宮本浩次と昭和歌謡

　私の姪から宮本浩次という歌手の歌を紹介された。エレファントカシマシとかいうロックバンドのボーカルという触れ込みだったので、正直「どうかな」と思っていた。「あなた」とか「異邦人」や「喝采」という女性ボーカルの曲をカバーしていることにも違和感を感じていた。彼女の友人に貸しているCDが戻ったら借りることにして、YouTubeを探してみた。「木綿のハンカチーフ」や「赤いスイートピー」などは、若い女の子の曲なのだが宮本浩次が歌っても違和感がなかったばかりか、独特の雰囲気を醸している。「いとしのエリー」や「時の過行くままに」は感動した。映画でもそうだが「リメイク作品」に成功したものはないのが鉄則。彼の歌唱力は成功どころか原曲を凌駕している。敢えてバイブレーションを抜きにした「高音域」とステージやテレビを意識した「熱いアクション」が成功している。
　彼の歌唱力やパフォーマンスもさることながら、改めて「昭和の歌謡曲」のレベルの高さに思いをはせた。
　「昭和の歌謡曲」には作詞家・作曲家・編曲家がかかわっていた。現在はシンガーソングライターの時代。いつのことからか、作曲をプロデュースと言ったり、歌手をアーティストと呼んだりするようになった。
　楽曲を家の建築に例えてみる。家のデザインを作詞、施工を作曲、内装・電装・水回りを編曲とする。シンガーソングライターの場合はそれらを全部自分でしてしまうことになる。すると曲全体の表現を「自分に優しく・歌いやすく」してしまうきらいがある。つまりは「自己満足」になりやすい。やはり「餅は餅屋」それぞれの得意分野で作り上げてほしいものだ。そのことが最終的には音楽のすそ野を広げることになるからだ。

 

日本の医療は崩壊しない

　小林よしのり氏の記事から
　医療が逼迫している最大の要因は、コロナを今もなお指定感染症の「二類」（一部は一類）扱いにしているからに尽きる。季節性インフルエンザより遥かに弱毒性で感染力も低いのに、SARS（重症急性呼吸器症候群）やMERS（中東呼吸器症候群）などの「二類感染症」相当に指定したことで、軽症者や無症状者にまで入院勧告や強制入院など過剰な措置がとられているのを見れば明らか。
　コロナ患者を受け入れていないかかりつけのクリニックなどで働く者はみな、コロナ前に比べて80～65％まで現場の稼働率が下がり、むしろ「仕事が暇になっている」と嘆いている。これは、コロナが二類感染症相当とされたことの弊害で「発熱患者の受け入れ拒否」が常態化しているから。彼らは「コロナはインフルより弱いのだから、私たちが受け入れたい」とまで言って、協力を申し出ている。日本最大級の医療従事者専用サイトが医師ら884人を対象にした調査によれば、医師の66.7％は、新型コロナへの感染防護はあまりに過剰で「見直すべき」と回答。自由回答のなかには、「現在実施している対策は、二類というよりエボラ相当（リネンの扱い、遺体の扱い、使用する防護用具など）。高齢者や基礎疾患のある方が重症化するリスクは、インフルエンザでも同じ。個人的には、いずれ五類季節性インフルエンザ相当が適当と考えている」と小林よしのり氏はいう。
　私もこの意見に賛成だ。日本は昔から「大事をとる」という考え方がある。広辞苑によると「軽はずみに事をしない・用心してことをする・自重する」と載っている。あつものにこりてなますを吹いてはいけない。一度決めたことは状況の変化をも無視する行政。「変化に対応したものだけが生き残る」というダーウイン先生の言葉が思い出される。
　

日本は「病床数は世界一」なのに、なぜ新型コロナで医療崩壊寸前になるのか

　デイリー新潮の記事から
　たしかに全国の重症者数は最多を更新しているが、依然として世界と比べればケタ違いに少ない感染者数、死亡者数だ。なぜ日本の医療現場は再び崩壊の危機に直面しているのだろうか。
　第1波の際の危機の原因は、意外にも病床数の不足だった。日本の病床数はOECD加盟国平均大幅に上回っていたのにもかかわらず、コロナ禍が始まった時点では、感染症病床は全国にわずか2000床しか存在しなかったからである。政府や都道府県は、第1波の教訓からその後医療機関に対して病床提供の協力依頼を行い、徐々にコロナ感染専用病床数を増加させてきたが、現在問題になっているのは医療スタッフの不足である。病床数が世界一であるにもかかわらず、日本で空き病床が少ないのは、現在の病院経営は「病床が埋まってナンボ」であり、いかに空き病床を少なく管理するかが医業収益の決め手となっているからである。このため、病院にとって貴重な収入源である病床を「空き」にしておくことについての十分な金銭的補償を行う必要がある。
　公明党の石井啓一幹事長はNHK番組で「都道府県を越えた患者の受け入れを検討する必要がある」と語ったが、都道府県間の医療面での協力体制は希薄なのが現状である。病床の調整作業を担っている都道府県が、せっかく確保できた病床を他県に譲るという発想は出てこない。ドイツに限らず欧州では、病院のほとんどを自治体が運営していることから、柔軟な運用が可能である。日本ではPCR検査体制の不備ばかりに注目が集まっているが、「いざ」というときに機能しない医療体制全体にメスを入れない限り、パンデミックの対策は脆弱なままではないだろうか。
　これらの記事を見ている限り「いかにも日本」という気がしてくる。警察組織でも「県をまたいだり・広域に及ぶ犯人の逃走」などには「手をこまねいている」しかできない。省庁も「横の連携」が全くできない。戦時中から「陸軍と海軍」の連携はうまくいかなかった。一事が万事、日本では「横の連携」を考えない。「暗記偏重」の日本の教育システムにあると思うのだが……。

