火星探査機打ち上げ

米国航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は５月５日、火星探査機「インサイト」を米バンデンバーグ空軍基地（カリフォルニア州）から打ち上げたそうです（YOMIURI ONLINE）。１１月下旬に火星に着陸する見込みで、火星の内部構造を初めて本格的に調べるそうです。ＮＡＳＡの火星探査は、これまでに地表の岩石の分析から過去に水があった可能性などを明らかにしてきましたが、中心部にある「核」の大きさや状態、外側を覆う地殻の厚さなどは、まだ不明とのこと。インサイトは、地下の温度を測ったり、地震を高精度で捉えたりする機器を搭載。内部構造を詳しく探り、火星が出来た過程の解明を目指すそうです。

http://www.yomiuri.co.jp/science/20180506-OYT1T50067.html?from=ycont_top_txt

月の地下

地球上に落下した月の隕石から、月の地下に大量の氷が埋蔵されている可能性を示す鉱物を発見したという発表があったそうです（YOMIURI ONLINE）。その鉱物は「モガナイト」。生成するのに水が必要とされるそうです。研究では、アフリカ北西部に１万７０００年前に落下したとされる月の隕石を分析した結果、モガナイトを発見。隕石は、彗星などが月に衝突した際に舞い上がった月の地中深くの岩石を含んでいると考えられ、モガナイトの含有量から岩石１立方メートルあたり１８・８リットルの水分があったと推定。月の地下は低温なため、氷の状態で存在する可能性があるということです。

http://www.yomiuri.co.jp/science/20180503-OYT1T50002.html?from=ycont_top_txt

２０２３年に月周辺へ有人飛行

米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は先月２６日、２０２３年の月周辺への有人飛行を目指して開発中の次世代宇宙船「オリオン」の試験機を、ジョンソン宇宙センターで報道陣に公開したそうです（YOMIURI ONLINE）。オリオンは開発中の大型ロケット「ＳＬＳ」に搭載され、１９～２０年に無人での打ち上げ試験を行い、２３年には飛行士を月近くに送り込む予定だそうです。４人乗りで底部の直径は５メートルと、１９６０年代～７０年代のアポロ宇宙船（３人乗り）よりひと回り大きいそうです。公開された機体は来年４月、打ち上げ時に異常があった場合に備えた、宇宙船をロケットから切り離す試験に使うそうです。

http://www.yomiuri.co.jp/science/20180427-OYT1T50121.html?from=ycont_top_txt

宇宙成立の謎

光速近くに加速した電子と陽電子を衝突させて宇宙誕生直後の世界を再現し、宇宙の成り立ちの解明を目指す実験で、電子と陽電子の衝突を初めて確認したという発表があったそうです（YOMIURI ONLINE）。宇宙誕生直後は、現在の私たちの世界を構成している物質（粒子）と、電気の性質が逆さまな反物質（反粒子）が同じ量あったそうですが、約１３８億年後の今は物質だけの世界になっているそうです。その理由は、物質と反物質の性質にわずかな違いがあったためと考えられているそうですが、いまだによくわかっていないそうです。今回の実験では、マイナスの電気を帯びた電子と、プラスの電気を持つ反粒子「陽電子」を衝突させ、別の粒子・反粒子のペアを発生させて、それぞれが崩壊する様子を測定したというもののようです。なぜわずかな違いが起きたのか、その謎を明らかにするということです。

http://www.yomiuri.co.jp/science/20180426-OYT1T50079.html?from=ytop_top

宇宙エレベーター

宇宙と地球の間で人や物資を運ぶ「宇宙エレベーター」の実験で、輸送用の昇降機が伝うケーブルが宇宙空間で２０～３０メートル伸びたとみられるという発表があったそうです（YOMIURI ONLINE）。ケーブルは最大１００メートル伸ばす計画で、実験は半分成功したそうです。宇宙エレベーターは、宇宙と地球の間に長さ数万キロのケーブルを渡し、ロケットに頼らずに人や物質を往復させる未来の技術とのこと。この実験を実施している静岡大学は２０１６年１２月、国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）から、大学が製作した衛星「ＳＴＡＲＳ（スターズ）―Ｃ」（愛称・はごろも）を宇宙に放出。衛星は約１０センチ角の箱を二つ合わせた形で、片方の箱の内部に合成繊維製のケーブル（直径0.4 mm）を巻いた状態で収納しているそうです。宇宙空間で二つの箱を分離し、片方の箱に向かってケーブルを伸ばしながら、宇宙エレベーターの実用化に必要な基礎データを集める計画。実験では、宇宙でケーブルが伸びる様子を撮影し、衛星の位置情報を全地球測位システム（ＧＰＳ）で取得する予定だったが、通信状況が万全でなく、どちらも失敗。ただ、米戦略軍が一般公開している通信データから、ケーブルが２０～３０メートル伸びたと推測できたというのです。ちなみに衛星は、３月２日夜から３日未明にかけて大気圏に再突入し、燃え尽きたそうです。

