部門別最終エネルギー消費量の推移 （基準年を変えてみる）

最終エネルギー消費と実質GDPの推移（1973年～2013年度）

(クリックで大きく見られます)
資源エネルギー庁：エネルギー白書2015第１節エネルギー需給の概要より
http://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2015html/2-1-1.html

こちらはエネルギー白書2015に掲載されている部門別最終エネルギー消費量の推移グラフです。産業部門で省エネ化が進んだ一方、家庭部門ではエネルギー消費量が増加していることを示すグラフとしてよく見かけます。エネルギー白書内でも下記のように記載されています。

1973年度から2013年度までの伸びは、企業・事業所他部門が1.1倍（産業部門1　0.9倍、業務他部門2.5倍）、家庭部門が2.0倍、運輸部門が1.8倍となりました。企業・事業所他部門では石油ショック以降、製造業を中心に経済成長する中で省エネルギー化が進んだことから微増で推移しました。一方、家庭部門・運輸部門ではエネルギー機器や自動車などの普及が進んだことから、大きく増加しました。
http://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2015html/2-1-1.html

さて、このグラフでは基準年が1973年となっていますが、エネルギー白書内のXLSデータでは1965年からのデータが入っていました。

【第211-1-1】最終エネルギー消費と実質GDPの推移（xls/xlsx形式:156KB）
http://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2015html/data/211-1-1.xls

そこで、上記データより基準年を変えてグラフを作ってみました。

最終エネルギー消費と実質GDPの推移（1965年～2013年度）

(クリックで大きく見られます)

産業部門での最終エネルギー消費量が1965年から1973年にかけて大きく上昇していることが分かります。2013年までの産業部門の最終エネルギー消費量のピークは1973年です。高度経済成長期でGDPを上回ってエネルギー消費量が大幅に伸びています。産業部門と業務その他をあわせた企業部門等でのエネルギー消費量は1965年から2013年度までの間に約2.7倍となりました。

最終エネルギー消費と実質GDPの推移（1990年～2013年度）

(クリックで大きく見られます)

こちらは京都議定書の基準年となっている1990年を基準としたグラフです。1990年から2013年の部門別エネルギー消費量は0.9倍から1.2倍であまり変化がありません。エネルギー消費量とGDPは1990年から2006年ごろまではほぼ一致して上昇していますが、2011年からはGDPとエネルギー消費量が乖離してきています。これは東日本大震災の影響が大きいと思われ、今後、エネルギー消費量の減少が続くのか注視していきたいと思います。


関連ページ
「平成26年度エネルギーに関する年次報告」（エネルギー白書2015）
http://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2015html/
資源エネルギー庁：エネルギー白書（2004年～2015年）
http://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/


2015年10月19日更新
実はエネルギー白書2009まではエネルギー消費量推移グラフの基準年は1965年になっています。記載されている文章もずいぶん違い、読み比べてみると面白いです。

エネルギー白書2009　第1節エネルギー需給の概要
http://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2009html/2-1-1.html