新型コロナ・ファクターXは2つに絞られた

　順天堂大学医学部・小林弘幸教授は「さまざまな研究からファクターXは2つに絞られた」という。日本において被害が抑えられた未知の要因を、京都大学の山中伸弥教授は「ファクターX」と名づけ、その解明が進められている。アジア諸国の被害の少なさの要因であるファクターXは、「BCGワクチン」と「交差免疫」の存在なのではないかと考えられている。BCGワクチンによる新型コロナウイルスの感染・重症化の抑制には懐疑論もあるが、接種を行っている国では感染者数・死亡者数ともに驚くほどはっきりと抑えられているのが事実。
　例えば、スペインとポルトガルは同じイベリア半島にあり、人の行き来も多く、人種や食文化は似ている。しかし、BCG接種国であるポルトガルの感染者数・死亡者数はスペインよりもずっと低い。人口100万人あたりの死亡者数（2020年10月1日時点）では、スペイン687人に対し、ポルトガル192人。3分の1以上の被害状況の開きがある。アジア圏のほとんどの国では、BCG接種が義務づけられている。
　もうひとつのアジア圏におけるファクターXは、「交差免疫」。アジア圏では、過去にも別種のコロナウイルスに感染した経験のある人が多く、新型コロナウイルスに対して獲得免疫が機能したのではないか、と考えられている。別のコロナウイルスの情報を記憶した「メモリーB細胞」や「メモリーT細胞」などの免疫細胞が、新型コロナウイルスにも共通する目印を見つけて対処したのではないかと考えられている、という。
　医学界でも相反する理論が存在する。我々にとってはファクターXに期待する以外にはない。

 

 

 

ファクターXは幻想だ

　神戸大学教授・岩田健太郎医師によると日本人は、「ロジック」や「データ」を重視するよりも、「ムード」や「空気」に流されやすい国民性。政府は「感染拡大防止と経済の両立」を「withコロナ」などという表現を多用してアピールするが、岩田医師は感染学の視点から、「それは幻想に過ぎない」と斬り捨てる。日本人は欧米人に比べて感染しにくく、たとえ感染しても重症化しにくい。その背景には何らかの要因、「ファクターX」が存在する――という説。京都大学の山中伸弥教授が立てた仮説だが、これは「withコロナ」を標榜して経済対策に力を入れたい政府にとっては大きな援軍となった。残念ながら現状では、ファクターXを強力に立証する報告はない。細かな、マイナーな報告はなくはないが、それをもって日本人が安全に観光旅行を楽しめる理由付けには到底ならない。
　日本では“安全”と“安心”という二つの言葉をセットにして使うことが多いが、外国では“安全”は使っても“安心”はあまり使わない。“安全”が根拠に基づくものであるのに対して、“安心”は気分的な問題。外国人は根拠やデータを重視するが、日本人は気分の良さという要素を求めるため、“安心”が付随してくる、と辛らつな見解だ。
　しかし私は希望的観測からか「ファクターX」の存在が気になる。一種の「神風」のような気がしてならない。日本人の「気質」を外国と比較するなら「ファクターX」も加えなければならないと思うからだ。
　

 

違うところに原因がある

　フリーキャスターの辛坊治郎氏が日本テレビ系「ウェークアップ！ぷらす」に出演し、コロナ感染対策における「ＧｏＴｏトラベル」のあり方について持論を展開した。
　同席していたジャーナリストの田崎史郎氏が「ＧｏＴｏは札幌と大阪市においては今止められている。しかし顕著な感染者数の減少は見られない。では止めることの意義はあるんだろうかということを感じる」と述べた。
「世界の感染状況、特に身近な韓国の感染状況を見てると、日本のＧｏＴｏをやってるわけではないが、いわゆる〝第３波〟のグラフがそっくり。そうすると、本当は違うところに原因があるのに、ＧｏＴｏばかりが政治問題にされて、そこにみんな原因を求めるっていうのは、本当に対策を打つ意味においては危険なんじゃないか」とこのような傾向を危惧した。
　テレビでの「左派論陣」の目的は医療崩壊を防ぐとか、感染者を少なくしようとかは思ってはいない。「恐怖をあおる」ことによって経済活動を委縮させ、政府に金を使わせ、最終的には、国民が時の政権に不満を集中させる。その先にあるのは共産主義の標榜。
　「そんなことが……」と思っていると、そんなことになりそうな気がする。
　議院内閣制の今の体制は、政府決定に「時間がかかりすぎる」し、結果が「わかりづらい」。共産主義が成り立つには、国民が「窮乏」状態にあること、将来に対する漠然とした「不安」があること、などが必須となる。
　テレビのコメンテーターは、共産主義の「利点」をそれとなくにおわせ始めている。暴力」という裏打ちがなければ成立しない考えなのだが。

