ワクチンのスパイクはDNA修復を阻害する

今日も昨日同様に昼頃までは穏やかな秋日和であったが、午後は雲が多く流れるようになった。1929年10月24日のニューヨーク証券取引所での株価大暴落(暗黒の木曜日)で始まった世界恐慌により、当時の主要国の経済は大きく落ち込み、単純で勢いのある発言が国民の心を掴むポピュリズムが蔓延した。ポピュリズムは経済が好調な時ではなく、まさに低迷状態に陥っている時に頭をもたげる。今回の選挙もそうした流れの始まりの中に現在があることを示したものだろう。今後、コロナ禍が長期化する中で、中国発の金融危機やエネルギー危機が世界に波及し、世界的な混乱が生じて来るだろう。そうなれば、ポピュリズムはさらに勢いを増し、「対立」を強調して、強制力のある「排除」システムが堂々と導入されることになるだろう。その目はすでに欧米のワクチン義務化に芽生えて来ている。　共同通信は、一昨日、「ゲノム変異、修復困難で死滅？　コロナ第５波収束の一因か」をメディア各社に配信したが、主要メディアはほとんど無視して、掲載しなかった。地方紙だけが報じている。同日の東京新聞によると、「新型コロナウイルスの流行「第５波」の収束には、流行を引き起こしたデルタ株でゲノム（全遺伝情報）の変異を修復する酵素が変化し、働きが落ちたことが影響した可能性があるとの研究結果を国立遺伝学研究所と新潟大のチームが３０日までにまとめた。」と報じている。「同研究所の井ノ上逸朗教授は「修復が追いつかず死滅していったのではないか」と指摘する。　研究は１０月に開かれた日本人類遺伝学会で発表した。」とある。昨日、北里大学大村智記念研究所感染制御研究センター、センター長である花木秀明教授は、T witterで、「エラーカタストロフの限界:変異による自滅によって感染は劇的に減少したと考えられます。」と書いている。メディアではワクチン接種が功を奏したかのように伝えるものがあるが、ワクチン接種と急激な感染減少には相関はない。9月30日に学術誌European Journal of Epidemiologyに掲載された、米国ハーバード大学の研究者らによる「Increases in COVID-19 are unrelated to levels of vaccination across 68 countries and 2947 counties in the United States(COVID-19の増加は、68カ国および米国の2947郡におけるワクチン接種レベルとは無関係であることが判明)」と題する論文は、まさに、感染の増減とワクチン接種が相関がないことを明らかにしており、ただし、「完全にワクチンを接種している人口の割合が高い国ほど、100万人あたりのCOVID-19症例数が多いと言う、わずかながらも正の関係を示唆している」とある。ワクチンは感染も防ぐことが出来ず、重症化・死亡すら防ぐことに失敗していることは、むしろ最近のワクチンの高い接種率の国々で感染が拡大し、死者の８割以上がワクチン接種者であることからも明らかである。しかも、学術誌Virusesの2021年13(10)に掲載されたスウェーデン、ストックホルム大学の研究者らによる「SARS–CoV–2 Spike Impairs DNA Damage Repair and Inhibits V(D)J Recombination In Vitro(SARS-CoV-2スパイクがDNA損傷修復を阻害し、V(D)J組み換えを抑制することをin vitroで確認した。)」なる論文は、実験室での研究だが、ワクチンによるスパイクタンパクが細胞内の核に入り、DNA修復を阻害することを明らかにし、そのため、T細胞とB細胞の成熟の初期段階において、発達中のリンパ球でのみ起こる体細胞組み換えのメカニズムまで阻害してしまうことが分かった。この論文を取り上げた、今日のThailand Medical Newsは、「スパイクタンパク質が適応免疫を阻害する潜在的な分子メカニズムを明らかにするとともに、完全長のスパイクを用いたワクチンの潜在的な副作用を強調するもの」と表現している。カナダの研究者で、米国保健社会福祉省の元トランプ内閣医療官僚も務めたポール・E・アレクサンダーPaul E. Alexander博士は、先月28日、BROWNSTONE INSTITUTEに「19 Studies on Vaccine Efficacy that Raise Doubts on Vaccine Mandates(ワクチン義務化に疑問を投げかける、ワクチンの有効性に関する19の研究)」と題する記事を載せ、「今回の調査結果は、イスラエル、イギリス、アメリカなどで二重ワクチンを接種した後、世界的に感染が拡大していることを示唆しています。-これは、ワクチンを接種した人が、ワクチンを接種していない人と同じくらい、あるいはそれ以上にコヴィドを広めているためではないかと考えられます。症候性疾患を予防する能力が低いワクチンが、より毒性の強い株の進化を促進するのではないか、というのは当然の疑問です。」と前書きした上で、19の研究論文で、ワクチンの義務化と言う集団接種による否定的な結果を示す研究を一つ一つ上げて、最後に「ワクチンは接種者、特に高齢のハイリスク者には個々の利益をもたらしますが、普遍的なワクチン接種の公益性には重大な疑問があります。このように、コヴィッドワクチンは、ウイルスの共同感染の解消や集団免疫の獲得に貢献するとは考えられないのである。これは、ワクチンの義務化やパスポートの根拠が崩れたことを表す。」と結んでいる。先月28日の英国THE EXPOSÉの「Children are dying at a rate 62% higher than the 5-year-average since they began to be given the Covid-19 Vaccine(コビッド-19ワクチンの投与開始から5年間の平均値より62％高い確率で子供たちが死亡している)」によると、英国国家統計局(ONS)の5年平均（2015-2019）版の「Death registered weekly in England and Wales」データから、第38週から第41週の間に、10歳から14歳の間で合計21人の死亡者が発生した。一方、2021年版の「Death registered weekly in England and Wales」では、2021年の第38週から第41週の間に、10歳から14歳までの子どもの間で合計34件の死亡が発生していた。「これによると、2021年の第38週から第41週にかけての10～14歳の子どもの死亡数は、同時期の5年間の平均死亡数よりも62％多く、死亡数の増加は、子どもたちがコビッド-19ワクチンの接種を開始したのとまったく同じ時期に始まっています。」とある。