Naイオン電池！

7月になって、世界最大の、中國の車載Ｌｉ電池メーカーのＣＡＴＬが、ナトリウムイオン電池（ＮＩＢ）を開発したというニュースがでまわっているので、ＮＩＢの開発状況を調べてみた。2010年になって大学や民間の研究所の研究が論文数でみると増えているが、メーカーからのプロトが出来たとかいうニュースはなく、此の7月のＣＡＴＬのニュースが初めてではなかろうか？　その後の話は東洋経済は解説してあったので下記に抜粋した。

また、Ｌｉはレアアースで高価であるから、水素を同じように天然に豊富にあるＮａが使える様になれば、ＥＶの値段も現在は、Ｌｉイオン電池代が車両価格の4割を占めているから、ＮＩＢになれば半分くらいになる。

発電容量や発電量対重量とかの話は、東京理科大学 理学部第一部 応用化学科駒場教授が、 2013年に出された、論文『高性能ナトリウムイオン蓄電池の新技術』で示されている。その一部の各地電池比較の図を下記に示す。

ニッケル水素電池よりも質量エネルギーも、体積エネルギーも高く、早く実用化してEVひいてはHV、PHVの価格を安くしてほしいが、まだまだ時間がかかりそう。

ＣATLの話は、東洋経済が解説しており其の抜粋を引用する：：：：：：：：：：：

　車載電池世界大手の寧徳時代新能源科技（CATL）が7月に自社開発のナトリウムイオン電池を発表する。5月25日、財新記者による取材に同社が事実であると認めた。ナトリウムイオン電池の原理は現在主流のリチウムイオン電池とよく似ている。両方とも、正極と負極の間を金属イオンが移動することで、充放電が可能になる。両者の最大の違いは材料だ。

新製品の具体的な情報については、CATLはまだ明らかにしていない。中国の証券会社である華安証券の調査レポートによれば、ナトリウムイオン電池には、中国の電池業界が外国の（一部の国に偏在する）リチウム資源に依存している状況を打破できるメリットがあるという。

ナトリウムは地殻中で4番目に多い元素だ。リチウムイオン電池の電解液の材料であるリチウム塩をナトリウム塩に、（負極の基盤に用いる）銅箔をアルミ箔に置き換えることでコストの引き下げが可能になる。

一方でナトリウムイオン電池には、技術面におけるボトルネックがある。前出の華安証券の調査レポートによると、電気化学の特性が妨げとなり、現時点では1キログラム当たり90～140Wh（ワット時）のエネルギー密度のナトリウムイオン電池しか試作できていない。これは鉛蓄電池のエネルギー密度よりは高いが、リチウムイオン電池には及ばないレベルだ。

 

米国政府が議会に提出した「UFO報告書」

MITテックレビューが、米国政府が21年6月25日に議会に提出されたUFO報告書を解説していた。日本のＴV放送でも解説されていたのを後で知ったが、戦闘機から撮影された高性能ビデオ映像が、ＵFO が本物であることを否定できないという事で、存在すると結論付けられている。ただ、地上での検出だからどこから来たものとかは依然、未確認物体Unidenntified Object）としている。主となる映像は、2004年の検出のチクタック、2015年のジンバルである。

2004年、米海軍の飛行士たちが、カリフォルニア州沖で赤外線カメラがとらえた楕円形の未確認飛行物。1分10秒過ぎに突然加速して左に消える。この物体はすぐに「チクタク」と呼ばれるようになった。（VIDEO BY U.S. DEPARTMENT OF DEFENSE）

2015年に撮影された映像。米海軍の飛行士たちが、フロリダの大西洋岸沖で、「ジンバル」という愛称で呼ばれる、回転しているように見える奇妙な飛行物体に遭遇したところ。（VIDEO BY U.S. DEPARTMENT OF DEFENSE）

ＭIT テックレビューの抜粋：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：　

米国家安全保障当局は6月25日、議会に提出した[未確認飛行物体（いわゆるUFO）の一連の目撃事例に関する報告書}は、不可解な遭遇事例について新たな情報を提供している一方で、多くの重要な疑問は未解決のまま残されている。そこで、以下のような目撃者の証言を紹介している。海軍のパイロットをはじめとする軍人たちは、何十年も前から謎めいた飛行物体を目撃してきた。海軍のタスクフォースが調査した2004年から2021年までに起こった米政府関係者による目撃事例は144件にのぼる。しかしその正体は国防総省にもわからないという。

