❝9万人もの大会関係者が入国する東京五輪❞５４０人医療スタッフ体制でインド株対処

インドでは今年3月からインド株による感染者が急増。5月6日には1日の感染者数が最多の41万人超を記録した。

もはや医療崩壊を止められず、病院にかかれないまま亡くなる人が後を絶たない。インド株は、L452RとE484Q

という二つの変異が感染を強めていると見られている。英国株は従来型より1.32倍感染力が強いとされているが

インド株の感染力はその英国株の1.5倍との指摘がある。そうなると従来の2倍以上の感染力の強さです。

公式発表のインド株日本国内での感染者は、あわせて２９人 。現在、従来型から9割が英国株に置き換わったとされている。

南アフリカ株もブラジル株も日本国内に入ってきたが流行には至らなかった。気になるのは、ワクチン接種が進み、ロック

ダウンが緩和された英国でインド株感染者が新たに2千人を超えるなど急拡大していることだ。今後、本格的にインド株へ

置き換わるかは注視すべきだが、英国株とインド株が流行する土壌は日本と共通しているかもしれない。

「要注意なのは、感染の波が収束するタイミングで変異株の感染を拡大させてしまうことです。日本はこの春、第3波が

収束するタイミングで英国株が入ってきて置き換わり、すぐに第4波となりました。ワクチン接種が遅れている中

インド株が日本の風土にマッチしてしまったら次の冬の流行時に大爆発する最悪のシナリオもあり得る」一刻も早く

できる限り多くのインド株感染者を見つけ出す必要があるが、厚生労働省や国立感染症研究所をはじめとする“感染症ムラ”

の動きは相変わらず鈍い。厚労省はインド株についての監視を強化するとの通知を5月14日付で都道府県などに出した。

新潟大学名誉教授の岡田正彦医師が指摘する。「このうえ東京五輪を強行すれば、海外から9万人もの大会関係者が入国

するというからゾッとします。世界中の変異株が入ってくることでしょう。

インド株の蔓延を招き開催が強行される東京オリンピックで全国に拡大すれば、もはや人災以外の何物でもない。

直ちに東京で接種出来る勤務医の希望者を募り、ワクチン接種を希望者全員に24時間体制で行うべきでしょう。

以下抜粋コピー

東京オリンピック・パラリンピック大会

組織委員会は２６日の理事会で、東京大会で必要な医師・看護師など医療スタッフの数について、当初見込みのピーク

時（７月２５日）１日当たり約７００人から約５４０人に削減したことなどを報告した。海外観客の受け入れ断念や大

会関係者の縮減などを受け見直した。武藤敏郎事務総長が会見で明らかにした。また、訪日する大会関係者の数につ

いても、オリンピックで５．９万人、パラリンピックで１．９万人の合計７．８万人と、当初の予定１８万人弱から

半数以下に削減したことも報告した。

組織委が配布した理事会資料によると、医師や看護師、理学療法士などからすでに大会への協力の意思が表明され

必要数に対しおおむね８割程度の見通しが立っているという。さらに国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）から追加で

医師などの派遣の申し出があり、現在具体的な対応について検討している。オリンピックのオフィシャルパートナー

である朝日新聞が２６日付の社説で、五輪大会の中止の決断を首相に求めるとしたことについて質問され、武藤氏は

「いろいろな報道機関がいろいろな意見を持つのは当然のこと」と答えた。

米国務省が２４日、国民に対し日本への渡航を中止するよう勧告した。選手団の来日に懸念があるかとの質問に

武藤氏は「予定通り、アスリートも大会関係者も東京大会に参加してもらえると理解している」と述べた。