高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

中国が日本進攻する可能性は50%?

2023-12-07 00:05:00 | 中国

中国が日本進攻する可能性は50%?

中國は真に台湾進攻をしない!!

台湾進攻と見せかけて「日本進攻」の暴挙に出ることはありえる!!

「第7鉱区侵奪」である!!

日中関係   

日本政府は、向こう5年間の防衛費を43兆円に増額するという。

GDPに占める割合はイギリスやフランスとほぼ同じ2%に達する。

この43兆円という軍拡計画が実現すれば、日本の軍事力はインドを抜き、アメリカ、中国、ロシアに次ぐ世界4位となる。

 日本政府が軍拡にこだわる理由ははたして何か。

 岸田首相によると、

日本は2つの脅威に見舞われている。

1つは中国からの脅威、

もう1つは北朝鮮からの脅威だ。

この2つの脅威があるので、敵軍へ『先制攻撃』をするための長射程ミサイルの購入なども含め、軍備を拡張する」とのことである。

 そこで、中国は日本を侵略するのか、との問題が出てくる。

 中国が日本を攻める理由はまるで見当たらない。

釣魚島(尖閣諸島)をめぐるトラブルがあるにしても小さな衝突であって、日本全体におよぶものではない。

台湾問題を考える(4) :日本の台湾政策 ―迫りくる台湾危機への対応を視野に― | 一般社団法人平和政策研究所

 中日両国で戦争になり得るもう1つの理由は、台湾問題である。

 安倍元首相は以前、「台湾の有事は日本の有事であり、日米同盟の有事でもある」と語っていた。

この言葉は、一見問題ないようにも見えるが、よくよく考えると台湾の有事が日本に直接関わるのか、との疑念がわく。

日本と台湾は同盟国でもないし、外交関係もないので、台湾との同化にこだわる必要もないのであるが・・・。

 台湾の有事が日本の安全を脅かすとのいうのであれば、日本政府がすべきことは、その脅威を解消するために中国政府と台湾当局に和解を促し、統一への道を探るよう働きかけて戦争を防ぐことであって、中国との戦いに備えて台湾の味方をすることではない。

 

 加え尖閣めぐり重要性高まる台湾 カギ握る漁業交渉 WEDGE4月号フリー記事 WEDGE Infinity(ウェッジ)ると、アメリカの同盟国であるゆえに台湾の有事の際にアメリカ軍を支援する必要があるのであれば、戦争に巻き込まれないようにするため、対立をせずに対話により東アジアの緊張情勢を緩和するよう米中双方に説得すべきなのである。

 すなわち、悲惨な戦争を経験して平和を求めている日本は、米中両国や中国と台湾の間で平和の使者となり、対抗せずに平和的に対立を解き、台湾海峡の平和を探るよう説得する資格を十分に備えている。

 ただし、今の日本はまるでその逆を行っており、仲立ち役どころか台湾の「守り神」になろうとしている。

【中国台湾問題】台湾危機! 米中軍事衝突の恐れ?! 米ペロシ下院議長が台湾を電撃訪問! - YouTube

 数日前、与党・自民党の党三役として19年ぶりに台湾を訪れた萩生田政調会長は、蔡英文総統との会談で、「台湾とともに台湾海峡の平和を守らなくてはいけない」という驚きの言葉を発した。

法的根拠のない言い方で、これでは自衛隊が台湾軍とともに台湾海峡で中国の人民解放軍と戦うというようなものである。

日本は台湾海峡を挟んで戦争に加わる必要などないのだ。

Images of 台湾海峡トンネル - JapaneseClass.jp

 岸田内閣が台湾の有事や北朝鮮のミサイルを名目に軍拡を狙い、平和を目指す憲法でいう「専守防衛」との原則を改め、軍事大国への返り咲きを目指し、それを国民が支持するのであれば、もはや言葉も出ない。

中国軍が南シナ海に弾道ミサイル2発 米軍に警告か ★5 : ぎぎぎ速報

ただしこの軍拡に向けて5年間で43兆円をつき込むとなると、国民すべてが政治家の野望のために血税を注がなければならず、つまりは兵器を購入するために国民が自腹を切ることになる。