　米情報機関では、今後はUFOという言葉は使われない。新たな名称は「未確認空中現象（Unidentified Aerial Phenomenon、UAP）だ。名称変更は、米政府がこうした謎めいた目撃事例を真剣に受け止めていることを示唆している。

　議員しか閲覧できない機密事項にもふれている同報告書には、2017年に設立された国防総省のUAPタスクフォースによる調査結果が詳細に記されている。奇妙で見慣れない飛行物体の数々は、パイロットによって目撃され、レーダーや赤外線センサーによって記録されてきた。

　現代航空史におけるとりわけ有名なUAP遭遇事例の数々、たとえば2004年、2014年、2015年に発生した、パイロットによる目撃情報、レーダーの追跡情報、映像にとらえられた物体などの証拠は、未解決のまま残されている。

　UAPタスクフォースはこうした事例について、自然の大気現象、誤認された民間航空機、レーダーの誤作動といった一般的な解釈を検討したが、しぼむ気球が原因と特定された1件を除き、「現在のところ、われわれのデータセットには、事件を特定の説明に帰するに足る十分な情報がない」と報告書にはある。

 

 

6月25日、米議会に「UFO報告書」の解説野続報

　2004年にカリフォルニア沖で謎の物体「チクタク」を目撃したディートリック氏はその後、イラクとアフガニスタンで従軍してから、ワシントンD.C.で海軍の管理職をこなしつつ、ジョージ・ワシントン大学で2014年にMBAを取得した。

　しかし、目撃事例の波紋が消え去ることはなかった。国防総省の役人たちは、ディートリック氏に対し、直接話を聞きたいという人たちに向けて説明をするよう繰り返し求めてきた。2004年以降、氏は少なくとも年に1回、通常はそれ以上の頻度で説明を依頼された。

「いいかげんうんざりしていたところに、議会からも要望が来るようになりました」とディートリック氏は言う。「『上院議員や下院議員のところにきて説明してもらえますか。マケイン氏の事務所が興味を持っています』といった具合です。ジョン・マケインの依頼をだれが断れるでしょう」。大統領が交代する時期には、国防総省の職員から新政権に対して説明するよう求められたこともあった。

　目撃事例への関心は高くなったり低くなったりを繰り返していたが、2014年末から2015年初めにかけて、決定的な出来事があった。

　空母ルーズベルトに配備されているスーパーホーネットが、高速で移動する未確認航空機にフロリダ沖で遭遇したのだ。あるパイロットの言葉を借りれば、それは「球体の中に立方体がある」ような形状をしていたという。

　より高性能なレーダーが装備されたこれらの戦闘機は、その奇妙な物体を追跡できた。翌年の初めには、攻撃機器と連動した3台のガンカメラの映像にも飛行物体がとらえられ、それらは「ジンバル」や「ゴーファスト」という通称で呼ばれるようになった。

「どれも風に逆らって飛んでいる。風は西へ風速120ノット（秒速60メートル）」。遭遇時の記録で、あるパイロットはそう言っている。「おい、あれを見ろよ！」また別の飛行士が叫ぶ。「あれを見ろって！　回転してるぞ！」

　映像を撮影した飛行士は特定されていないが、ダニー・オーコイン大尉と、ライアン・グレーブズ大尉のパイロット2人が目撃者として名乗り出ている。2014年と2015年の遭遇事例の両方において、2人はレーダー画面に奇妙な影を見つけ、戦闘機のビデオカメラで翼も尾翼もない物体を撮影した。オーコイン氏はインタビューで、物体は軍用機に反応し、その周りを回ったと述べている。

　彼らも、身元が特定されていないほかのパイロットたちも、海面と同じ高さを含めて、さまざまな高度で物体を目撃しており、音速の5倍を超える極超音速まで加速する物体も追跡している。中には驚異的な航続性能をみせ、12時間も無補給で飛行を続けた例もあった。そのほか、海兵隊員によって撮影された映像では、水中に入っていったように見えるものもある。

五輪で、新たなコロナウィルスの新たな変異株が誕生し、東京が、発信源になりはしないか？

 

