日本は小泉改革の郵政民営化以降不景気が続いている。この成功報酬が小泉竹中で3兆円というのは多く知られている。しかしもう一つ重要なのは、アメリカや小泉を仕掛けた裏にはシナが糸を引いていたという事実。これはアメリカの特派員として活躍しているジャーナリストの古森義久氏やアメリカにあるハドソン研究員の日高義樹氏が、指摘している。
アメリカ経済を動かすユダヤ勢力のFRBなるものの実態は世界の投機家たちが運営している。そこへ舞い込んだ小泉の郵政民営化の話、日本の貯蓄が減れば国力が失われ経済も行き詰る。FRBに関連した投機家たちに話を進めたのはなんとシナ政府と華僑たちだ。
中国のスパイ団体は世界中に無数にひろがっている。日本などはチャンコロの全てがスパイだといわれている。特にアメリカには華僑世界を中心にロビー資金集めは強力。このチャイナマネーがアメリカの議会に強い影響力を持つている。米民主党や前クリントンやあの憎たらしいチャイナロビーで反日家のユダヤ人キッシンジャーがいい例だ。
国家戦略としてシナ政府がならず者国家だろうがテロ集団だろうが、自国に有利になるところなら何処にでも誰にでも世界中に莫大な資金提供しているのは、少し詳しい人なら誰でも知っている。その資金提供を受けていた「南京大虐殺」の捏造本をアメリカで出版して大いに話題を作った去年鬼籍に入った中国人アイリス・チャンもその最たる一人だ。慰安婦問題で米下院をリードしているマイク・ホンダなる人物も韓国マネーやチャイナマネーに汚染されているはづだ。
そして模造品や粗悪品を世界中にばら撒き、経済を混乱させ一人勝ちしたのはチャンコロシナだ。しかし、毒食品などでチャイナリスクが世界中に知れ渡り今や瀕死のシナ経済だが、その批判をかわすため醜菌病(しゅうきんぺい)は軍拡を進めアジアの周辺諸国をわが領地にしようと懸命に踏ん張っている。
日本の軍備や自衛隊法がこのままの状態だと、シナの包囲網にあってジリ貧状態になる、この状態を救うのは政治はもちろんだが、国民の覚醒しかない。しかし政治は国民に選ばれた政治家たちの資質にかかっている。現在の日本の選挙民はテレビに洗脳されていて、テレビに出ている人間なら誰にでも投票してしまう。少女買春を何度もした人間がテレビに出ているからと言う理由だけで、圧倒的な支持を受け、かつて東国原は宮崎県知事になった。さらにテレビで顔が売れたからといって、天皇陛下に大無礼を平気でする極左のアンポンタン山本太郎などに投票するやつは、いったい日本人なのか。小泉しかり、沖縄の極左のアデランス知事の翁長などは莫大なチャイナマネーによって沖縄を支那に売り渡そうとしている正に売国奴だ。さらに沖縄をシナに渡そうとしているのは靖国遺族会代表の古賀誠や、江沢民の銅像を日本各地に設置しようとした和歌山のシナ傀儡二階俊博、潤沢な支那マネーが懐を潤しているから、派閥を拡大し続けている。まるで田中角栄の再来のようだ。
こんな輩に投票する国民も売国奴だ。政治家は投票されなければ政治家にはなれないのだから、選挙民がシナの片棒を担いでいるのと同じことだ。チベットやウイグルのように財産は没収され、自国の言葉も文化も禁止され、少しでも反対すれば、虫けら同然頭を潰され、脳みそをばら撒かれるようなむごい殺し方で殺されてもいいのだろうか。もっとシナの汚いやり方や昔から変わらぬ中華思想の恐ろしさを日本人は知るべきだ。
そしてテレビは相変わらず悪夢よ再び「政権交代」を言いたいのか、先日までの連日、民主党代表選一色だった。あんな在日反日集団など日本国にはいらないはずなのに、在日が牛耳っている放送業界では相も変わらず反日一色だ。シナは着々と移民を増やしビザを緩和させ、日本奪取を狙っている。沖縄には大量のチャイナマネーがばら撒かれているし、反日の政治家、マスコミ人にも餌はばら撒かれている。こんな体たらくな政治家や言論人ばかりのさばらしておいて、日本はチベットやウイグルのように、言論はもちろん反対する人間は全て惨殺される、シナのやりたい放題になってもいいのか。日本の領海においては、すでにその状態になっている。内陸に飛び火するのは時間の問題だ。
しかし、シナ韓国朝鮮に放送網が握られ、洗脳しようと思っても今やネットという強い見方がわれらには付いている。今後も正しい歴史観と日本人としての正しい判断をせめてネットの中では貫いてゆこう。