無知でのん気な歌詞である。話題になったサザンの歌だ。「ピースとハイライト」（作詞：作曲 桑田佳祐）である。
音楽著作権があるので、引用できないが、こんな歌詞だ。
http://j-lyric.net/artist/a000623/l02dd55.html
例えば・・・・
歴史を照らし合わせて
助け合えたらいいじゃない
硬い拳を振り上げても
心開かない
中国や韓国を揶揄しているとも読めるが、歌っているのは日本の政治社会のことらしいので、政権批判と読める。
「歴史を照らし合わせて助け合えたら」確かに幸せだろうが、日中、日韓など隣国との関係はそうはなっていない。歌詞からは、歴史事実についての「勉強」の跡がまるで感じられない。ただただ、世の風潮に便乗して、自分の感想をつづっただけのものである。「体制批判」がカッコいいと思っているのだろう。
だが、その風潮と言うのは、例えば慰安婦問題で言えば「強制連行」を認めてきたようなサヨク反日の風潮である。それに無自覚だと、日教組教育とスコミが広めてきた左の風潮に頭がからめとられてしまう。
桑田は青山学院大学の学生であった。「教科書は現代史をやる前に時間切れ」と嘆くなら、自分で歴史の本を開けばいい。学ぶことが必要なのだ。頭に浮かんだことをただわめくだけなら、わがままで無自覚な幼児と変わらない。そういう努力なしの無知にもとづく「人気」が、朝日や韓国側にやすやすと利用されてしまうのである。
その朝日の歴史認識も知れたものである。大阪大教授・坂元一哉氏が指摘している。
＜【世界のかたち、日本のかたち】戦争反省史に見る誤解＞
http://www.sankei.com/column/news/150120/clm1501200010-n1.html
■「日本は１９５１年のサンフランシスコ講和条約で東京裁判を受諾し、主権を回復した。戦争責任をＡ級戦犯に負わせる形で国としてのけじめをつけた。この事実は否定しようがない」これは３日の朝日新聞社説（「日本人と戦後７０年 忘れてはならないこと」）の一節である。私は、戦後７０年の今年は、この社説に見られるような誤解を正すためにも、過去の戦争の歴史だけでなく、この７０年間の、戦争反省の歴史もよく振り返る年にすべきだと思う。
社説は、日本が連合国４８カ国と結んだサンフランシスコ平和条約の基本的な性格を忘れているようである。吉田茂首相は条約を受諾する演説のなかで、それを「和解」と「信頼」の文書と呼んだが、その最も重要な特徴の一つは、戦争責任にまったく言及しないことだった。
たしかに、条約の第１１条には、日本が東京裁判など連合国による軍事裁判の諸判決を受諾する、という趣旨の文言がある。だがそれは、裁判で有罪判決を受け服役中の戦犯（大多数はＢＣ級）を、日本が条約発効後に連合国の同意なく、赦免したり、減刑したりしない。そのことを確実にするための文言である。戦争責任をＡ級戦犯に負わせる、というような意味を持つ文言ではない。
もし仮に、そういう意味を持つとしたら、中国国民政府との日華平和条約（１９５２年）、そして北京政府との日中共同声明（７２年）にも、同様の文言が求められていただろう。しかしいずれの文書にも、そうした文言は含まれていない。
そもそも戦後の日本が、戦争責任をＡ級戦犯に負わせて「けじめ」をつけたとは、平和条約の解釈を別にしても、いい難いことである。たとえば日本は、国際社会への復帰を象徴する国連加盟（５６年）の晴れの舞台に、Ａ級戦犯として刑に服した重光葵（外相）を代表として送っている。
社説は、Ａ級戦犯が合祀（ごうし）された靖国神社への安倍晋三首相の参拝は、「けじめ」を受け入れてきた人々をないがしろにすると批判する。だがこれは、誤った前提に基づく、筋の悪い批判というべきだろう。
戦後の日本は、Ａ級戦犯など一部の人々に戦争責任を負わせるのではなく、国全体でそれを負う形をとった。たとえば日中共同声明の前文には、「日本国」が戦争によって中国国民に「重大な損害を与えたことについての責任を痛感し、深く反省する」との文言がある。
中国側は当初、「日本国」の代わりに「日本軍国主義」という文言を提案していた。一部の軍国主義者と一般の日本国民を分けて、前者に戦争責任を負わせる立場からの提案だった。だが日本側は、「日本が全体として戦争を反省している」（大平正芳外相）ことを表したいとして、その提案を断っている。
この例も含めてわれわれは、戦後の日本が、国家全体で戦争責任を負ってきたことを忘れるべきではない。それは、いわゆる歴史認識問題に向き合う際の大事な前提にもなる。（さかもと かずや）■
