これが、日本の真実!
正しい選挙のできない独裁国家!
奴隷国家!
不正選挙請負疑惑会社「ムサシ」は投票用紙や投票機器からスタッフ派遣に至るまですべて独占状態である!
- 引用
今まで、これだけの事が分かっています。
*日本の選挙の80%を『株式会社ムサシ』という会社が牛耳っている。
ムサシは、米国国防総省とCIAが誕生した年に誕生している。
残りの20%も、ほぼ『グローリー』という会社がやっている。
*選挙を開票する前に、機械にかけている(入れ替えられたら、いくら後から数えても分からない)
*投票の受付の機械もやっているので、投票率そのものも操作可能。
*投票箱の合鍵を所有することが原理的に可能
ようするに、なんでも出来る。
*選挙システムを全国で独占的に提供している民間会社「株式会社ムサシ」の社外監査役が、社団法人原子燃料政策研究会 監事を兼務。
*ムサシは、安倍内閣ブレーンだった古森重隆が社長の富士フイルムホールディングスの関連会社。
*自民党の麻生太郎の弟の会社『株式会社アソウ・ヒューマニーセンター』が、選挙の出口調査の派遣をやっている
*自民党の丸川珠代のスポンサーの株式会社ヒューマントラストが参院選の開票や期日前投票の受付など(世論調査、会場設営、案内業務、受付業務、開票業務、期日前投票ほか)をやっている!!
不正選挙しやすい期日前投票を当日投票と混ぜなきゃ駄目という国民殺しの法律をコイズミ内閣の時に作った
- 。
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2014/02/12/7220711
作成日時:2013/01/05 11:47より再掲載:転載元正しい情報を探すブログさんは既に削除
「ムサシ」は投票機器からスタッフ派遣まで独占状態!
ムサシとロックフェラー家の意外な関係など!
投票用紙読み取り機などを独占している「株式会社ムサシ」ですが、この会社は調べれば調べるほど、怪しい情報がドンドン出てきますね。例えば、ムサシは選挙機材だけではなく、スタッフの派遣などもしているとのことです。
☆ムサシの選挙サポートサービス
URL http://www.musashinet.co.jp/department/election/election_06.html
引用:
選挙業務総合受託事業の内容
選挙スタッフの派遣
機材・用品のレンタル
機器・機材の配送と会場設営・撤収
機器・機材の保管と点検
:引用終了
☆不正選挙請負疑惑会社「ムサシ」は投票用紙や投票機器からスタッフ派遣に至るまですべて独占状態
URL http://www.asyura2.com/12/senkyo141/msg/683.html
引用:
驚きました。
この「ムサシ」という会社は、
投票用紙読取分類機のような投票機器だけでなく、
開く投票用紙(ポリプロピレン樹脂でコーティングされた特殊用紙)、
投票箱、投票記載台、投票システム等のソフト、選
挙スタッフの派遣、機材・用品のレンタル、
機器・機材の配送と会場設営・撤収、機器・機材の保管と点検まで、
ぜーんぶこの「ムサシ」一社が独占しています。
いいのでしょうか、こんなことで・・・・
これで公平性が保たれるわけがない。
不正が行われても何ら不思議じゃない。
これが日本の選挙の現実なんですよ。
一人でも多くの日本人はこの事実を知ってください。
①ムサシの選挙機器
http://www.musashinet.co.jp/department/election/election_01.html
②ムサシの選挙用ソフト
http://www.musashinet.co.jp/department/election/election_05.html
③ムサシの投票用紙
http://www.musashinet.co.jp/department/election/election_07.html
④ムサシの投票用品
http://www.musashinet.co.jp/department/election/election_02.html
⑤ムサシの選挙サポートサービス
http://www.musashinet.co.jp/department/election/election_06.html
『ムサシの会社概要』
株式会社 ムサシ
英語名 MUSASHI CO., LTD.
