総理が「哀れですね」、朝日新聞の自〇！

 

　　

　今日雑誌『正論』４月号が届きました。まだ手も触れていません。今日取り上げるのは先に届いた『Hanada』４月号の総力大特集から、理不尽にも訴えられている、小川榮太郎氏の、秘めたる朝日新聞とそれに繋がる亜流メディアに対する怒りをつづった掲載文の本の前半部をチョコっと載せます。

　　

　　　全部で１４ページ。昔だったら想像もつかない朝日新聞を敵に回して言論できめ細かく細部にわたって、時間をかけ戦い抜く気概を見せています。強化区分は２ページ分で、題名にある「朝日新聞の自殺」のプロローグみたいなものです。

　　　テレビメディア地上波でも最近は朝日新聞に対して間接的に非難を匂わすコメンティーターもいますが、テレビメディアは一種の反日勢力のプロパガンダの展示場と化し、安倍首相叩きは、特定アジアの死活問題とさえ成りつつあります。

　　　しかし、SNSの世界は圧倒的に既存のメディアとは反対の立場をとる人たちが増え、栄華を誇っていた大新聞社を主体とした、メディアの危機が訪れ始めました。特に朝日新聞に至っては集中的に攻撃され、今迄の尊大な態度に対する反撃はすさまじいものがあります。

 

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月刊雑誌『Hanada』平成３０年４月号より

≪総力大特集　赤っ恥、朝日新聞！≫

　　朝日新聞の自殺

　　　

　　　　　　文芸評論家　　小川榮太郎

 

　　　総理が「哀れですね」

　　　目を疑った。

　　　安倍晋三首相が、フェイスブックで次のようなコメントを発信していたからだ。「哀れですね。朝日らしい惨めな言い訳。予想通りでした」

　　　二月六日付の朝日新聞朝刊記事に対する和田政宗参議院の投稿に、安倍首相自身が乾燥として書き込んだことを、安倍首相は国会で認めている。大マスコミに対する現職総理の公開コメントとしては空前の侮蔑と言えるだろう。

　　　

　　　日頃、毒舌を売りにしている政治家ならわかるが、安倍首相は現職総理であるうえ、特に発言に慎重な政治家である。暴言・失言のっ類はほとんどない。国歌答弁も、水際立って安定している。

　　　絶妙な皮肉や、政策論争での激しい舌戦は得意とするがいわゆる舌禍はない。その意味で、安倍首相の「哀れ」コメントは極めて重い。暴言・失言・舌禍のない現職首相がここまで書いた以上、それは朝日新聞の実態をよほど深く正確に反映したものと見なければならないからだ。

　　　案の定、この安倍氏のコメントに対しは、現職首相としては如何なものか、品位にかける、などという決まりきった批判が早速出た。しかし、それを掲載した朝日新聞がまた「哀れ」だった。

　　　

　　安倍首相「朝日新聞は惨めで哀れだ」 森友学園デマで - YouTube

　

　　何しろ、朝日が紙面で紹介したのは社民党の又市征治氏と、共産党の小池晃氏による擁護なのである。このこと自体が、朝日新聞の現時点での実勢がいかほどの物かを象徴しているという他あるまい。

　　　　　

　　　肝心なことを初めに言っておきたい。

　　　これは、安倍首相と朝日新聞の「私闘」ではない。そういう次元に話を落としてはならない。本来、慣習を尊重する安倍首相のような政治家が、総理としてタブーだった特定マスコミ批判を繰り返さざるを得ないほど、自浄作用が働かない朝日新聞。

　　　そして相互批判による正常化さえ図れないマスコミの堕落という、これは日本の民主主義の機能不全という公的問題なのである。

　　真っ赤な嘘を指摘

　　　まず、この「哀れ」発言が出た経緯そのものを確認しておこう。２０１７年５月９日付朝刊で朝日新聞は、森友学園の籠池泰典前理事長が近畿財務局に提出した新設小学校の設置主意書に「安倍晋三記念小学校」との名称を書いていたと証言した、と報じた。

　　

　　　当時の民進党議員が国会質疑に持ち出した同趣意書は、役所が法令に基づいた判断で、黒塗りだらけになり校名が隠されていたので朝日新聞は実際に書かれていた校名を確認するため、籠池氏に取材したわけである。

　　　ところが昨年１１月、学園の民事再生手続きの管財人から「（学園の開設がなくなったため）開示されても支障はない」との意見書を得て文書が公開され、書かれていた名称は「開成小学校」であることが判明した。

　　　つまり朝日新聞は、籠池氏から設置主意書の手元コピーの確認さえ取らずに、籠池氏の虚偽証言をそのまま事実であるかのように報道したことになる。

　　　この校名報道は、籠池氏が「安倍晋三記念小学校」との名称で学校を申請したことが、まるで安倍首相の側の道義的責任であり、またそれが近畿財務局による安倍首相への忖度に繋がったとする国会質疑と報道の根拠を与えることになった。

　　　その意味で、朝日新聞の校名報道は、国政に影響を与えるレベルの誤報だったというべきだ。

　　　民間での朝日新聞の責任追及の声があまりにも少ない中で、安倍首相がその点を国会答弁で激しく糾弾しているのは当然っといえよう。

　　　（後略・・・・・・・・・）

 

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　　日本に多くはびこるテレビメディアは、今や最大の情報提供者であり、その影響力は計り知れないくらいに膨大なものがありますが、それ等はすべて新聞社と組んでいます。即ちメディアはある一種の特定のグループに握られていると言っていいでしょう。

　　　それらのリーダー的存在として君臨してきたのが朝日新聞社です。GHQのお先棒を担ぎ、日本メディア界の規範と祭り上げられ、その気になっていたのでしょう。日本の総理はわが社が決めるとばかりに、政治的に口をはさみ世論を動かし、その通りになる場合が多かったことも事実です。

　

　安倍首相が朝日新聞を批判「朝日新聞は真っ赤な嘘」（※動画） | Share ...

　

　　しかし、朝日新聞の立場がいつの間にやら歪み、左翼勢力とも一概に言えないような、ただ日本を憎むことが突出した姿勢に変わってしまいました。今までの既得権益利得者の代表でもあった朝日新聞が、戦後日本の体制からの脱却をスローガンにした、安倍首相をつぶすのは社是ともなりました。

　　　その安倍首相が初めて日本憲法改正を具体的に議題に載せました。

　　　

　　　それからの朝日新聞の安倍首相に対する態度は、今迄のフェアな態度を一変させ、フェイクニュースまで含めて安倍首相を攻撃し始めたの亜流メディアもそれに続きましたが、特に朝日新聞はそのリーダーにふさわしくその本性をあらわに表に出し始めました。

　　　誰かが朝日は壊れだしていると言いました。書いているフェイクニュースもそうですが、それを書く記者、デスクともに何かに憑かれたような壊れ方をしだしてしまったのです。「哀れですね」とまで言われるようになり。それに対して反論すらできません。

　　　チャイナの味方をしてみたり、韓国北朝鮮の悪いニュースを報じないで、ただ日本憎しが高じたのでしょう。もはや公正な報道機関とは認められないような存在になり、日本憎悪の機関誌と化してしまった結果はどんな結果になるでしょう。あさらないでゆっくり眺めているしかありません。