の市場や地元の加工グループから仕入れ、住民が作った農産物や加工品も販売する。オープン初日は午前中から住民らが詰め掛け、喫茶スペースで会話を楽しむ姿も見られた。

　山並さんは「従業員は全員７０代。高齢者の生きがいづくりにもつなげたい」と話している。営業は土曜以外の午前９時～午後４時。（大倉尚隆）

(2019年11月4日付　熊本日日新聞朝刊掲載)

３　熊日　労災申請、校長認めず　熊本県南の特別支援学校講師、パワハラ退職

労災申請、校長認めず　熊本県南の特別支援学校講師、パワハラ退職
2019/11/4 08:00 (JST)
©株式会社熊本日日新聞社
　熊本県南の県立特別支援学校に勤務していた３０代男性講師がパワーハラスメントが原因とみられるうつ病で退職した問題で、男性講師が公務員の労災に当たる公務災害の認定を申請しようとしたが、同校の校長が「申請しても無駄」と言い、断念させていたことが３日、分かった。

　男性講師によると、公務災害の申請は、退職した今年８月ごろ、校長に数回申し出た。校長はメールで「県教育委員会がパワハラを認めていないので申請できない」「現場を見ている第三者がいないので申請は無理」と説明したため、断念したという。

　県教委学校人事課によると、実際は第三者が現場を見ていなくても申請することができる。

　校長は、熊日の取材に対して「申請後の調査が長期間になると聞き、本人の体調を考慮して申請を止めたが、制度をよく理解していなかった。本人がもう一度申請を希望するならば、協力したい」と釈明している。

　男性は２０１７年に同校に赴任。同じクラスを担当する女性教諭によるパワハラが要因として１９年１月、うつ病と診断された。男性は自殺を図り、約１週間入院。その後２カ月間休み、８月に退職した。校長らによると、女性教諭は男性講師に対する発言の一部は認めているが、「パワハラ行為ではない」と話しているという。

＃ 小中学生９割近視 失明のおそれ「強度近視」も中学生の１割 ＃ ２段階認証をねらった偽サイトが急増中

＃　小中学生９割近視 失明のおそれ「強度近視」も中学生の１割　＃　２段階認証をねらった偽サイトが急増中
下のキーワードを検索してください。
１　ＮＨＫ　小中学生９割近視 失明のおそれ「強度近視」も中学生の１割

小中学生９割近視 失明のおそれ「強度近視」も中学生の１割
2019年11月3日 20時09分
近視について慶応大学のグループが東京都内の小中学生1400人を対象に調べたところ、全体の９割近くが近視で、特に中学生の１割程度が、将来失明につながる病気を発症する危険性が高まる「強度近視」であることが分かりました。研究チームは早急な対策が必要だとしています。

近視は、目の眼球が前後に伸びるなどして焦点がうまく合わず、ぼやけて見える状態で、裸眼でおよそ17センチまで物を近づけないとはっきり見ることができない「強度近視」になると、将来、網膜剥離や緑内障など、失明につながる病気を発症する危険性が高まるとされています。

慶応大学の研究グループは子どもの近視の実態を明らかにしようと、東京都内の一部の小中学校の児童と生徒合わせて1416人の目の状態を調べました。

その結果、近視だったのは、
▽小学生689人のうちの76.5％、
▽中学生727人のうちの94.9％で、
特に中学生では、少なくとも9.9％にあたる72人が「強度近視」でした。

近視は子どもたちの屋外活動の減少に伴って増えているとされ、2050年には、
▽世界人口の半数に当たる48億人が近視に、
▽９億4000万人が強度近視に、
なるという試算があり、ＷＨＯ＝世界保健機関も深刻な懸念を示しています。