設立 1946年12月5日
代表者 代表取締役社長 小林 厚一 (こばやし ひろかず)
本社所在地 〒104-0061 東京都中央区銀座8-20-36
TEL:03-3546-7711 FAX:03-3546-7832 MAP
事業所 全国11支店 7営業所
資本金 12億850万円
URL http://www.musashinet.co.jp/
従業員数 連結561名/ 単独271名(2012年9月現在)
事業内容
情報・産業システム機材
印刷システム機材
名刺・ハガキプリントシステム機材
金融汎用システム機材
選挙システム機材
以上の企画、開発、製造、販売、及びソフトウェアの販売
紙・紙加工品の販売
役員
代表取締役会長 都木 恒夫 (たかぎ つねお)
代表取締役社長 小林 厚一 (こばやし ひろかず)
代表取締役副社長 羽鳥 雅孝 (はとり まさたか)
常務取締役 青坂 修司 (あおさか しゅうじ)
常務取締役 佐々木 淳 (ささき まこと)
常務取締役 平口 恵三 (ひらぐち けいぞう)
取締役 村田 進 (むらた すすむ)
取締役 山村 隆 (やまむら たかし)
取締役 吉川 伸一 (よしかわ しんいち)
取締役 浅川 正仁 (あさかわ まさひと)
取締役 辻 明 (つじ あきら)
常勤監査役 中川 裕務 (なかがわ ひろむ)
常勤監査役 桑原 弘順 (くわばら ひろゆき)
社外監査役 安藤 信彦 (あんどう のぶひこ)
社外監査役 浅野 修一 (あさの しゅういち)
株式情報
上場取引所 ジャスダック市場
:引用終了
さらにはこの「ムサシ」がアメリカ系企業という情報もあります。
☆「不正選挙」投票用紙読取機の前科付き会社「ムサシ」がアメリカ企業でした。
URL http://ameblo.jp/duviduva/entry-11435284781.html
引用:
2012/12/16衆議院総選挙「不正選挙」選挙システムを全国で独占的に提供している民間会社、投票用紙読取機の会社「ムサシ」がアメリカ企業でした。ムサシという企業に、家宅捜索に入れば、この不正選挙、過去の不正、闇社会との癒着が解明できるかもしれません。
警察・特捜部は絶対に家宅捜索しませんよ。身内の犯罪がバレるから。
自書式投票用紙読取分類機「テラックCRS-VA」
→製造販売:(株)ムサシ
→筆頭株主:(株)上毛実業
→商号変更:(株)価値開発
→筆頭株主:(有)アルガーブ
→親会社:(株)ダヴィンチ…旧郵政互助会と取引
→実質支配:フォートレス・インベストメント
…ニューヨークに本拠地を置く、世界最大の上場ヘッジファンド運用会社
共同会長:ピーター・ブリガー氏
…ゴールドマンサックスより移籍
ピーター・ブリガー氏(Peter L. Briger Jr.)は、
CFR役員をやっています。
*古倉義彦=ロスチャイルド財閥の代理人、クレアモントキャピタルホールディング
(〔旧:ロスチャイルド・キャピタル・ホールディング株式会社〕)の設立者
JPモルガンの元社員、イェール大学大学院修了
*上毛実業株式会社=ムサシの筆頭株主
http://6707.teacup.com/gamenotatsujinn/bbs?page=4&
社団法人原子燃料政策研究会 監事 公認会計士
株式会社ムサシ 役員一覧
http://www.musashinet.co.jp/company/outline.html
社団法人原子燃料政策研究会 役員一覧
http://www.cnfc.or.jp/j/about/index.html
2012年 第46回衆議院議員総選挙 不正選挙疑惑に関するまとめ
http://matome.naver.jp/odai/2135581547511887801
:引用終了
☆ムサシ会社概要
URL http://www.musashinet.co.jp/company/outline.html
画像2
ムサシの筆頭株主に上毛実業という会社があります。
上毛実業はロックフェラー傘下の株式会社ダヴィンチ・ホールディングスの子会社アルガーブが上毛実業株式会社の発行株の17.18%を支配していると言われています。その毛実業株式会社が株式会社ムサシの発行株を握っている・・・。
これは、さらに何かあっても不思議ではないですね。
ロックフェラー家は世界大戦前からアメリカを牛耳っている大貴族です。この一族が遠からず関与しているとなると、ムサシという会社に問題があっても、それを崩すのは難しいと私は思います。
事実、ムサシは過去に選挙無効判決が下されるほどの不正行為をしているのです。そのような行為をしても、独占状態という地位を保っているところを見ると、東電と同じように警察などが本気で動いてくれない可能性が高いです。
☆岐阜県可児市議選の「選挙無効」に対する県の上告を最高裁が棄却し、再選挙が決定
URL http://exodus.exblog.jp/976193/
引用:
【EVS電子投票普及協業組合】
ホームページ http://www.evs-j.com/toppage.htm
【引用者注】 この記事はすでにこのホームページから削除されている.
下記のアドレスはグーグルのキャッシュに残っていたものである.
