ザ・プリンス さくらタワー東京 ツインルーム
【筆者記】
戦後、一貫して許されていない政治運動を行い日本を歪めてきた反狂集団いや反国家集団の日教組が一方的に使用を拒否され教研集会が出来なくなったとして、傘下の７７単組と組合員約１８００人らが本日１４日、プリンスホテル（東京）と役員に約３億円の損害賠償を求める訴訟を東京地裁に起こしたそうだ。
一方的に使用を拒否されたと言っていますがホテル側からすれば決してそうではなくそれなりの理由があってことだろう。ましてや大会の三ヶ月前に通達をしているわけですので必ずしも一方的ではなく当然話し合いが持たれた事でしょう。
今日はその辺を探ってみたいと思います。
反国家新聞の朝日はこの件について街宣右翼に屈したとプリンスホテル側を批判をしていますがまったくの的外れです。
なぜなら日教組は街宣右翼と同じだからです。従ってどちらも排除したことになります。強いて言うならば山口組の総会がプリンスホテルで行なわれると思えばいいことです。従って、反社会勢力を排除するのは至極当然のこと、朝日はこの集団をまともな集団だと思っているのでしょうが世間一般ではそう思っておりません、単なる、純真な生徒を人質に取っている極左集団です。
どんな理由があれ、日教組の今までのやってきたことを考えればどうしても反国家赤色集団であることは疑いのないものです。しかし請求額がなんと３億円とは驚きです、請求内容はテレビで言ってましたが、集会に参加するため上京した組合員の宿泊費の総額、そして今まで何十年も続いてきた全体集会を中止した日教組に対しての慰謝料とその組合員が受けた精神的ショックへの慰謝料が含まれているそうです。
ちょっとこれは因縁ですか。ちぇって感じですよ！
参加するために上京した組合員の宿泊費って一体何でしょうかね。大会が事前報告で中止になっているのに上京した教師がいて宿泊したとするならばこの教師はアホです。プリンスホテル側は昨年の１１月に契約を解除する旨を日教組側に通達していますよ。
そのあいだ、当然話し合いが待たれたと思いますが日教組は、プリンス側の強硬な考えを読めず、何を思ったのか、ホテルの使用を求めて１２月、東京地裁に仮処分を申請し、強硬突破し、裁判沙汰にしたのは日教組側ですよ。つまり喧嘩を仕掛けたのは日教組側です。まぁ地裁は仮処分を決定しましたが、よく考えれば日教組は訴えれば使用できるという甘い考えがあったんです。実は、日教組は今までこのような問題で訴訟に発展したのは過去を調べれてみればなんと４回も裁判沙汰にしています。いずれも会場使用が認められ、予定通り開催されていたのです。だからこそ、日教組は今回もプリンス側は間違いなく受け入れると思っていたに違いありません。まさか今年１月にプリンスホテル側が東京高裁に抗告するとは夢にも思わなかったのだろう、しかしプリンスホテル側の控訴は、棄却されてしまいました。してやったり、日教組は安堵したに違いない。
しかし、プリンスホテルは最後まで宿泊と会場使用を拒否しましたね。
プリンスホテルの後藤社長は次のように述べています。
『私たちは、お客様、近隣の方々の安心安全を優先した。苦渋の決断だった。また、誤解を恐れずに言えば、全体集会を取りやめたのは日教組側だ。解約した11月から今年2月まで3ヵ月間あった。代替会場を探す余裕はあったのではないか。』
まず、この件ですが大会予定日の２月１日と２日は金曜そして土曜日です。そこで宿泊の部屋数は190ルームが予約されていたと言うことですから11月の段階で他のホテルを探しても多分東京では、190ルームそれも連泊で宿泊を確保することは受験シーズンでもあり確保は難しかったのではないかと思います。だからこそ、日教組は最初は低姿勢に何とかしてほしいと頼んだに違いありません。しかしホテル側が頑として受け付けない、よしそれだったら東京地裁に仮処分を申請してやると言う横柄な態度に変身、しかし何をしてもあかん、そして仕方なく大会を中止。そして日が立ち、ホームページなどで日教組の批判を見るにつけ、頭に来た日教組、それなら訴えてやる！！！このパターンでしょう。
私の想像ではプリンスホテル側が直接、日教組に断っているのですから旅行代理店が中に入っていませんね。ホテル側は日教組に断ることはいたって簡単ですが、今後のこともある旅行代理店にはちょっと断れ切れないものです。
日教組の直手配つまり直接の予約だからこそ、このような問題が出ると思いますよ。ちょっとわかりませんが、もし旅行代理店が絡んでいれば日教組が予約した旅行代理店も訴えていたかも知れません。ただし、断られた11月からの1月まで、12月に東京地裁に仮処分を申請しただけで日教組は別の手配などの行動も起こしていません。最初から訴えてやるといった態度じゃないですか。訴えるのが癖になっているのでしょうか、まだ日時は十分あったはずです。また必ずしも東京でなければならないと言う理由はあったのでしょうかね、また東京では分宿であれば可能だったかと思いますが問題は会場施設ですがこれは何とかなりますよ。なぜわかるかって？それは、私は一般旅行業取扱い主任者だからです。何度もこんな経験をしましたのでそれぐらいのことはいやと言うほどわかります。
