短時間運動で判断力向上 「高齢者の右脳が左脳を補う」 研究発表

高齢者は脳の働きが加齢にしたがって、次第に鈍っていきます。
ですが、身体を動かすことで脳に刺激をあたえ、頭脳の働きの能力低下を
抑えることができます。
身体のあらゆる部分を使って、脳機能の老化を抑えることが大切だということを
このブログ前号に書きました。これに関連する記事、毎日新聞２月12日
安味伸一記者の記事を以下に紹介します。

『筑波大征矢（そや）英昭教授の研究チームが、大学の院生とつくば市在住の高齢者の
グループに、短時間の自転車こぎ運動の前後の脳の働き（判断力）をテストしました。
テストは文字の色と意味が一致しているかどうかを判断させ、正答率や判断にかかる
時間を集計するもの。
短時間運動のビフォー・アフター比較と脳のどの部分が活発化するかの研究。

学生班は運動後のテストでは、判断速度が平均50％速くなり、左脳の一部が
活発化していたのに対し、高齢者班は、右脳にある「右前頭極」が運動前に
比べて活発化し、速度は平均16％向上した。人間の判断力は、ふつう
左脳の一部が担うことから、研究チームは「高齢者では加齢による脳の
機能低下を別の場所が働くことで補っている」と結論付けた。
習慣的運動が認知機能を高めることは知られているが、一過性の運動が
直接脳に作用するメカニズムはよくわかっていなかった。

こんどの研究結果は米国科学誌「ニューロバイオロジー・オブ・エイジング」に掲載された。』

高齢者は頭脳機能の老化を抑えるために、短時間の運動を毎日繰り返しましょう。
貧乏ゆすりでもなんでもいいです。私はパソコンの入力を続けることにしています。
ちっともタッチスピードが上がらず、誤入力が多いのに、半ばあきれながら
毎日パソコンに向っています。「自分のお守りは自分でする」と言い聞かせながら。

高齢者はお金持ちでも 貧乏ゆすりをしましょう

手先を使う仕事は脳の老化を緩やかにします。　足を動かすことで、脳へ刺激が伝わり
脳前頭葉左側帯が活発に働きます。　思考力、判断力を司るこの部分の働きで
脳が活発になるので、日常生活が楽しくなります。

テレビ番組で紹介されたことですが、認知症と間違われた人が、足を細かく動かすいわゆる
貧乏ゆすりを続けることで、脳の働きが急激に復活化し、これまでの予見をくつがえす偽認知症
であったことが診断されていました。
年齢相応の単なる脳の老化であったものが、運動不足で脳の働きが不活発になり、認知症を
疑われるまでに脳の働きがなくなっていたのです。

診断している老先生ご自身で貧乏ゆすりをしていた姿が印象に残りました。
私たちは手、足、耳、目、鼻の五感を駆使して、脳に刺激を送り、毎日を生きていくことに
努めたいものです。
貴方が続ける運動はどんなものですか。時間をかけて新聞をみることですか。それだったら
貧乏ゆすりで、足の運動を並行的に脳刺激ができますね。雨で短い散歩が
出来ない時、読書しながら貧乏ゆすりをしましょうか。

私は太極拳の教室で準備体操を念入りにやります。老化で硬くなっていく身体を
ほぐしていくのは、きっと脳に刺激になっていると思います。血行が良くなり脳血管が
拡張し、脳刺激が続いているでしょう。確かに脈が速くなり、血行が体全体に行き渡り
神経に刺激をあたえています。

最近「高齢者が短い運動で判断力向上」と筑波大と自治医科大の研究チームが発表。これは
衰えた脳の<代償機能>が運動によって高まる仕組みを解明したと、注目をあつめている。

高齢者の脳の機能が運動によって、どう高まるのか、筑波大の征矢（そや）英昭教授の
説明を、このブログ次号に掲載します。

岡田副総理の識見の高さに敬意を懐く

国会における岡田副総理の答弁を聞いて、氏の識見の高さに改めて敬意を懐いた。
テレビ番組や新聞で接する岡田氏の意見や説明ぶりが、これぞ政治家だと
思うことがあった。
国を思い国民のために揺るぎのない指導をしようとする姿勢が好ましい。
いいときに副総理に就任していただいた。

沖縄返還時に日米間の密約の存在することを毎日新聞記者西山太吉氏が記事に
したが、佐藤政権は外務省職員をそそのかして極秘伝聞を手に入れた
「国家公務員法違反罪」で、西山氏を起訴した。裁判の結果、西山氏は有罪となり
日米間の密約の存在はそのままうやむやにされた。
岡田副総理が外相になったとき、この密約存在の調査検証が始まった。
これは外相の勇気ある識見であった。
今国会で岡田副総理は「西山氏、密約の犠牲者」「どうしてそういうことが
起こったのか、ということは深刻に反省すべきだ。開き直りは許されない」と
述べている。（毎日新聞2月８日）

佐藤政権とニクソン政権との密約は米国の外交文書の公開により、その存在が
明らかになった。日本の外交官僚は文書の存在を公式に明らかにせず、政治家は
その存在を否定し続けた。これを「シロをクロと言いくるめる」とわれわれは表現する。

西山氏の裁判所への提訴を受けて、裁判所は外務省の密約文書の存在を認めたが
すでに文書は廃棄されていると認定した。
これは外務省の意図的証拠いんめつであり、公務員の犯罪である。

残念なことに、我が国には米国のように公文書の保存規定が整備されておらず
後世に歴史的事実を伝えるべき国家事業につぃて、その実像を伝える思想がない。
だから、「公務員法」は国民のための法でなく公務員のための法であるという法概念が
まかり通っている。

今度の東日本大災害と原発破壊の非常時にかかわった政府機関は会議議事録を
残していないとが発覚した。政府はこまっている。これは官僚の頭の中に、国民のために
記録を残し、災害に対処する国の指針を作る資料にする発想がないことを露呈している。

岡田副総理は「重大な公務員の怠慢であり、改めなくてはならない」と国会で述べた。
公務員に注意を与えるだけで終わってはならない。「公務員法」に国と国民に奉仕する思想を
盛り込んだ法改正をしてもらいたい。

福島原子力発電所で炉の溶解が発生したとき、気象庁は意図的に気象情報を発表しなかった。
公務員による情報操作である。そのために放射能汚染の被害が拡大してしまった。
このブログで、風向き情報を発表しないと重大な影響を与えることになると
素人の私でさえ指摘した。新しい情報や起こっているいる事象をを国民に
公開しない政府では困る。公務員がそれを見習うから尚更こまる。

西山記者が刑事起訴されたとき、毎日新聞社は資料源を漏らしたしたとして、西山記者を
退職させた。時の政権に押された印象が強くて、私は憤慨して毎日新聞の購読をやめた。

こんな情けない思いはあまりしたくない。新聞社は社是で「社会の良識を目指す」と
言っているがその前条で「社会の良心でありたい」と言ってほしいのである。