「原田さんは、なぜキャリア外交官の道を捨てて今のようなお仕事を始めたのですか？」。2005年3月末に外務省を自主退職して以来、全国で繰り返し尋ねられてきた質問だ。こう聞かれるたびに、私は次のように答えてきた。「それは私たち日本人が真実を知らないからです。そしてこの真実を知らないと、間もなく大変なことになってしまうからです」。
「それでは、あなたは一体その“真実”とやらをどこで知ったのか」。読者は必ずやそう聞きたくなるに違いない。私にとって国際場裏における“真実”に向けた扉を開け放ったのは、ほかでもない北朝鮮であった。
“真実”の北朝鮮とは？
わが国の世間一般で抱かれている北朝鮮に関するイメージは、簡単に言うと次のようなものだ。「金王朝による独裁が続く傍若無人な国家であり、肥えた金ファミリーの陰で国民は搾取され、飢餓に苦しんでいる」。1970年代後半になると経済的に危機的な状況に陥り、韓国当局による推定値を見るかぎり、そうした状況から立ち直ることができていない国家。それが北朝鮮なのである。
それよりも何よりも、北朝鮮とはわが国の無垢な一般市民を拉致した「極悪非道な国家」なのだ。しかも国際ルールを完全に無視し、核開発を続けるわ、はたまた長距離ミサイルでアメリカすら恫喝するわで、実にとんでもない国家だというわけである。2003年1月に外務省北東アジア課への転属を命じられ、「北朝鮮班長（課長補佐）」に着任し、仕事を始めるまでは私もそう思い込んでいた。
北朝鮮の驚くべき戦略とは？
だが、その後、2年余りにわたって対北朝鮮外交に携わり、日本政府代表団の一員として平壌を訪問する中で、徐々にそうした印象は変わっていったのである。そしてその印象はますます鮮明なものと成り続けており、このたび刊行した拙著最新刊『「日本バブル」の正体～なぜ世界のマネーは日本に向かうのか』でも、北朝鮮の最新動向をめぐる周辺諸国をも巻き込んだ驚くべきグランド・ストラテジー（大戦略）について書いた次第である。むろん、状況は日々着実に変わってきており、この最新刊の上梓を契機に行う「新刊記念講演会」では、そうした最新動向も含め、私なりの分析をご披露するつもりである。
それではなぜ北朝鮮が、私にとって国際場裏の“真実”に向けた扉を開け放つことになったのか。前回（リンク先はこちら）、私はこのコラムにおいていわゆる「シェール革命」がアメリカによる“高貴な嘘”であると断じた。高度に政治的な理由でやむをえずエリートたちが堂々とウソをついているというわけであるが、実は北朝鮮についても私は気づいたのである。それをめぐる一連のストーリーが“高貴な嘘”である、と。
北朝鮮をめぐるいったい何が“高貴な嘘”なのであろうか。外務省を自主退職して以来、一人でも多くの日本人に「世界の真実」を知っていただこうと書いてきた拙著の中から、そのエッセンスを思いつくままに列挙するならば、次のとおりとなる。
●2004年４月に北朝鮮・龍川（リョンチョン）で列車爆発事故が発生。現地では多数の負傷者が出る惨事となった。これについて西側メディアの大多数は「金正日総書記（当時）の乗っていた列車を爆破するために起こされたが、結局、未遂に終わった」と報じた。しかし米国系インテリジェンス機関からの非公開情報によれば、この列車に乗っていたのはシリア人のミサイル科学者であり、アメリカに内通した北朝鮮エージェントたちが仕掛けたものであった。ターゲットとなったシリア人科学者たちは爆死した（拙著『北朝鮮外交の真実』（筑摩書房）参照）
●2006年ごろ、北朝鮮に拉致された日本人印刷工たちが精緻な偽米ドルを造らされている」といった趣旨の“小説”が、わが国でなぜか一世を風靡する中、現実にはアメリカのブッシュ政権が精巧な偽米ドル（通称「スーパーノート」）を世界中で追い求め、回収していた。アメリカ政府はこれを「北朝鮮の仕業」と糾弾したが、北朝鮮はこれを真正面から否定。それどころかこの問題を調べ、アメリカ財務当局に協力的であったはずのスイス政府が報告書を発表し、その中で「仮にアメリカ政府が『偽造』の証拠を示すことができるのであれば、国連憲章上、戦争を開始する理由すらあることになるだろう」と断定したのである。つまり暗に「北朝鮮犯人説」を否定したわけであるが、結局、それでさたやみになった（拙著『北朝鮮VS.アメリカ』(ちくま新書)参照）
