玉ねぎの起源は古く、中央アジアあたりといわれている。
古代エジプトでは、にんにくなどとともに、貴重な栄養源として、ピラミッド建設の労働者たちにも配給されていたという記録があるという。
日本へは、江戸時代に南蛮船によって長崎に伝えられたらしいのだが、当初は観賞用にとどまり、実際に栽培が始まるのは明治以降になってからで西洋料理の普及とともに、日本人の食卓に欠かせないものとなった、と管理栄養士で理研究家の女性がある雑誌に書いてあったことから、当時は玉ねぎのすりおろしにレモンかけて毎朝飲んでいた。
玉ねぎ効果10 効果01 脂肪を燃やす 玉ねぎを加熱すると、中性脂肪を低下させる働きが出ます。さらに、皮だけでなく実にも含まれるフラボノイドの一種、ケルセチンは脂肪の吸収を抑制するだけでなく、排出を促進する作用も期待されています。 効果02 血圧を下げる 血圧に作用する成分のひとつ、硫化アリルは、血管を広げて血流をよくし、血圧を下げます。また、含有するビタミンCと、同じく含有成分のケルセチンとともに働いて血管をしなやかに丈夫にします。毛細血管も丈夫にします。 効果03 血栓を防止する チオスルフィネートは血栓をできにくくするだけでなく、できた血栓を溶かす作用があることがわかっています。そのほか玉ねぎは血液中の善玉コレステロールを増やし、悪玉コレステロールを減少させて血液サラサラにします。 効果04 血糖値を下げる 玉ねぎで特に注目したいのが、グルコキニン。血糖降下作用があり、糖尿病に有効なのはこの成分のため。これは加熱には強い成分ですが、水溶性で水や酢などにさらすと溶けてしまいます。スープなどの料理では、汁を残さずに。 効果05 利尿・発汗 玉ねぎをはじめ、長ねぎなどアリウム属の野菜は、尿の出をよくし、血流をよくして発汗も促し、解熱などの作用があります。ビタミンB1の吸収を助けて新陳代謝も盛んになるため、昔から風邪に効くといわれてきました。 効果06 鎮静作用 イオウ化合物には神経鎮静作用があり、ストレス解消効果があるといわれています。民間療法として、神経が高ぶっているときに、生の玉ねぎを刻んで皿などにのせ、枕元に置くとよく眠れると伝えられています。 効果07 抗アレルギー アレルギー疾患で、気管支や皮膚血管などに刺激を与えるヒスタミン。これに働きかける抗ヒスタミン作用が、チオスルフィネートにあることが知られています。さらにケルセチンの抗アレルギー作用も最近、注目されています。 効果08 滋養強壮 慢性疲労や筋肉疲労などの疲れに効き、スタミナを増強させるのは、アリシン。ビタミンB1と結合してアリチアミンとなり、ビタミンB1の吸収と利用効率を上げて、新陳代謝をよくします。食欲もアップして体力がつきます。 効果09 抗菌・殺菌 イギリスでは、台所や病人の部屋に玉ねぎを置いて「疾病よけのお守り」として用いられてきたそう。特に、硫化アリルなどの香り成分に、抗菌、殺菌、駆虫、防腐作用があることは古くからいわれています。 効果10 解毒作用 最近注目されている野菜の解毒物質(ファイトケミカル)。強い抗酸化作用で、体の中の有毒物質を解毒・浄化し、免疫力を高めます。玉ねぎのケルセチンにも強い抗酸化作用があります。 |
その後母の最期をみとったころから、今度は毎晩玉ねぎのスライスを冷や奴に乗せて食事の前に食べている。
もう5年ほどになるが少なくとも体調不良になったことはなく、最近ではワクチン接種もせずにCOVID-19とは全くご縁がない。
これほど安く手に入りやすかった玉ねぎに異変が起きて起きていた。
「タマネギ たまげる高値に消費者ため息…家庭での対抗策は? 大生産地・北海道の干ばつやコロナの影響」
【東京新聞より】
もちろん物価上昇は玉ねぎだけではなく軒並み4月以降、「相次ぐ食品値上げ、消費者は悲鳴 『給料増えないのに』」という状態が続いているのに、岸田文雄政権は効果的な対策を打ててはいない。
そんな時に決して与党や「ゆ党」ではない議員が岸田文雄に噛みついたらしい。
2022年5月27日 報道ステーション
— MMT太郎🐶日・米など先進国の自国通貨建て国債のデフォルトは考えられない (@MMT20191) May 27, 2022
れいわ新選組・くしぶち万里議員
「コロナの災害が来て、戦争まで起こり
日用品の物価が上がっているのに
消費税すら下げないおつもりですか?
