予備校、掛け持ち講師／今後の学習形態

大手予備校「河合塾」「駿台予備学校」「代ゼミ・SAPIX」「東進」と列挙されるが、同一講師の名前が複数の予備校で見られる。講師は対面授業と映像授業の平行路線を仕事とするようになると言える。

昭和から平成半ばまで、三大予備校『ＳＫＹ』として駿台(Ｓ)、河合塾(Ｋ)、代ゼミ(Ｙ)が、学校法人高卒生(浪人)予備校として、名声を挙げていた。そこに異色な映像授業のフランチャイズを展開する株式会社ナガセが経営・運営する東進ハイスクール・東進衛星予備校が平成初期からＳＫＹから引き抜いた講師を映像授業の講師とし、全国の加盟塾に配信し、頭角を現してきた。平成終盤から、四大予備校と言われるようになった。衛星授業は河合塾、代ゼミが昭和の終わりから自校と高等学校を対象に始めたが、それに追随するかのように、東進は後発のため、高等学校は諦め、先取として全国の塾を対象にフランチャイズ方式を取り、当たったと言えるのではなかろうか。

今後は、スタディサブリ(映像授業)、そして2020年度から河合塾oneなどのＡＩを駆使した更に進化した形態の学習方法が対抗してくると考えられる。

フランチャイズ予備校・塾

フランチャイズ塾(全国展開型塾·塾型予備校)

個人塾は塾長の考え(方針)が主体となる。
一方、フランチャイズ塾は本部の方針が主体となり、本質的にはフランチャイズオーナー(経営者)の考えが塾の性質を決定する。只、実際はオーナーの色は出せないのが現実である。

そうでないおかしなフランチャイズもあるが、フランチャイズが何であるかフランチャイザーもフランチャイジーも両者とも分かっていないのであろう。
当為だが、フランチャイジー(加盟校)はフランチャイザー(FC本部)の社員ではない。契約書に基づき、運営する。契約書が違法である場合もある為、注意が必要である。(法が優先：契約書が違法)
そもそも、フランチャイズは統一商品と統一システムをフランチャイズ本部(商品·システム提供会社)から取り入れた塾(被提供塾経営会社/個人の場合もある)である。会計は別であるから、本来直入型は誤り(税法上違法)であり、合意の下で委託型直入方式(本部会計委託方式)を取っている。縛りの厳しいフランチャイザー(システム提供会社)はフランチャイジー(顧客塾)の力を損ねる嫌いがあり、このようなワンマンフランチャイズは将来性がない。目安箱のない病院の如く。嫌なことを言われることを避けるフランチャイザーは滅びていく。お互いが対等な関係であり、WIN-WINの関係を築いて行くことのできないフランチャイズはブラックフランチャイズと呼んでもおかしくない。この点では今後フランチャイズは更なる進化があり、新しい関係を築けるフランチャイズが頂点に立つであろう。