http://66.102.7.104/search?q=cache:7Ba-K6I6PzMJ:www.evs-j.com/toppage.htm+%E5%AE%AE%E5%B7%9D%E9%9A%86%E7%BE%A9+%EF%BC%A5%EF%BC%B6%EF%BC%B3%E9%9B%BB%E5%AD%90%E6%8A%95%E7%A5%A8%E6%99%AE%E5%8F%8A%E5%8D%94%E6%A5%AD%E7%B5%84%E5%90%88%E7%90%86%E4%BA%8B%E9%95%B7&hl=ja
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電子投票普及協業組合は、電子投票システムを利用した、正確で効率的な選挙事務を提案します。
7月8日 岐阜県可児市議選の「選挙無効」に対する県の上告を最高裁が棄却し、再選挙が決定しました。この件に関する当組合理事長の見解を発表します。
最高裁の可児市議電子投票「選挙無効」判決についての見解
平成17年7月8日 (18日一部改定)
EVS電子投票普及協業組合 理事長 宮川 隆義
この最高裁判決は、日本における電子投票導入正常化の転機になります。自治体には安全な機種を公正に選考する義務、ベンダー(供給業者)には完成したシステムの提供責任、国には電磁的記録式投票法のシステム監査、認証の規定不備を指摘したことを意味します。
可児市議選挙の電子投票に対する「選挙無効」異議申し立て(平成15年7月)以来2年間も停滞していた電子投票導入は、新規まき直しの再出発です。その間、新見市の電子投票成功に触発された韓国は、2008年4月総選挙を「何処でも投票できる」ハイレベル電子投票で全国実施(全額国庫負担)する工程を確立しました。日本は実施13回中1回の欠陥システムによる大事故発生に恐れをなして電子投票導入を躊躇していたため、2001年に設定した国家目標e-Japan戦略(平成17年度達成目標)が頓挫し、世界的IT潮流から落伍したのです。
可児市が採用したテラックEM100システムはクライアントサーバ(以下、CSに略)投票システムを偽称する模造機でした。CSの特性であるサーバの二重稼動機能を欠き、投票記録の信憑性を唯一証明する投票ログ[1](異議申立てには公開義務)さえ、6投票所9投票端末で消失しました。電子投票ではありません。電子投票の「選挙無効」判決は、当然の帰結です。
岐阜県選管の裁決書と名古屋高裁の判決書は、電磁的記録式投票法(略称)の「具備すべき条件等」(第五条第一項)の不備(特例法違反)を指摘しています。故障が起きても二重投票を防止できるハード、ソフト、運用等のフェイルセーフ[2]が無いため、619票超の二重投票記録を抹消して票数を調整[3](公選法違反容疑)しました。事故内容は、岐阜県選管が審理で明らかにしたものです。岐阜地検が「選挙無効」訴訟原告の告訴を受理し、捜査中です。
市及びシステムを運用した㈱ムサシが故障原因を記録媒体MO(光磁気ディスク)の加熱と偽り、記録を改ざん、隠蔽した罪は重い。電子投票事故と言うより、電子投票犯罪です。
電子投票はIT世紀の民主政治国家では最も公共性が高い基盤制度なのに、公開実証実験義務やシステム監査、罰則規定を欠く電磁的記録式投票法は、早急な改正か追加規定を迫られます。電子投票を導入した九自治体が、既に三月、総務省や国会等に提出した連名要望書三項目の一つに、公的機関による認証制度の創設を求めています。
安全性と適法性を確認する公開実証実験もせずに試作機を完成機と偽って可児市に貸し付けた㈱ムサシ、それを提供した富士通㈱、製造した富士通フロンテック(株)の製造者責任は免れません。本選挙を実証実験の場にした利益優先主義の安全軽視が可児市に「選挙無効」の損害を負わせた上、正常な電子投票の信頼性を貶めた企業の違法行為です。
可児市の電子投票事故は世界最大規模(167全投票端末停止で29全投票所が延44回投票中断)であり、世界最初の国辱的な電子投票「選挙無効」判決です。一自治体の不公正な選考、企業グループのモラルと技術力欠如が電子投票制を冒?した上、日本のIT信頼性を毀損した責任は大きい。海老名市長・市議選挙(NTT東システム)も、同類のCS事故でした。
参考資料:EVS電子投票の安全確立工程記録
:引用終了
今回の選挙については各党の代表などからも疑問の声が出ています。ムサシの独占状態を変えるのは難しいかもしれませんが、不正選挙を追求することは日本国民ならば誰でも出来る事です。
ですので、まずは今回の選挙結果の不審点や異常情報を収集しましょう。些細な事でも、複数の情報と組み合わせてみる事で意外な事実が見えてくるかもしれません。
その上で、確たる情報を見つけたら、提訴などをするのが一番良いと私は思います。
☆各代表がこれはこれは異様だ、選挙やり直しと発言をしている。
URL http://ameblo.jp/fxasenshon1223/entry-11430973770.html
引用:
あの渡辺代表も今回の選挙は憲法違反で、しかも無効だと発言。維新の会も異様だと発言。田原総一郎は朝生で、
今回の選挙は自民党は完全に違法で、憲法違反でやったの分かってますよね?と何度も自民党に詰め寄ったが、山本議員が話しをごまかす作戦に。
ロイター調査では、情報機関OBがいるので、間違いない情報だ。ロイターでは未来が一位だとなっている。
だが選挙後のまず数が異様だ。◆投票数がおかしい。国民の投票数が全体で48%以下で、半分の国民が投票してないのに、小泉選挙時代の二倍投票されている結果だとテレビで生放送された。完全に不正選挙テロですね。
二倍の選挙数が二倍の投票減の状態でどうして自民党だけに組織的に入るのか不思議です。あり得ません。
一票の格差だけでもこれはあり得ない。
町中で国民の顔を見れば瞭然です。間違いなく、自民党の選挙テロで不正がされてます。
さすがに警視庁の亀井を落とすと危険だと米国は察知して操作してるのは明白です。
各代表がこれはこれは異様だ、選挙やり直しと発言をしている。
選挙は無効だと各政党代表が言いはじめてい...