これから岸田総理のことは総理ではなく
『鬼』と呼ばせていただきますよ。」
鬼
「消費税の減税は私たちは考えません。」 pic.twitter.com/pGEDv84VX5
報道ステーションは、右上に、「総理『消費減税 考えていない』」と結論を映したうえで取り上げてくれました。この物価上昇下、多くの国民の関心が「減税」にあることを総理にも分かってほしいと思います。#予算委員会 #れいわ新選組#くしぶち万里 #報道ステーション pic.twitter.com/ScHX4hSjdg
— くしぶち万里 れいわ新選組 衆議院議員 (@kushibuchi) May 28, 2022
れいわ、予算委員会で爆裂!!
— 🇺🇦 🇺🇦 地に落ちたマスメディア (@jpn_eee) June 1, 2022
前回の櫛渕の説明を今回も、しつこくリピート。
ロジックはシンプル、ど直球。
総理を鬼と呼ばせていただいたが、更に資本家の犬、財務省の犬と呼ばせていただく。でも買い主は間違えたらイカンよ、本来、国民じゃないとダメじゃないですか!! pic.twitter.com/2lcWgzK3NQ
#大石あきこ 6/1予算委員会
— 大石あきこ れいわ新選組 衆議院議員 (@oishiakiko) June 1, 2022
先ほど総理を鬼と呼ばせていただきましたが、もう一つ名前を差し上げます。資本家の犬、財務省の犬。
総理、飼い主を間違えちゃだめでしょ。総理の本来の飼い主は国民でないとだめじゃないですか。
(リプ欄へ続く)https://t.co/Tb2Iy2YZH1
※staff更新#国会中継 pic.twitter.com/Xt3isaU9SH
れいわ・大石氏「首相は資本家の犬」 衆院予算委員長が注意 https://t.co/yZYNFeRs8Y via @Sankei_news
— Stamen Gundam@セカンド (@Stamen_2) June 1, 2022
「#コロナ禍」「#円安地獄」に多くの国民が苦しんでいるのに、「#消費税減税」を断固拒否した #無能者キシダ を「#鬼」「#罪務省の犬」と断じた #大石あきこ 議員の発言こそが正しいのだ! pic.twitter.com/oScu2JVXvJ
関西弁で女性議員が言うとなんとなく柔らかく響いてしまい、「首相は資本家の犬」などという発言を共産党の議員が行えば自民党の傍聴していた議員が騒ぎたてたであろうが、結果はこんな程度であったらしい。
「れいわ・大石氏『首相は資本家の犬』 衆院予算委員長が注意」
さて、京都大学大学院教授の藤井聰が、日本人の「政治に対する本質的な関心の喪失」を岸田内閣がここまで支持される理由として挙げながら首相の無為無策ぶりを徹底的に批判して、その上で、国民の7割近くがかような首相を支持している現状は「岸田禍」と呼ぶにふさわしく、極めて深刻な事態にあると書いていた。
「京大教授が猛批判。“クズ中のクズ”岸田首相が支持率7割の亡国ニッポン」
■菅総理よりもずっと酷い岸田総理が導く恐るべき「岸田禍」 ~凡庸な宰相の無為無策が招く恐るべき日本破壊~ 岸田総理の支持率は極めて高い水準にあるようです。その支持率は軒並み過半数。高いものになれば68.9%なんて言うものもあります。そんな報道に触れる度、当方は心底絶望的な気分になります。今の日本人は、ホンットのホントに、「政治に対する本質的な関心」など全く持ち合わせていない人々なのだなとしみじみと感じてしまうからです。そして、「政治に対する本質的な関心」を失った民族は、100%確実に滅びる事になるからです。 所詮今の(少なくとも過半数、多ければ7割方の)日本人達は、岸田さんが私達の国をどうしようとしているかということなど、どうでもよいのであり、単に雰囲気で支持するかどうかを決めているだけなのです。 なぜそんな風に言えるのか…それはもちろん、岸田総理の政策内容が恐るべき水準で出鱈目だからです。その時に頭の中に入っているキーワードを、必死になって読み込んだその場その場の「空気」にあわせて呟き続けているに過ぎない宰相だからです。 そもそも今の日本は危機状況に直面しています。 賃金が四半世紀も上がらないデフレ不況が長らく続く中、コロナ禍に苛まれ、あまつさえ円安、ウクライナ情勢による激しい経済被害がもたらされています。