歴史事実を捻じ曲げた虚偽」を宣伝するのは、中韓ばかりではないことがよくわかる。戦後７０年の今年は、内外から「嘘の歴史」が宣伝される年になるのだろう。ここでも騙されないための「勉強」が必要だ。
この論考を受けて、産経編集委員の阿比留氏はこう書いている。
＜【阿比留瑠比の極言御免】
「事実」直視せぬ朝日 周恩来の「免罪符」を愛用し＞
http://www.sankei.com/politics/news/150122/plt1501220004-n1.html
■・・・・・・・
実際、後に勲一等を授けられた重光氏（禁錮刑７年）だけでなく、同じくＡ級戦犯として有罪判決を受けた賀屋興宣氏（終身禁錮刑）も釈放後、法相に就任している。本当に日本が「戦争責任をＡ級戦犯に負わせてけじめをつけた」のであれば、重光氏や賀屋氏の復権などありえない。
また、東京裁判で被告全員無罪を主張したインドのパール判事は、その判決文（意見書）でＡ級戦犯についてこう強調している。
「本件の被告の場合は、ナポレオンやヒトラー（など独裁者）のいずれの場合とも、いかなる点でも、同一視することはできない。日本の憲法は完全に機能を発揮していた」
「今次行われた戦争は、まさに日本という国の戦いだった。これらの人々は、なんら権力を簒奪（さんだつ）したものではなく、国際的に承認された日本国の機構を運営していたにすぎない」
にもかかわらず朝日社説のような論調がまかり通るのは、一つには同じ敗戦国のドイツが、ナチスと一般国民を切り離して整理し、前者に戦争責任を押し付けた例があるからだろう。
存在しない敵
そしてもう一つは、昭和４７年の日中国交正常化に当たって、中国の周恩来首相（当時）が国内向けにこんな説明を行ったことがあるのではないか。
「日本の中国侵略は一部の軍国主義者によるもので、一般の日本人も戦争の被害者だった」
この「免責」をありがたがり、自らの歴史観や政治的主張を通すために利用したい勢力がいるのである。
第１次安倍晋三内閣時代の平成１８年１０月、安倍首相が国会で周氏の説明について「日本がその見解を承知したとか、日本側も同意してつくったというものではない」と事実関係を答弁したところ、質問者の社民党の福島瑞穂党首（当時）はこう食ってかかった。
「それは重大だ。安倍首相は（一部の軍国主義者と一般国民を）分ける見解に立たないのか」
朝日社説は「うわべだけの『帝国の名誉』を叫ぶほど、世界は日本の自己欺瞞（ぎまん）を見て取る」とも警告するが、そんな叫び声を政界で耳にしたことはない。朝日は存在しない敵にファイティングポーズをとるのはいいかげんにして、あるがままの事実を直視した方がいい。（政治部編集委員）■
朝日の偏向の元は、は事実を直視することから議論を始めるのではなく、ある「観念」に従って世界を分析していくことである。ここから、記事の捏造や誤報も生じてくる。朝日の不治の病である。
いまさら言うまでもないが、韓国の言う「歴史」は事実を無視した、ねつ造史観である。
その例は枚挙に暇がない。例えば、朝鮮日報には・・・・・
慰安婦は「無理やり連れていかれて性的な搾取をされたのだから、性奴隷と呼ぶべきだ」という＜【コラム】「慰安婦」という言葉は消せない＞、「従軍慰安婦の強制連行を否定する日本の歴史歪曲（わいきょく）を米国の子どもたちに分かりやすく説明したかった」という米国人高校教師を紹介した＜「韓日の歴史をきちんと教えることが問題解決の第一歩」＞など、いくつでも嘘の歴史宣伝の事例が見つかる。（歴史認識では戦勝国のアメリカも敵となる）
対日批判への反論ばかりではなく、相手の「犯罪事実」を暴いてやるのもいい。
＜【河村直哉の国論】
南京「３０万人」固執する中国は「モンゴル人３０万人」を虐殺した 文化大革命…今なおチベットなどジェノサイド＞
http://www.sankei.com/west/news/150123/wst1501230009-n1.html
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楊氏の編集による大部の本「モンゴル人ジェノサイドに関する基礎資料」（http://www.fukyo.co.jp/author/a44790.html）の一部を見たことがあるが、内部資料などを丹念に集め、モンゴル人の被害の実態を明らかにしている。基底には楊氏の、同胞が味わった苦しみへの怒りと、モンゴルへの愛情があるのはいうまでもあるまいが、姿勢は大変に実証的である。
氏は「狂暴国家 中国の正体」で、モンゴル人にとって文化大革命はジェノサイド＝民族抹消行為だったとしている。「毛沢東と、人民の味方たる共産党の首長が断罪した『民族分裂主義者』たちを殺害することは、躊躇（ちゅうちょ）ない善なる『革命行為』に発展していった」と。内モンゴル自治区のモンゴル人が「民族分裂主義者」と断罪されたとき、中国人（漢族）は「善」として虐殺をなしたというのである。