従って別の場所であれば大会はなんとか開催できたと思います。だから今回の訴えには日教組の感情的な面が含まれていると思うがただ、訴えの理由にしている「公共的な役割がある施設が役割集会や言論の自由を踏みにじる許されない行為」と主張していますね。これなどは単にこじ付けに過ぎないものです。
プリンスホテルは言論の自由や集会の自由など、そんな意図的なことはまったく考えていないと思います。プリンスホテルは決して政治結社でなく一般の企業ですよね。要は日教組の被害者意識が今回の訴えにつながっているのです。
そして多くの大学受験者が宿泊予約をしていたと思います、その安全に対して配慮したに過ぎません。つまり害戦車もつれて来て混乱をまき起こす日教組より受験者を最優先したと言うことであり、この選択は正しいと言っていいと思います。
だいたい、社民党のバカ瑞穂、連合会長、文科省次官、厚労相、みな司法判断に従わないのは法治国家にあるまじき行為だと批判したということは、間違いなくプリンスホテルが正しいと言うことを証明しています。
言っておきたいが、ホテルは一般企業であり、宿泊約款に基づいて施設側と宿泊者の宿泊契約に政治が介入すべき問題ではない。これは日教組だろうがどこの団体だろうが宿泊者は全て同じなのです。
日教組の親分が公共的役割のあるホテルが集会や言論の自由を踏みにじる許されない行為だと言ったがバカじゃないのか。相変わらず左巻き的な「ひねくれ」をやっていますね。このように左巻きは被害者意識を丸出しにし難癖をつけるんですよ。
何かこのようなタイプは開放同盟や在日とよく似ていませんか。
言論の自由をプリンスホテル側に言うのであれば別の施設を探せばどこにでも自由があるはずです。また「公共的役割のあるホテル」とはこれはまったくおかしい意見だ。ホテルは一般企業であり公共施設ではない。宿泊して迷惑を被る客は事前に契約を取り消してもかまいません。
舛添要一も宿泊予約を取り消したことについて「旅館業法違反の疑いが大きい」と指摘したがこれは間違い。大臣だから仕方なく言ったと思うが、ホテル側の宿泊約款が最優先されるのだ。
桝添は勉強不足、一般旅行取扱い主任者試験を受けたことがないものがわかるはずがありません。
これからもグランドプリンスホテル新高輪や六本木プリンスホテルを利用しますよ。
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【筆者記】
戦後、一貫して許されていない政治運動を行い日本を歪めてきた反狂集団いや反国家集団の日教組が一方的に使用を拒否され教研集会が出来なくなったとして、傘下の７７単組と組合員約１８００人らが本日１４日、プリンスホテル（東京）と役員に約３億円の損害賠償を求める訴訟を東京地裁に起こしたそうだ。
一方的に使用を拒否されたと言っていますがホテル側からすれば決してそうではなくそれなりの理由があってことだろう。ましてや大会の三ヶ月前に通達をしているわけですので必ずしも一方的ではなく当然話し合いが持たれた事でしょう。
今日はその辺を探ってみたいと思います。
反国家新聞の朝日はこの件について街宣右翼に屈したとプリンスホテル側を批判をしていますがまったくの的外れです。
なぜなら日教組は街宣右翼と同じだからです。従ってどちらも排除したことになります。強いて言うならば山口組の総会がプリンスホテルで行なわれると思えばいいことです。従って、反社会勢力を排除するのは至極当然のこと、朝日はこの集団をまともな集団だと思っているのでしょうが世間一般ではそう思っておりません、単なる、純真な生徒を人質に取っている極左集団です。
どんな理由があれ、日教組の今までのやってきたことを考えればどうしても反国家赤色集団であることは疑いのないものです。しかし請求額がなんと３億円とは驚きです、請求内容はテレビで言ってましたが、集会に参加するため上京した組合員の宿泊費の総額、そして今まで何十年も続いてきた全体集会を中止した日教組に対しての慰謝料とその組合員が受けた精神的ショックへの慰謝料が含まれているそうです。
ちょっとこれは因縁ですか。ちぇって感じですよ！
参加するために上京した組合員の宿泊費って一体何でしょうかね。大会が事前報告で中止になっているのに上京した教師がいて宿泊したとするならばこの教師はアホです。プリンスホテル側は昨年の１１月に契約を解除する旨を日教組側に通達していますよ。
そのあいだ、当然話し合いが待たれたと思いますが日教組は、プリンス側の強硬な考えを読めず、何を思ったのか、ホテルの使用を求めて１２月、東京地裁に仮処分を申請し、強硬突破し、裁判沙汰にしたのは日教組側ですよ。つまり喧嘩を仕掛けたのは日教組側です。まぁ地裁は仮処分を決定しましたが、よく考えれば日教組は訴えれば使用できるという甘い考えがあったんです。実は、日教組は今までこのような問題で訴訟に発展したのは過去を調べれてみればなんと４回も裁判沙汰にしています。いずれも会場使用が認められ、予定通り開催されていたのです。だからこそ、日教組は今回もプリンス側は間違いなく受け入れると思っていたに違いありません。まさか今年１月にプリンスホテル側が東京高裁に抗告するとは夢にも思わなかったのだろう、しかしプリンスホテル側の控訴は、棄却されてしまいました。してやったり、日教組は安堵したに違いない。