● 同年10月、北朝鮮は「地下核実験に成功した」と公式発表した。ロシア当局関係者が直ちにこれを認める発言をしたものの、わが国政府の放射能対策連絡会議は「人工的な放射性物質は検出されない」と判断。またウィーンにある包括的核実験禁止条約（CTBT）機構も同様に特異な放射性物質は認められないと発表した。ところがアメリカだけがそうした物質を「発見」したと言い切り、これをもって「北朝鮮による核実験を公式に確認した」と断定。最初はこれを「アメリカの判断」と引用していたわが国政府も、国会答弁の中で徐々にこれを「事実」であるかのような口ぶりで話し始めた（前掲書参照）
まだまだあるがこの辺でやめておくことにしよう。要するにアメリカは北朝鮮とけんかしているかのように見えるものの、どうやら、そう簡単に一筋縄でいく関係ではなさそうなのである。いや、もっと言うならばアメリカはここで列挙したことが「真実」であるならば、もはや何度でも北朝鮮に対して「鉄拳制裁」をくらわしてもいいはずなのだ。ところが言葉こそ厳しい口調になるものの、決して北朝鮮に対して軍事攻撃を仕掛けてはこなかったのである。中国やロシアがすぐそばに控えているにしても、それでも「やる時はやる」のがアメリカなのである。これを不思議と言わずして何と言おうか。
アメリカは、北朝鮮をねじ伏せることができない
外務省で北朝鮮班長を務めていた私にとって決定的であったのは、藪中三十二アジア大洋州局長（当時、後の外務事務次官）を団長として派遣された日本代表団との間で、アメリカ側が行った国務省会議室での協議における印象であった。議題はもちろん「北朝鮮問題」だ。
持ち前の几帳面な性格のせいだろうか、訓令どおりにわが国の対処方針を説明していく藪中局長に対して、年の頃は40歳前後であろうか、明らかに侮蔑の表情を見せつつ同席していたそれなりのレヴェルのアメリカ政府関係者たちが、またぞろあくびをし始めたのである。「何と無礼な」。そう思った私は帰国後、直ちに彼らの経歴を調べ、しばし唖然とした。彼らはつい先日まで金融街「ウォール・ストリート」の住人だったのである。「これは何かがおかしい。われわれは巨大なわなにはまっているのではないか」そう思った。
要するにこういうことなのだ。―――「北朝鮮問題はアメリカにとって“東アジアマーケットの奪い合い”における対象相手であって、それ以上でもそれ以下でもない」
金融や軍事、あるいは通貨といったマーケットにおいて、アメリカは普通ならば圧倒的な力を持っている。それなのに見かけは小国であるはずの「北朝鮮」をねじ伏せることができないということは、要するにこのマーケットにおけるゲームで優位なのは北朝鮮なのであって、アメリカではないということなのだ。だからあれやこれやと仕掛けるものの、結局は北朝鮮の主張との間で痛み分けとなるか、あるいはかえってマーケットとしての北朝鮮にアメリカは入っていくことができず、煩悶しているというわけなのである。
今、私は「マーケットとしての北朝鮮」と言った。はたしてそんなものが存在するのかと思われるかもしれないが、拙著の最新刊第3章で詳しく書いたとおり、これこそが問題の核心なのである。そして北朝鮮国内マーケットのさまざまなセクターが欧州各国によって、さらには天然ガス・パイプライン建設利権がロシアによって仕切られてしまった今、アメリカの取り分となりうるのは「原子力」と「ミサイル」の２つしかない。
アメリカと最初に手を握ったがゆえに、欧州（特にフランス）の逆鱗に触れてものの見事に潰されてしまった哀れなリビア・カダフィ一族の惨劇を目の当たりにした北朝鮮・金一族は、明らかにアメリカとの手打ちを後回しにしてきた。