これは合理的かつ必要なことなのだろうか。

それだけのお金があるなら、「少子高齢化」の対応に費やした方が、国の成長や繁栄につながっていくのではないか。

「日本のミサイル防衛体制」大丈夫? - 慶喜

 国民全員の命や財産に関わることが、当事者(国民)をスルーして政府が独断で決定すること自体、荒っぽい手段なのではないか。

防衛省・自衛隊:ミサイル防衛について

 ことし1年の世相を漢字ひと文字で表す「今年の漢字」に「戦」が選ばれた。京都にある清水寺の森清範貫主がこの字を揮毫したのち、「2023年は戦争のない、みんなが心安らかに日々を送るようになって欲しい」と述べた。

本当に日本の武器!?自衛隊の最強兵器5選 - YouTube

 防衛費の増額に反対する人が79%に達している。

民主国家の政府は国民の声に耳を傾けるべきであり、与党や内閣が我を通すようでは独裁政権になってしまう。

北朝鮮ミサイル発射―日本のどこに落ちる?落ちたらどうする?地下が一番危険な理由 | こくまろトレンディ

 年の瀬にこのような考えを書き残した理由は、日本が軍拡に取り組むことで、東アジアの緊張情勢が緩和するどころか火に油が注がれる。

防衛省・自衛隊|令和元年版防衛白書|2 島嶼(とうしょ)部を含むわが国に対する攻撃への対応防衛省・自衛隊|令和元年版防衛白書|2 島嶼(とうしょ)部を含むわが国に対する攻撃への対応

中国からも戦争の相手と見なされて、中日関係も緩和せず緊張感を増していくような事態に陥ることが心配だからである。

 

面白い意見もある!!

中国が日本をミサイル攻撃する日

米シンクタンクの戦略国際問題研究所(CSIS)が、2026年の中国人民解放軍による台湾侵攻を想定した机上演習の結果を公表した。

さまざまなシナリオに基づく計24回のシミュレーションのうち、中国軍が在日米軍基地を攻撃しなかったのは5回だけだったという

日本を攻撃すれば、自衛隊が直接介入するリスクが高まる。

どうするかは「中国側にとって重大な決定」(CSISの報告書)なのだが、中国側のプレーヤーは弾道ミサイルなどによる打撃に踏み切ることのほうが多かった。

しかも米軍基地だけでなく自衛隊の航空機や艦艇も攻撃した。

一方、日本が台湾有事に対して厳格に中立な立場を保ち、在日米軍基地を拠点にした作戦を認めないというシナリオは、米軍の参戦にもかかわらず中国が勝利する唯一のケースとなった。

在日米軍の空軍戦力は勝敗を決する要素なのだ。

そのとき日本はどう決断するのか。まさに「台湾有事は日本有事」である。

以上

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ここまで

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中國軍が台湾進攻をすれば中国の経済は破綻するゆえに台湾進攻はない!!

2023-10-17 00:05:00 | 中国

中國軍が台湾進攻をすれば中国の経済は破綻するゆえに台湾進攻はない!!

 

「台湾有事は日本有事」が当たり前である!!

【外交安保取材】真の習近平時代到来 台湾有事 日本はどう備える - 産経ニュース

「日本は巻き込まれなくてすむ」は非現実的!!

「台湾リスク」特集バナー
軍事衝突への危機感が高まる中国と台湾。
 
「台湾有事は日本有事」という言葉が一般的になった背景は何か。
 
台湾有事の見方を含めて、台湾政治や中台関係に詳しい東京大学の松田康博教授に解説してもらった。
 
緊張が高まる台湾海峡の情勢や半導体強国の背景、2024年総統選挙など台湾の政治経済を徹底解説している。

日本が何もしなくても巻きこまれる!!