中国はこのようなことを認めようとしない。文化大革命全体の実態も闇に沈んでいるのである。そのような国が南京事件「３０万人」を言い募っているということは、南京事件のこの数字が過大なものであると国際社会にアピールする際、紳士的に付記しておいてよいと思う。
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楊氏の提言に学べるところは大きい。日本はモンゴルをはじめユーラシア外交にもっと目を向けるべきだという提言もそうだし、あるいは集団的自衛権をめぐる日本国内の議論について述べた次のようなくだり。「自衛権のない国家は去勢された男のような存在です」。泰平の平和のなかで集団的自衛権反対を叫ぶ左傾人士は、これをなんと読むか。
あるいは能天気に日中友好を説く日本人への、次のような文章。「ぜひ、『日中友好論者』たちにも中国共産党支配下の内モンゴル自治区や『反テロの前線』たる新疆ウイグル自治区、焼身自殺による抗議活動が続いているチベットにも足を運んでほしいものです」。
媚中派、親中派、さらに「南京大虐殺」説を日本であおる人士たちにも、よく読んでほしいものである。 （大阪正論室長）■
今も民族虐殺を続ける中国。米軍慰安婦や売春婦輸出の問題を放置している韓国にこそ問題があるのだ。
歴史の歪曲を企てているのは、中韓ばかりではない。官房長官が反論した。
＜「歪曲批判はあたらない」 菅官房長官、北方領土めぐり露外務省に反論＞
http://www.sankei.com/politics/news/150122/plt1501220051-n1.html
■菅義偉官房長官は２２日の記者会見で、ロシア外務省が北方領土問題をめぐる岸田文雄外相の発言を批判する声明を出したことに対し、「歴史の歪曲（わいきょく）だとの（ロシア側の）批判は全く当たらない」と反論した。
北方領土については「日本が１９４５年８月に（第二次大戦で無条件降伏を求める）ポツダム宣言を受諾し、その後旧ソ連軍に占領された」と説明。「岸田氏は歴史的事実を踏まえた認識を述べた」と強調した。
岸田氏は２０日、訪問先のベルギー・ブリュッセルでの講演で北方領土問題について「ウクライナで起きていることも力による現状変更だが、北方領土問題も力による現状変更だ」と指摘。これに対しロシア外務省は２１日、北方領土が大戦の結果ロシア領になったとして「歴史を逆さまに捉えるものだ」などとする声明を出した。■
中ソは今年、戦勝記念式をともに祝い、都合のいい歴史観を世界にアピールしようとしている。中韓も歴史偽造で連携している。油断大敵の年なのだが…。
ついでに、毎度ばかばかしい韓国の「妄想」を。
＜NYクリスティーズに日本の「戦犯旗」＞
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2015/01/22/2015012200653.html?ent_rank_news
■米ニューヨークの中心部マンハッタンにある有名オークションハウス（競売会社）「クリスティーズ」で、日本の戦犯旗（旭日旗）に似たデザインの作品が展示されていることが分かった。
ニューヨーク韓国日報が21日に報じたところによると、マンハッタンのロックフェラー・センターにあるクリスティーズでは日本の戦犯旗を連想させる作品を表通り沿いのショーウィンドーに展示、この一帯を歩く多くの市民や観光客の目に入るようになっているとのことだ。
マンハッタン5番街49丁目のクリスティーズは韓国美術品を含め世界各国の美術品を取引する世界的なオークションハウスで、ロックフェラー・センターと共に観光スポットとしても有名だ。
問題の作品は、米国を代表するポップ・アーティスト、ロイ・リキテンスタイン（1923－97年）による65年の油絵作品「日の出（Sunrise）」で、赤い太陽を中心に7本の黄色い線が放射状に広がっており、その様子は戦犯旗を連想させる。
さらに衝撃的なのは、この作品がすでに3カ月以上も展示されているということだ。この情報を提供した韓国系米国在住者は「マンハッタンのど真ん中に戦犯旗が登場するなんてあ然とした。韓国系コミュニティーはクリスティーズに日本の戦犯旗に関する問題点を伝え、展示を中止させなければ」と強調した。
このため、「ニューヨーク韓国系保護者協会」（共同会長：チェ・ユンヒ、ラ・ジョンミ両氏）はクリスティーズ側に抗議の書簡を送り、すぐさま展示を中止するよう要請する予定だ。■
あまりにも愚かで相手にしたくもない、というのが正直な思いだ。