慶応大学の坪田一男教授は「日本では子どもの近視に関するデータもほとんどないなど、対策は不十分だ。国のレベルで取り組むべき緊急の課題だ」と指摘しています。

強度近視 網膜剥離そして失明のおそれ

近視が進行し、裸眼でおよそ17センチまで物を近づけないとはっきりと見えない強度近視になると、目の奥にある網膜などの組織が、伸びた眼球によって引き伸ばされたり圧迫されたりして傷つきやすくなり、将来的に網膜剥離や緑内障といった失明につながる病気の危険性が高まるとされています。

近視の子どもが多く訪れる東京 世田谷区の眼科医院では、診断を受けた子どもの10人に１人程度が「強度近視」か、そのおそれがある患者です。

取材した日に診療に訪れた小学４年生の男の子は強度近視と診断されていて、裸眼視力は両目とも0.1以下、眼鏡を外すと10センチ先も正確には見えない状態です。

眼球が伸び、外からの光の刺激を受け取る網膜が薄く引き伸ばされていて、将来的に失明につながる網膜剥離になるリスクもあると診断されていました。

男の子の母親は「失明する可能性がゼロでないという説明を受けているので心配です。定期的に目の状態を確認してできることをしたいです」と話していました。

近視はアジアを中心に世界で急増していて、オーストラリアなどの研究グループが３年前に出した試算では、2050年には世界人口の10分の１にあたる９億4000万人が強度近視になると予測されています。

このため世界各地で近視になる人を減らすための対策が進められています。

最近の研究では、一日２時間、屋外で活動し、十分な量の光を浴びることで近視の発症を抑えられることが分かってきており、20歳以下の８割が近視の台湾では、2013年から体育の授業を１週間に150分屋外で行うことを義務づけ、ほかの教科も屋外での授業を推奨しています。

学校によっては、理科の授業でも屋外での植物の観察などを多く取り入れているほか、子どもたちの首元に光センサーをつけてもらって浴びる光の量や時間を把握しています。

こうした取り組みで台湾全体では、７年間で視力0.8未満の子どもが５％以上減ったということです。

台湾教育部の彭富源署長は「屋外活動に導くことで視力悪化のスピードを抑えられる。子どもも喜び、あまり予算もかからず、効果がある方法だ」と話していました。

一方で、日本では全国に近視の子どもがどれだけいるのかという調査も行われておらず、文部科学省によりますと、現在、子どもの視力の低下が運動時間や勉強、読書、ゲームの時間などと関連するかどうか、調査を行っている段階だということです。

文部科学省健康教育・食育課の平山直子課長は「近視は非常に重要な課題だと認識している。調査の結果を得て来年度には対策を決め、各家庭や学校に周知するなど、緊急に進めていきたい」としています。

２　ＮＨＫ　２段階認証をねらった偽サイトが急増中

２段階認証をねらった偽サイトが急増中
2019年11月4日 6時13分IT・ネット
インターネット決済などで、セキュリティーを高めるために使われる「２段階認証」をねらった偽のサイトが増えているとして、情報セキュリティー会社が注意を呼びかけています。

２段階認証はログインする際に事前に登録したスマートフォンに追加の暗証番号を送るなどして本人確認をする方法で、不正アクセスを防ぐのに効果があるとして、インターネットバンキングやネット通販などで導入されています。

情報セキュリティー会社の調査によりますと、この「２段階認証」をねらった偽のサイトがことし９月だけで94件確認され、前の月から倍以上に増えていたということです。

具体的な手口としては正規の金融機関などを装って、情報を盗み取る偽のサイトに誘導してＩＤやパスワードを盗み取り、そのうえで、スマートフォンなどに送られてきた２段階認証の暗証番号も入力するよう求めるメッセージが表示されるということです。

入力してしまうと不正に決済されるなどの被害にあうおそれがあるということで、セキュリティー会社ではいつもと異なる手順で暗証番号の入力が求められるなど違和感があった場合は、改めてサイトを確認するよう注意を呼びかけています。

調査を担当したトレンドマイクロの山外一徳さんは「２段階認証だから安心するのではなく、情報を入力する前には、一度立ち止まって確認してほしい」と話していました。