――日本では有事に巻き込まれたくないという考えから、「台湾有事は日本有事」という言葉への反発もあります。

なぜ「台湾有事は日本有事」といえるのでしょうか。

週刊東洋経済 2023年8/5号(台湾リスク)[雑誌]

もともと専門家の間では「台湾有事は日本有事」は常識だったが、安倍晋三元首相が言及したことで、一般に知られるようになった。

なぜ「台湾有事は日本有事」なのかと言えば、中国軍が台湾に侵攻すれば日本が何もしなくても巻き込まれるからだ。

まず台湾有事は台湾海峡だけの局所的紛争にとどまらず、地域的な大戦争になる。

[米中最前線 迫る台湾有事](1)台湾有事なら「連戦連敗」 米軍のシミュレーション 基地ある日本も危機 | 共同通信 プレミアム | 沖縄タイムス+プラス

中国軍が台湾を攻撃する際には台湾海峡を渡るイメージが想像されがちだが、実際の配備をみると、もっと範囲は広く、かつ大規模なものになる。

まず福建省や江西省などからはミサイルを台湾に撃ち込み、航空機による爆撃を行う。

その後、上陸部隊が動く。

台湾有事は日本有事なのか? 安倍元首相発言から日本の危機を考える : 定年後の生き方 日本精神の復興、歴史観の転換を願う男の雑感

台湾北部向けには上海から、台湾南部向けには海南島から行く。

台湾は当然それに反撃するのだから、東シナ海と南シナ海も戦場になる。

加えて中国は東側からも台湾を攻撃する予定なので、西太平洋地域も戦場になる。

海上での戦闘では浮遊機雷も使われるが、それらが海流の影響で日本周辺に流れれば、日本近海で船舶が航行できない状況も起きる。

さらに中国軍は台湾上陸を行う際に米軍の介入を考慮せざるをえない。

米軍が介入すれば台湾侵攻の成功は遠のくので、本来は台湾だけを攻撃したいが、米軍が介入する可能性を排除できない。

米軍が介入してから反撃するのでは遅すぎるので、初日から侵攻の障害となり得る在日米軍基地や自衛隊の基地などすべてを標的にして攻撃できるようにしておくのが中国軍の基本的な作戦だ。

中国はそのための軍事力整備を進めている。

台湾有事・・無いと思うが、有るとすれば今年の11月から来年の1月の間に勃発する!! | 日本人よ、いつまで寝てる、起きろ。

―米軍が台湾有事に介入して、それを日本が支援するから巻き込まれるということではなく、戦争開始時から巻き込まれるので「台湾有事は日本有事」なのですね。

中国がそう考えて準備しているということだ。

日米は何もしていないのにいきなり攻撃されるかもしれないという点で「第2の真珠湾攻撃」になる可能性がある。

日本もかつては真珠湾攻撃など発想すらなかったが、1930年代に軍事能力がついて、一撃でアメリカ太平洋艦隊を潰せるかもしれないと考えはじめ、それに向かって準備し、実際にやってしまった。

軍は作戦を遂行する際に最悪の事態を想定する。

中国は当然米軍が介入する可能性を考えて動く。

米軍を攻撃すれば、自衛隊が米軍を支援し、かつ自衛隊が反撃する可能性があるから自衛隊も攻撃する。

中国軍が台湾に侵攻する時に日本は努力すれば巻き込まれなくてすむかもしれないという発想は非現実的、日本は主要な標的だとの理解がまず必要だ。

では、在日米軍を撤退させればいいという人もいるかもしれないが、そうなったら抑止が破れて、台湾と尖閣諸島を同時に攻め取る誘惑を中国に与える事になる。

結局米軍撤退は戦争の引き金を引き、米軍がいない状態で日本は核兵器を持つ中国と戦うことになる。

台湾有事なら日本が最前線に : 自由気ままな速報

そんな戦争は絶対に起こさせてはならない。

中国がいきなり日米を攻撃する場合、何かしら開戦理由を考える。

口実を与えなければいいという議論もあるが、ロシアがウクライナにやっていることを見ればわかるように理由はいくらでも作ることができる。

6月に習近平氏が琉球(沖縄)について言及したが、沖縄の主権について屁理屈をこねる可能性も否定できない。

今後5~10年で抑止が破られる可能性

――日本も標的であれば、有事を抑止するためにどのような準備が必要ですか。

重要になるのは、日本がどれだけの能力を保持しているかだ。例えば、台湾の空軍基地では戦闘機をミサイル攻撃から守るために頑丈なコンクリート製の掩体(えんたい)という格納庫が整備されている。