この様な危機状況では迅速かつ、必要十分な危機対応をしなければ、取り返しの付かない大ダメージを被る事になります。 しかも、ウクライナ情勢の煽りを受けて、日本内外の誰もが鮮明に理解する程に、中国による台湾・尖閣侵略危機が高まっています。しかも、冷戦終了以後、大幅に縮小していた北海道へのロシア侵略危機も確実に高まりを見せています。 しかし岸田氏は、コロナの5類引き下げについても「時期尚早」と言うばかりでなく、マスクの規制緩和についても「時期尚早」としか言わず、結局何もしていません。 消費減税や大型補正の必要性が自民党内外からどれだけ指摘されようとも何もせず、結局は2.7兆円という凄まじく小規模な補正予算を組んだだけという結果に終わっています。 ウクライナ情勢と円安の影響で高騰しているガソリン価格についても、結局ガソリン税の暫定税率引き下げについては、実施するどころか言及すらしていません。 さらには尖閣や北海道における対中国、対ロシアとの安全保障問題に対処するために、防衛費を「しっかり確保していく」だの防衛力を「抜本的に強化」だのと言いながら、自分が設置した財政健全化推進本部には、「財政健全化の旗は降ろさない」と明言する提言書をまとめさせ、防衛力増強が100%不可能な状況を自ら作り上げています。 岸田氏は結局、デフレ不況や周辺の安全保障問題について、何一つ積極的なアクションを起こしてはいないのであり、むしろ、そういうアクションが不可能となる環境を作り続けているのです。 これは、岸田という総理は、前の菅総理よりも相当「質」が悪い総理だ、という事実を明らかに示しています。 抜本的な経済対策を行わず、過剰な自粛要請を繰り返した前菅総理は、当然、強く批判されるべき宰相でした。しかしそれで菅総理はGotoトラベルだのGotoイートだのという前向きな財政政策を行い、一定の経済効果を上げたのは事実です。国土強靱化にしても、15兆円の事業規模の緊急五カ年対策をまとめました。 ところが、岸田氏は、そうした取り組み全てについて「検討したい」と言うに留め、「時期尚早」と判断先延ばしを繰り返してきています。 そんな出鱈目宰相の岸田氏の支持率は、恐るべき事に、「何もしないこと」が原因となってどんどん高まっているのが実態なのです。コロナの感染拡大がないという環境も影響しているとは言え、これはもう怪奇現象のレベルにある政治現象です。 例えば、GotoトラベルGotoイートは賛否両論有り、それをやった菅総理を強く支持する人もいれば逆に否定する人もいたのであり、結果、支持率上昇には必ずしも結び付かなかったのです。「15兆円の事業規模の緊急5カ年対策」についても、支持する国民もいればインフラ事業の拡大を否定する人々からは反対する人もいたのであり、したがって、支持率上昇には有益なとりくみ、というわけではありませんでした。 ところが、岸田氏の場合はホンットのホントに何もしないわけで、その結果、「積極的に反対する人」が生ずることを回避できているのです。 これはつまり、多くの国民にとって政治家、あるいは総理大臣というのは、何かを積極的に成す義務をおった人物ではなく、ただ単に「ニュースに出てくる人」という程度の印象をしか持っていない、という事を含意しているのでしょう。 しかし、政治に関心をもつ(例えば、筆者は本メルマガ読者等の)人々にとってはもちろん、政治家、総理大臣というものは、何かを積極的に成す義務をおっており、不作為そのものが罪として糾弾されねばならない存在なのであり、かつ、とりわけ危機における不作為は集団殺人級の大罪なのだ、という認識を持っています。 しかし、そうした認識を持つ人々は、我が国においてはマイナーな極一部の存在、であり、したがって、岸田氏が何をしなければしないほどに、支持率が上がっていってしまうのです。 しかも、岸田氏が罪深いのは、日露関係を取り返しが付かないほどに、破壊してしまった点にあります。 ウクライナへの侵略をはじめたロシアを、日本政府がオフィシャルに非難するのは当然です。 しかし、だからといって、ロシアに対して徹底批難だ、ということで、10兆円の軍事費をウクライナに供与したり、自衛隊をウクライナに派遣したりまではしていません。 つまり、ロシアを批難するにしても、軽いものから重いものまで無限のヴァリエーションがあるわけです。 