しかし、プリンスホテルは最後まで宿泊と会場使用を拒否しましたね。
プリンスホテルの後藤社長は次のように述べています。
『私たちは、お客様、近隣の方々の安心安全を優先した。苦渋の決断だった。また、誤解を恐れずに言えば、全体集会を取りやめたのは日教組側だ。解約した11月から今年2月まで3ヵ月間あった。代替会場を探す余裕はあったのではないか。』
まず、この件ですが大会予定日の２月１日と２日は金曜そして土曜日です。そこで宿泊の部屋数は190ルームが予約されていたと言うことですから11月の段階で他のホテルを探しても多分東京では、190ルームそれも連泊で宿泊を確保することは受験シーズンでもあり確保は難しかったのではないかと思います。だからこそ、日教組は最初は低姿勢に何とかしてほしいと頼んだに違いありません。しかしホテル側が頑として受け付けない、よしそれだったら東京地裁に仮処分を申請してやると言う横柄な態度に変身、しかし何をしてもあかん、そして仕方なく大会を中止。そして日が立ち、ホームページなどで日教組の批判を見るにつけ、頭に来た日教組、それなら訴えてやる！！！このパターンでしょう。
私の想像ではプリンスホテル側が直接、日教組に断っているのですから旅行代理店が中に入っていませんね。ホテル側は日教組に断ることはいたって簡単ですが、今後のこともある旅行代理店にはちょっと断れ切れないものです。
日教組の直手配つまり直接の予約だからこそ、このような問題が出ると思いますよ。ちょっとわかりませんが、もし旅行代理店が絡んでいれば日教組が予約した旅行代理店も訴えていたかも知れません。ただし、断られた11月からの1月まで、12月に東京地裁に仮処分を申請しただけで日教組は別の手配などの行動も起こしていません。最初から訴えてやるといった態度じゃないですか。訴えるのが癖になっているのでしょうか、まだ日時は十分あったはずです。また必ずしも東京でなければならないと言う理由はあったのでしょうかね、また東京では分宿であれば可能だったかと思いますが問題は会場施設ですがこれは何とかなりますよ。なぜわかるかって？それは、私は一般旅行業取扱い主任者だからです。何度もこんな経験をしましたのでそれぐらいのことはいやと言うほどわかります。
従って別の場所であれば大会はなんとか開催できたと思います。だから今回の訴えには日教組の感情的な面が含まれていると思うがただ、訴えの理由にしている「公共的な役割がある施設が役割集会や言論の自由を踏みにじる許されない行為」と主張していますね。これなどは単にこじ付けに過ぎないものです。
プリンスホテルは言論の自由や集会の自由など、そんな意図的なことはまったく考えていないと思います。プリンスホテルは決して政治結社でなく一般の企業ですよね。要は日教組の被害者意識が今回の訴えにつながっているのです。
そして多くの大学受験者が宿泊予約をしていたと思います、その安全に対して配慮したに過ぎません。つまり害戦車もつれて来て混乱をまき起こす日教組より受験者を最優先したと言うことであり、この選択は正しいと言っていいと思います。
だいたい、社民党のバカ瑞穂、連合会長、文科省次官、厚労相、みな司法判断に従わないのは法治国家にあるまじき行為だと批判したということは、間違いなくプリンスホテルが正しいと言うことを証明しています。
言っておきたいが、ホテルは一般企業であり、宿泊約款に基づいて施設側と宿泊者の宿泊契約に政治が介入すべき問題ではない。これは日教組だろうがどこの団体だろうが宿泊者は全て同じなのです。
日教組の親分が公共的役割のあるホテルが集会や言論の自由を踏みにじる許されない行為だと言ったがバカじゃないのか。相変わらず左巻き的な「ひねくれ」をやっていますね。このように左巻きは被害者意識を丸出しにし難癖をつけるんですよ。
何かこのようなタイプは開放同盟や在日とよく似ていませんか。
言論の自由をプリンスホテル側に言うのであれば別の施設を探せばどこにでも自由があるはずです。また「公共的役割のあるホテル」とはこれはまったくおかしい意見だ。ホテルは一般企業であり公共施設ではない。宿泊して迷惑を被る客は事前に契約を取り消してもかまいません。
舛添要一も宿泊予約を取り消したことについて「旅館業法違反の疑いが大きい」と指摘したがこれは間違い。大臣だから仕方なく言ったと思うが、ホテル側の宿泊約款が最優先されるのだ。
桝添は勉強不足、一般旅行取扱い主任者試験を受けたことがないものがわかるはずがありません。
これからもグランドプリンスホテル新高輪や六本木プリンスホテルを利用しますよ。
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