http://www.yomiuri.co.jp/science/20180412-OYT1T50140.html?from=ycont_top_txt

民間初の宇宙ステーション

米国宇宙企業ビゲロー・エアロスペース社は、民間で初めてとなる宇宙ステーションを２０２１年に地球の周回軌道に打ち上げると発表したそうです（YOMIURI ONLINE）。同社は、宇宙に打ち上げ後に膨らませる独自の折り畳み式の居住棟をすでに国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）に設置するなどの実績があり、将来的には「宇宙ホテル」として活用する構想を持っているそうです。同社は、２０２１年に２基を打ち上げる予定とのこと。１基当たりの定員は６人、容積は３３０立方メートルとＩＳＳの約３分の１に相当するそうです。

http://www.yomiuri.co.jp/science/20180226-OYT1T50074.html?from=ycont_top_txt

宇宙の膨張

宇宙に大量にあるとされる「暗黒物質」の分布を調べる観測で、宇宙が膨張する速度が今まで考えられていたより速い可能性があることがわかったという発表があったそうです（YOMIURI ONLINE）。誕生から約１３８億年たった宇宙は、現在も膨張しており、その速度は加速していると考えられているそうです。宇宙の質量（重さ）の約４分の１を占める暗黒物質は、重力で互いに集まって塊をつくる一方で、膨張する速度が速いと集まりにくい性質を持つそうです。このため、宇宙の広い範囲で暗黒物質の分布を調べれば、膨張がどのように進んできたのかに迫ることができるとのことのようです。今回、米国ハワイのすばる望遠鏡に取り付けた高性能カメラを使い、遠方の光が強い重力で曲げられる様子を観測する手法で、直接見ることができない暗黒物質がどのように分布するのかを調べた結果得られた知見とのこと。今後、さらに広範囲を観測して検証するそうです。

http://www.yomiuri.co.jp/science/20180227-OYT1T50138.html?from=ytop_main2

ISSの民営化を検討

米国紙ワシントン・ポストは先日、米国政府が国際宇宙ステーション（ISS）の予算を2025年までに打ち切り、民営化することを検討していると報じたそうです（AFPBB NEWS）。同紙が入手した米航空宇宙局（NASA）の内部資料は、連邦政府によるISSへの直接的な支援が2025年に打ち切られても、軌道から離脱されるわけではないと指摘。民間企業が将来、商業目的でISSの装置や機能の一部を引き継いで運営することは可能だと述べているそうです。民営化を円滑に進めるため、米政府は民間企業に市場分析と開発計画を提出させるだろうと、同紙は伝えているそうです。

http://www.afpbb.com/articles/-/3162078?cx_position=7

ロシア企業が観光客に宇宙遊泳を提供へ

ロシアの宇宙ロケット企業エネルギア（Energia）は、観光客向けに国際宇宙ステーション（ISS）での宇宙遊泳体験を販売する計画を明らかにしたそうです（AFPBB NEWS）。費用は約1億ドル（約110億円）で、1人目の客はそれよりも安くなる可能性があるそうです。観光客は船外で宇宙遊泳をしたり、ビデオを作ったりできるとも。エネルギアは1961年、旧ソ連の宇宙飛行士ユーリ・ガガーリンが人類初の宇宙飛行に成功した際の宇宙船打ち上げにも関わった企業だそうです。現在は、観光客をISSまで届ける新たなモジュール「NEM-2」（仮称）を建造しているそうです。同モジュールは4～6人乗りで、船内には「快適な」客室とトイレ2室、さらにインターネット接続環境も備えるそうです。打ち上げは2019年の予定とのこと。

http://www.afpbb.com/articles/-/3160886?cx_position=9

ＩＳＳ予算廃止

トランプ米政権が国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）の予算を２０２４年末で打ち切る方針だと複数の米国メディアが報じたそうです（YOMIURI ONLINE）。トランプ大統領が表明している月面での有人探査に資金を振り向けて、２０年代前半の実現を目指すそうです。２月に公表する１９会計年度（１８年１０月～１９年９月）の予算教書に盛り込まれる見通しとのこと。これに対し、米宇宙企業や民主党議員の一部は２４年末での打ち切りに反対する姿勢を示しているそうです。ＩＳＳに参加する米国やロシア、日本など１５か国は２４年までの運用に合意しているそうですが、２５年以降については未定。米国航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は２８年まで延長した場合のコストなどを検討していたそうです。民間で引き継ぐ計画も浮上しているが、議論は深まっていないそうです。

http://www.yomiuri.co.jp/science/20180127-OYT1T50052.html?from=ycont_top_txt