だとすれば、どの程度ロシアに批難、制裁を加えるかというのは、日本政府、ひいては岸田総理の采配一つで変えられるのです。 そんな中、日本はあろうことか、「8人のロシア外交官の追放」なることをやってしまいました。これは相当に激しい処置です。ロシアと準交戦状況にあるNATO各国がそれを行うのは理解できますが、日本は準交戦状況にあるわけではないのです。 にも関わらず、世論にウケがいいし、何よりアメリカや西欧の国々のウケが良いからという「だけ」の理由で、前のめりになって外交官追放をやってしまったわけです。 はっきり言って、この岸田氏の振る舞いは、完全に常軌を逸しています。有り体にいって、基地外です。 こんな事をすれば、ロシアに完全に「ケンカ」を売ったことになるわけですから、ロシアとしても黙っている訳にはいきません。経済制裁や非難決議程度なら、ロシアも、ウクライナ侵攻を開始した手前、それくらいは当然だろうと想定範囲内だったと言うこともできますが、外交官追放は、「戦争相手」のNATO諸国以外は誰もやってないのです。そんな中で、日本が外交官追放なんてやってくりゃ、そりゃもう、「お前も完全にNATOと同じか!?」と「敵国認定」を下さざるを得なくなるわけです。 そもそも日本は半世紀以上にわたって、ロシアが実効支配している北方四島を返す交渉を地道に続けてきたのです。つまり日本は、(誠に遺憾ながら)ロシアに「返してもらう」立場にあるのです(繰り返しますが誠に忸怩たる話しですが、それが現実です)。そうであるにも関わらず、日本側から外交官追放という格好でケンカを「おっぱじめた」わけですから、ロシアが「あぁ、もう返さなくていいんだな!?」と思うに決まっています。 というか、それくらいの覚悟が無く(この文脈で)「外交官追放」なんてやっちゃイカンのです(もちろん、法的には外交官追放はいつでもできますし、今回追放された外交官はスパイ活動をやっていた疑義有る人達なので、もちろんやっても構わないのですが、この文脈であれば、完全にケンカを売った事になるのです)。 ところが、岸田氏には、そんな覚悟など微塵もないのです。 つまりコイツは、完全にアホなのです。 |
「出鱈目」、「基地外(キチガイ)」、「完全にアホ」等々、大学教授というイメージからは程遠い「罵詈雑言」の類であったが、指摘している内容には間違いがないのだが、近い将来「政治家に対する侮辱罪」の動きがすでに始まっている。
「SNSに『ブタ』と書いたら懲役刑…侮辱罪の厳罰化で『政治家の悪口も言えない』」
ネット上では、
《(侮辱罪が)権力者の隠れ蓑に使われ、悪政に対する批判を封じ込める効果の方が大きいように思える》
《時の権力者の気分を害したかどうかによって逮捕されることにもなりかねないから、適用基準と範囲は絶対に明確化して欲しい》
という危惧する声もあったが、吉峯耕平弁護士によれば、「侮辱罪の『侮辱』とは、簡単にいうとひどい悪口のことです。悪口は、褒められたものではないですが、基本的に違法ではなく、刑法は介入しません。ただ、あまりにひどい悪口は無視できないので、侮辱罪が適用されます。」という程度らしい。
「侮辱が本格的な犯罪になると、萎縮効果が強く働きます。本来は適法で、刑法が介入するべきではない言論まで萎縮してしまう。我々にとって重要な、『表現の自由』が大きく損なわれてしまうのです」
例えば、「安倍晋三は独裁者だ!」とか「橋下徹はヒットラーもどき」などは単なる悪口になるのかは、その時の司法の判断次第になる恐れがあり、今後は「辛口評論」も政治家の標的になる時代が来るかもしれない、とオジサンは思う。
【朗報】
220531 日本経済の停滞はアベ的な社会構造が根本にあり
写真は「桜」前夜祭の会計とサントリーが安倍晋三元首相側に無償提供した酒の一覧表。刑事確定記録から編集部が作成。ホテルの明細書には酒の持ち込み料は「サービス」と記載。ホテル職員が作成した「宴会ファイル」(18年)にはウイスキーについて「内10本秘書持帰」との注記が…=赤旗日曜版6月5日号 https://t.co/CvwillkUj1 pic.twitter.com/yFT9iydUZC
— しんぶん赤旗日曜版🕊 (@nitiyoutwitt) June 1, 2022