アメリカの実体は「ＵＳＡカンパニー」

国務省とペンタゴンがアメリカという国家の二枚看板、いわば、「背広組」と「
「制服組」の代表と言っていい。外交と国防がアメリカという国家にとって
最も重要な機能なのだ。

なぜならアメリカは普通の国家ではないからである。超大国という意味でも
ない。アメリカという国家は「現代の東インド会社」というのが、最も実態に
近いのだ。

東インド会社は、わかりやすく言えば植民地経営を専門に行う民間企業だ。
このあたりの実情は拙著『日本はなぜ、アメリカに金を盗まれるのか』
（メディアックス、2015年）で詳しく述べたが、民間企業でありながら、植民地
における徴税権、司法権、軍事権といった国家としての機能と役割を
「大英帝国」によって認められていた、これをチャータード・カンパニー「勅許
（ちょっきょ）企業」という。東インドとは、インドの東側、つまりアジア太平洋
全域を植民地化してもよいと認められたことを示しており、実際、大英帝国の
植民地となったインド全域の国家経営を委託されていた。

実は、アメリカ自体、国家という体裁を取った「現代の東インド会社」と言って
いい。いや、インドの東側だけでなく、世界全域を植民地化し、世界中の
富を収奪するためにつくられた「ＵＳＡカンパニー」
なのである。だからアメリカに集まった富は、決してアメリカ国民には還元
されない。アメリカ国民は「世界支配」を業務とするプラック企業でこき使われて
いる「奴隷社員」でしかない。だから国民健康保険さえもらえず、しかも
「ＵＳＡカンパニー」は倒産寸前なので、まともに給料も支払われず、貧しい
生活を余儀なくされている。

東インド会社は大英帝国が植民地からの収奪の「勅許」を与えていた。
では、「ＵＳＡカンパニー」は、いったい誰から「勅許」をもらっているのか。
それが「闇の支配者」となる。「闇の支配者」と実態については、次章で
詳しく紹介する予定なので、ここでは植民地経営会社「ＵＳＡカンパニー」
の株主と思ってほしい。

いずれにせよ、全世界を支配して、その富を収奪する以上、外交戦略を
担う「国務省」と軍事制圧をする「国防総省」が最重要のセクションという
のは理解できよう。「闇の支配者」という株主の指示を受けて、他国の
富を収奪すべく国務省が外交戦略を考え、他国の資産を国防総省、
米軍が軍事力で奪ってきた。植民地経営会社の両輪であったわけだ。
問題は、どうして国務省とペンタゴンが割れて対立するようになったのか。
これも「闇の支配者」が割れたから。

いずれにしても、2016年現在の大混乱、これまで「あり得ない」と思われた
ことが、次々と起こるようになったのは、国務省とペンタゴンという二枚
看板が分裂、凄まじい対立をするようになったからなのである。

読者にぜひ、理解してもらいたいのは、この対立が「やらせ」といった
生ぬるいモノではなく、血で血を洗うｌ凄まじい死闘へと発展していること
なのだ。その戦いは、2015年夏以降、日を追うにつれて、「第二次
南北戦争」と言いたくなるほど激しくなっている。

だからこそ、その下の組織でも右往左往と、これまで想像できなかった
ようなほころびが生まれて、これまで隠されていた実情が続々と暴露
されるようになっているのだ。　　　　　（ベンジャミン・フルフォード記）

─『99%の人類を奴隷にした「闇の支配者最後の日々」アメリカ内戦から
　　世界大改変へ』
　　元「フオーブス」アジア太平洋支局長　ベンジャミン・フルフォード著
　　ＫＫベストセラーズより

■アメリカは移民の国だが結社フリーメイスンの作った国だ。ホワイト
ハウスに対抗するオベリスクの塔などそれを象徴しているし、ある
州には、フリーメイスンの宣言のモニュメントがその誓いの文章と
ともに刻まれている。建国のときの人たちも二人くらいを除いては
みなフリーメイスンであった。建国が浅く、得たいの知れない結社が
集まっているから、新しい考えも出るが、ずさんな体制も浮き立つ。
トランプを見ていると、西部開拓史のころの幌馬車で西へ西へと
家族のまとまった連中が進んでいくときのリーダーに見える。
粗野で、外敵は跳ね除け、自分の家族仲間を守り、利をとっていく・・・
しかし、今の時代には、けんかでなく、相手との強調、共存共栄が大切に
なっている。
大きな大戦や経済の乱れの切磋琢磨を繰り返し、共存がいかに大切なこと
かが今世紀生きる人間としては、わかってきていないと、未熟者である。