東京の新型コロナ感染者が、毎日千名を超すようになって思うのは、五輪で世界各国から、数万の人々が来日することで、新たな変異株が発生し、五輪参加者が帰国して、そこで変異株を拡大させてしまうのではなかろうか？　東京が世界中にＣOⅤＩＣーＴｏｋｙｏを拡散させてしまうのではないかと危惧される。

コロナウィルスは、イギリス株、チリ―株、インド株・南アフリカ株などなどが圧制して、新しいほど感染力が強い。いまはデルタ株（国名名称は問題という事でインド株の新名称）が、世界中に拡散している。となると、東京五輪で、世界中から持ち込まれたコロナウィルスで、更に強力な変異株が発生する可能が高いのでは？

やはり、再度延期するべきではなかろうか？

国立感染症研究所がそのWebサイトで解説しているコロナウィルスの特徴を見ると、いかにも簡単に、新たな変異株が発生しやすいことがわかる。

電子顕微鏡で観察されるコロナウイルスは、直径約100nmの球形で、表面には突起が見られる。形態が王冠“crown”に似ていることからギリシャ語で王冠を意味する“corona”という名前が付けられた。ウイルス学的には、ニドウイルス目・コロナウイルス亜科・コロナウイルス科に分類される。脂質二重膜のエンベロープの中にNucleocapsid（N）蛋白に巻きついたプラス鎖の一本鎖RNAのゲノムがあり、エンベロープ表面にはSpike（S）蛋白、Envelope（E）蛋白、Membrane（M）蛋白が配置されている（図１）。ウイルスゲノムの大きさはRNAウイルスの中では最大サイズの30kbである。遺伝学的特徴からα、β、γ、δのグループに分類される。HCoV-229EとHCoV-NL63はαコロナウイルスに、MERS-CoV、SARS-CoV、HCoV-OC43、HCoV-HKU1はβコロナウイルスに分類されている。

 

形態やネット回線解約料は、通信料1か月分！

報道各社が、総務省は１２日、携帯電話やインターネットの回線契約で消費者を保護する取り組みを議論する有識者会議を開いて、まとめた報告書案を記載している。その骨子は。

①契約の更新期間以外での契約変更で発生する違約金は料金１カ月分を上限とする。

②インターネットの重要性が高まる中で、契約を結んだり解約したりする手続きが分かりやすくなるよう、省令を改正し、制度を見直す。

③２年ごとに設けられた更新期間以外の契約変更で違約金が発生する〝２年縛り〟を廃止。

④違約金は、約５０００円程度の料金１カ月分を上限とする。

⑤携帯電話や光回線について、ネット上で契約できるサービスは解約もネット上で可能とする。

⑥電話勧誘に対しても、事前に契約内容を書面で送付した上で、説明をするよう義務付ける。

⑦携帯電話大手と販売代理店の関係において、販売代理店に不利な委託契約は業務改善命令の対象になるとガイドラインで定める。

というようなことで、、みんなが怒り狂っている、携帯利用やインターネット利用における、3社の我が物顔、やっと、これで改善できる！

未だ案でｍ」合気頃には法律となるのだろうが、変な改変は無しだ。

中國の豪雨で、三峡ダム決壊の恐れ？

 

 

長江(揚子江)の上流の四川地域で豪雨でひいては中国全土に豪雨警報が出ていると、新聞各紙が伝えている。併せて、長江(揚子江）の中流にある世界最大の三峡ダムの決壊の恐れがあるとも報じられている。

 

中国の気象当局は１１日、全土に新たに大雨警報を発令、北部と中部の広範囲に豪雨が発生するとの予報を発表している。そして、長江の中流域にある三峡ダムは、治水、発電、水運の目的で作られた世界最大級のダムだが、中・上流域で降った雨のため水位が増加し、警戒水位を上回っている。

三峡ダムに関しては、大雨のたびに決壊の恐れがあると危惧されているが、今回の豪雨は、勝ってない規模が故、三協ダム決壊は単なる杞憂では済まないかも。万が一決壊でもすれば、日本経済への影響は計り知れないし、日本のみならず。、世界経済が大きな影響を受けるのは必至。杞憂で終わることを願うしかない。

三峡ダムの写真と位置を示す地図を記載したが、これらはニューズウィークが、「世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由』なる記事の中で示したものである。ＵＲＬ　https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/10/post-94797.php