続編ー何かがおかしい

　日本の病院の「病床数は世界一」なのだそうだ。欧米の感染者・死者数は日本と比べて桁違いに多いのに「医療崩壊」は起こっていないという。ではなぜマスコミが連日騒ぐ「医療崩壊」の危機が日本では迫っているのだろうか。何が足りないのだろう。答えは、看護師などの医療スタッフが足りないのだろう。そのため自衛隊に「災害派遣」を求めたのだ。
「箱モノは作っても運営する人員がいない」というのでは話にならない。「ポルシェを買ったが免許がまだ……」ということか。
　欧米では危機管理の一環として、災害や疫病を戦争と同じに考えているらしい。まことにのんびりした「お花畑脳」の日本人を象徴している事案だ。満帆とはいかないが、日本では「順風」だけの事態を想定しているのだろう。突然の事態には全く「想定外」を繰り返すだけでは、政府や役所の意義を失う。「ピンチをチャンスに」などと聞いた風な「キャッチフレーズ」を連発してては何も解決しない。政治家はコピーライターではない。政治家も野党も役人も、本当にこの国の「役に立っている」のか。パフォーマンスだけの政治はいらない。国の役に立ってくれよ、皆さん。
　また、世界一のコンピュータ・富岳の能力を「唾液の拡散」シミュレーションだけに使っているのももったいない限りだ。まさか「唾液の拡散」以外に活用できないのではないでしょうな。「病床数は世界一」と妙に重なって見えるのだが。

何かがおかしい

　テレビでは連日「新型コロナウイルス」という言葉を連呼している。「新型」という響きは「旧型」よりは進歩・発達していて、何かしら「いいもの・優秀なもの」という響きを感じる。中国の武漢から「故意か偶然」か発生した疫病ならば、素直に「武漢熱」とでも表現したほうがすっきりする。「香港風邪」
や「スペイン風邪」という言葉があるように「地名を入れると差別」とはなりえない。「バセドウ病」や「川崎病」「ベーチェット病」
を差別と言う人はいないから。
　「今日は感染何人・重症者は何人・死者は何人」と、どこのテレビ局も決められたように、同じアナウンスを繰り返している。共通項はコロナの「恐怖をあおる」ことのようだ。
しかし新聞の週刊誌広告では「コロナは怖くないを徹底検証する」とか「演出される医療崩壊」「高齢者の死亡率激減」などのタイトルが目立つ。日本と桁違いの死亡率を示す欧米では「医療崩壊」は起きていないという。なのに、なぜ日本では「医療崩壊」とマスコミと医療関係者は主張するのだろうか。これには何らかの大きな「魂胆」を感じる。
　欧米と比較して、死者の数が圧倒的に少ない日本人を、山中教授が日本人には何らかの「ファクターX」がある、と言ったのに、それに対してマスコミ・医療関係者の反応は鈍いようだ。
　テレビは「希望のない未来」を描きたいのだろうか、何かがおかしい。

INF配備を真剣に検討すべき時がきている

　北朝鮮の核問題を考える
　リチャード・ローレス氏 （元米国防総省副次官〈アジア太平洋安全保障担当〉）のレポートが興味深い。
　長いレポートを数点に要約するとその全貌が現れる。
　〇朝鮮半島には今後、南北が一体化した「新朝鮮」が誕生する可能性がある。それは、日本にとって悪夢のシナリオになる。
　〇中国は北朝鮮が進める核兵器プログラムの最大の支援者である。
　〇今や、地域における敵役となった北朝鮮を武装解除・無力化するには、近隣諸国と米国ともに相当な巻き添え被害を覚悟しなければならないところまで、北朝鮮の戦略兵器開発は進んでいる。
　〇貧困国である北朝鮮による弾道ミサイル発射システムの開発は北朝鮮政権は韓国のみならず、歴史的に敵対視し続け、核攻撃の対象に値するとさえみなしている日本をも標的にする能力を手にした。
　〇北朝鮮の目的は、徐々に韓国への支配を強めながら、韓国の政治基盤の支配を計画的に進めることにある。
　〇中国は20年になっても北朝鮮の戦略兵器の開発問題に積極的に対処することについて相変わらず後ろ向きであり、この計算ずくの煮え切らない態度が今後変わる気配はない。
　〇文政権には、自国の主権を犠牲にしても南北関係を追求しようとする傾向が強い。
　〇米国による究極の抑止力が日本に及ぶことを敵国に認識させることに加え、日本が米国の通常兵器および核による抑止力の確実性を高める唯一の方法は、日本本土への中距離核戦力（INF）システムの導入である。
　このレポートを読む限り、日本のINFシステムの導入以外には生き残れないことを実感する。