2012/12/17 16:13
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201212/article_149.html
今回の選挙そう国民投票数の数が40%程度。
なのに、投票されて当確した自民は、人口の半分以上の
投票となっているというわかりやすい詐欺の数字が・・・wwww
国民の半分が投票してないのに、国民の半分以上が投票
したことになってるwwww!!!
しかも自民党だけにwwwww
凄い不正選挙テロリズムです糞選挙これで二度目 いい加減に国民目覚め...
2012/12/17 16:27
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201212/article_149.html
不正選挙命令はあそこから
自公大勝、安倍政権へ 320議席うかがう勢い
第46回衆院総選挙は16日投開票され、自民党が単独過半数(241議席)を大幅に上回り、3年3カ月ぶりに公明党と政権復帰を確実にした。自民党の安倍晋三総裁は週明けの特別国会で第96代首相に選出され、2007年9月に辞任して以来の再登板となる。
自民党は05年の郵政選挙以来の大勝で、公明党と合わせ参院で否決された法案を再可決できる3分の2(320議席)をうかがう勢いだ。
一方、民主党は壊滅的な大敗を喫し、野田佳彦首相の党代表辞任は避けられない情勢。
首相が掲げた比較第1党に遠く及ばず、1998年の結党時の93人も下回る壊滅的な大敗となりそうだ。日本維新の会は第3党の議席を確保する勢いで、みんなの党も躍進。
日本未来の党は惨敗した。
地震:茨城・日立で震度4=午後2時46分 (毎日)
15日午後2時46分ごろ、茨城県日立市で震度4を観測する地震 があった。
気象庁によると、震源地は同県沖で、震源の深さは約30キロ、地震 の規模を示すマグニチュードは5.0と推定される。この地震 による津波の心配はないという。
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みなさんもオカシイ選挙だと思いますよね。20時過ぎに続々と当確者続出です。
出口調査の危うさは過去に経験していますから、マスコミは慎重になるはずなのです。
北海道5区の町村氏なんかは演説もままならないほどのご病気で、「いくらなんでも無理でしょう」と地元民にも噂されていたのに早々と当確です。バカバカしい話ですわ。
それとTV画面をみて何か感じませんでしたか?異様な静けさと白けた雰囲気です。
これだけ自民大勝ならば、石破幹事長、安倍総裁のインタビューでは嬉々とした表情、あるいは達成感みたいな空気が視聴者に感じられてもオカシクナイのに・・何これ?
スタジオにいる司会者やコメンテーター、現場の記者たちにも、なんだか変な空気。
これはかなり大がかりな不正選挙です。完全な「やらせ開票」じゃないですか。
投票日前日の地震でTVテロップみて気がついていましたが、2回目の茨城沖を震源とする地震の時間は・・14:46でした。完璧に3.11の時間とぴったりです。
きっと、翌日の開票速報では自公維の候補者を多数当選させるように脅迫されたのでしょう。「ユダ米戦争屋」からのかなりの脅迫があったと思っています。
「言う通りにしないと、どうなるかわかっているだろうな?」
毎日新聞の地震の記事をみてください。発生時刻を見出しに使いますか?
そんなのはあまり見た事ありません。マスコミも今回の不正選挙を知っていますね。
各党首も知っているんでしょう。官僚、政治家、マスコミ、選挙管理委員会も一体となった不正選挙が今回行われたとみていいと思います。何も、「日本未来の党」が議席を伸ばせなかったからヤッカミを云っているのではありません。
中国のような共産国では当たり前でしょうが、この法治国家日本においてこの様な事がいくら脅迫とは云え、行われたということに愕然としています。
主権国家じゃないんですよ。戦後67年、隠れ植民地なんですよ、この国は。
http://agnes2001.blog.fc2.com/blog-entry-726.html
:引用終了
正しい情報を探すブログ
http://ameblo.jp/kennkou1/entry-11436276667.html
(転載終了)
ありえないことが、当然とおこなわれている!
戦いに敗れた奴隷たち!
高山長房セミナー
誰も知らない日本の真実をお知らせします!
戦後70年、いまだに日本国はアメリカの占領下!
占領下の日本で何が起こって、国民はどのような立場にいるのか!
立ち上がれ日本人!