次々に「おいしいところ」を北朝鮮においてつまんでいく欧州各国の姿を見て、地団太踏んでいたのはアメリカのほうなのである。そして今、北朝鮮は「最後にそれではお前に分け前を上げよう」とばかりに「核ミサイル＝原子力＋ミサイル」でアメリカを挑発し、煩悶させ始めたというわけなのである。
それでは北朝鮮はなぜこのタイミングを選んだのか。紙幅の都合上、詳しく書くことはできないが、私はそれが国際調査ジャーナリスト協会（ICIJ）により、今月4日から全世界の38のメディアを通じてリークされ始めた「オフショアマーケットにおける富裕層の不正蓄財」の実態と関係していると見ている。昨年10月ごろより、これまではタックスヘイヴンの守護神のような存在であったイギリスが突然、態度を変え、そこで蓄積されている顧客情報の開示へと動き始めている。今回のリーク報道は正にこれに拍車をかけるものであり、世界中の富裕層たちは恐れおののき、「これまでのタックスヘイヴンが駄目ならば、次はいったいどこにマネーを預ければいいのか」と、血眼になりながら資本の逃避をし始めているのだ。
マネーの行き先としての北朝鮮
実はここで出て来るのが北朝鮮なのである。次なる「安全なオフショアマーケット」が西側諸国であることはもはやありえない。なぜならばそこでは銀行の守秘義務がもはや無意味なものとされていくからである。そうであると残るのはただひとつ、「共産圏」なのである。しかも運用実績を持つ「共産主義国」でなければならないというわけなのだ。
この意味でトップクラスに躍り出るのが、ひとつには北朝鮮というわけなのである。なぜか？ その理由は金王朝の「王子」たちがいずれもどこの国のインターナショナルスクールに預けられていたのかを思い出せばわかるのである。東南アジア諸国を中心とした閥族集団たちは北朝鮮に資金を預けており、これを運用すべく、あの「金正男」を中心とするエリート集団たちはウィーンやパリ、そしてスイスを頻繁に訪れている。だからこそ金融大国「スイス」はこれら王子たちを預かり、かつODAを用いて平壌にMBA（経営学修士号）スクールまで設立・運営してきたのである。
つまり、音を立てて始まった全世界的な資本の逃避（キャピタル・フライト）の中で、北朝鮮は大量のマネーの行く先として「有資格者」というわけなのだ。アメリカ人の富裕層がこれに無関心でいるはずもないのであって、だからこそ北朝鮮とアメリカとの間の争いには、すでに決着がついているというわけなのである。そう、北朝鮮がいかに乱暴狼藉を働こうとも、追いつめられていくのはむしろこれまでの金融大国アメリカのほうなのであって、その逆ではないのである。頭を垂れなければならないのはアメリカなのだ。
アメリカは国務長官以上のレヴェルで「電撃訪朝」を仕組み、電光石火で和解をアピールするに違いない。そしてその結果、北朝鮮は名実ともに金融立国という意味も含めた「エマージングマーケット」として、世界へのデヴューを果たすというわけなのだ。
ところがそうなってしまうと困る国が一つあるのである。それはわが国である。「電撃訪朝による日本人拉致被害者の奪還」ほど、安倍政権にとって7月に行われる参議院選に向け好都合なカードはない。ところが非道な国家・北朝鮮が米欧の認める「エマージングマーケット」となってしまうのではこのカードを切ることもできず、困惑してしまうのである。
「アベノミクス」とはやしたてられ、名宰相とまで言われ始めた安倍晋三総理大臣。しかしその心中は、この意味で決して穏やかではないはずである。その急激な北朝鮮シフトが「安倍電撃訪朝」となって実現し、“再び真実”がうやむやにされないことを、ただ祈るばかりである。
http://toyokeizai.net/articles/-/13630
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