踊る小児科医のblog

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男性医師の喫煙率21.5% 英米の3~5%に比べ依然高率

2005年01月05日 | 禁煙・防煙
日本医師会(日医)の会員喫煙率調査のデータ(一番下に全文を引用)が公表されていますが、低下しているとは言えいまだに男性医師の20%以上が喫煙しているとは、お恥ずかしい限りです。日医のサイトには下記の記事以上の詳しいデータがまだ掲載されていないのですが、朝日の記事によると、
>担当診療科別では、男性では呼吸器科と循環器科、小児科などで20%を割り込んだ。
>肺がんや虚血性心疾患など喫煙との関連が深いとされる疾患を担当する医師は喫煙率が低い。
>女性では小児科が1.7%で際立って低かった。
とのこと。小児科の女医さんで喫煙者1.7%もいるとは驚きですが、男性もまだそんなに高いのか。循環器学会に続いて小児科学会でも専門医の条件として非喫煙者であることを義務づけることを検討していますが、早く実現してほしいものです。

結論はただ一つ。医師は男性であろうが女性であろうが、何科であろうが、喫煙すべきでない。喫煙率ゼロ%でなくてはならない。麻薬と同じように医師免許の条件とすべき。

この調査に関して、朝日と共同通信の記事を引用しながら、
男性医師の喫煙率21% 英米の3~5%に比べ依然高率(朝日)
男性医師の喫煙率は22% 呼吸器、循環器科で低く(共同)

こんなことをホームページに書いて公表しているトホホな医師がいます。(↓)

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「煙草の煙よりうさん臭いね」
 えーお正月からトホホな記事の話など。某朝日新聞さんですけど。こんな感じ。
 見出しにあるように、日本の医師はなんて無自覚でケシカラン!、というニュアンスがプンプンする記事なんですが、データの扱いがあまりにずさんだなー。たとえばね、日本は4倍程度の高率とありますが、たとえば米国成人の喫煙率は22.5%と日本の半分以下。となると米国医師の喫煙率も低くて当然です。この場合は、国民の喫煙率を加味して2倍程度高い、とすべきです。むしろ国民男性の半分が喫煙者という方が衝撃だけどなー。
 また、日医は未回答の中に多くの喫煙者がいる可能性があり、「実際の喫煙率はもっと高い」と推測している、という文章はまったくナンセンス。すべてのアンケート調査が同じ可能性を秘めていますから、米国も英国も医師喫煙率はもっと高いかもしれず、日本国民だってもっと高いかもしれないと書かなくちゃ。日本の医者はケシカラン!、という先入観に流されて、そこだけ決めつけちゃった。警察の見込み捜査を批判できませんねーこれじゃ。
 ちなみに同じデータから共同通信が別の記事を出しています。そこでは、「医師の喫煙率は欧米に較べて高いが、呼吸器科や循環器科のDrは低い。専門科は煙草の害を実感し、すでに喫煙から手をひいている」、といった内容になっています。読者の健康意識を高める意図が感じられますね。
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ホームページのprofileに氏名を掲載することのできないレベルのページなわけですが、得意気に書いているコメントが支離滅裂で論理破綻しているし(ナンセンスと書いている文章がナンセンスなのですが気づいていないらしい)、何よりも日本の医師の喫煙率が未だにこんなに高いことについての問題意識が全く感じられません。これで循環器科医だというのだから。。。どこの病院か公表されていないので、もしかしたらこんな医者に知らずに受診してしまうかもしれません。患者さんが可哀想なので、広島市の石橋という医師だということをここで公表させていただきます。名前は医療系MLで分かっているのですが武士の情で書かないでおきます。病院名は私も知りません。

◎教訓 氏名や医療機関名、連絡先を公表していない“医療系サイト”は信用しないように。

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「2004年日本医師会員喫煙意識調査報告」男性医師の喫煙率が低下
日医ニュース第1040号(平成17年1月5日)
 土屋常任理事は,昨年十二月七日の記者会見で,日本医師会委託研究「二〇〇四年日本医師会員喫煙意識調査報告」(大井田隆日本大学医学部教授)がまとまったことを公表した.
 日医は,二〇〇〇年にも同様の調査を行っており,今回の調査(調査時期二〇〇四年二~七月)でも,日医会員四千五百名を無作為抽出し,三千六百三十三名の有効回答(反応率八五・九%)を得た.喫煙率は,男性医師二一・五%(二〇〇〇年調査では二七・一%),女性医師五・四%(同六・八%)であり,男性医師の喫煙率は二〇〇〇年の調査と比較して,有意に低い値を示した.一方,女性医師の喫煙率は,前回よりわずかに減ったものの,有意差はなかった.
 さらに,(1)「医師は立場上喫煙すべきでない」「患者は喫煙すべきでない」と考えている者が男女ともに増加(2)具体的内容を伴う禁煙指導が増加(3)特に禁煙補助剤の処方が増加(4)院内全面禁煙の医療施設が増加―等が調査結果から明らかになったとして,今後も禁煙推進活動をはじめとする喫煙防止対策に取り組んでいく姿勢を示した.
 土屋常任理事は,「看護師等の医療関係者の喫煙率をみると,まだまだ課題は残っている」として,医療現場全体で喫煙防止運動に取り組むことが大切であることを強調した.