しかし、日本でほとんどの航空自衛隊基地には全機を格納する掩体がなく、あるのは千歳や三沢など一部の基地にすぎない。

弾道ミサイルの奇襲攻撃を受けたら日本の大半の航空戦力は壊滅する。

日本は防衛予算が足りず正面装備をそろえるのに精一杯だったため、基地の強靱化や弾薬等購入が十分できていなかった。

脆弱性が高く、継戦能力が低いのが日本の現状だ。

ただし、現在の中国は米国に勝利する能力がまだないため、抑止された状態だ。

中国はこれを打破するため過去40年間、大軍拡を進めた。

一方、日本や台湾は防衛予算がずっと横ばいだった。

このままでは今後5~10年で抑止が破られる可能性がある。

今成立している抑止を維持するために日本は防衛力を抜本的に強化する必要がある。

一番有効なのは、日本が生存力の強い反撃能力を配備することだ。

【戦後75年 日米安保(1)】中国脅威で変容する日米同盟 コロナ禍でも対立 - 産経ニュース

これがあれば中国の台湾上陸作戦は確実に失敗する。

つまり、中国は武力行使に着手できなくなる。

――軍拡競争に陥ってかえって地域の緊張を高める安全保障のジレンマが起きて、軍事衝突のリスクが高まるとの主張も出ています。

中国は、自国防衛ではなく現状変更を目指しているので、その議論は当てはまらない。

中国はこのまま進めば、日米台を圧倒できると考えて軍拡している。

日本が増やそうが減らそうが中国は増やし続けるので、台米日が安全保障のジレンマを恐れて控えめにすればするほど、中国は目的を素早く達成できる。

習近平指導部に、必ず失敗すると理解させる

まつだ・やすひろ/1965年生まれ。1988年、麗澤大学外国語学部中国語学科卒。1990年、東京外国語大学大学院地域研究研究科修了。
 
1994-1996年、在香港日本国総領事館専門調査員。1997年、慶應義塾大学大学院法学研究科博士課程単位取得退学。
 
2003年博士(法学)学位取得。1992年-2008年防衛庁(省)防衛研究所で助手・主任研究官。 2008年東京大学東洋文化研究所准教授を経て、2011年より現職(写真:本人提供)

むしろ安全保障のジレンマを中国側が感じ始めるようになって初めて軍備管理や軍縮の機運が生まれる。

中国側が「いくら増強しても米日台も対応してくる」と考えてからようやく軍拡が非効率だと悟るのだ。

日米台など現状維持勢力が安全保障のジレンマを懸念して対応を放棄すれば、中国は台湾侵攻が成功する可能性が高まったと考え、より戦争が起きやすくなるだけだ。

――日本が防衛力を拡大すると日中関係が悪化して、経済関係や外交関係が崩れるので対話が大事との意見もあります。

外交・軍事二元論は国際社会で通用しない特殊な考え方だ。

軍事力は外交の後ろ盾になるし、戦争中も外交が続くのが普通だ。抑止とは武力行使を思いとどまらせることなので、手段に外交や経済も含まれる。

防衛力増強を行い、同時に外交手段を使って習近平指導部に対して武力による現状変更をやったら必ず失敗すると理解させる。

また経済で共存共栄を図り、発展を目指したほうがよく、戦争になれば中国経済が破綻し、共産党が政権を失うと感じさせることが重要だ。

――中国が台湾有事を起こす可能性が高まる時期はいつ頃だとみていますか。

それは、それぞれの国の動き次第だ。

台米日が防衛力を増強して、簡単に攻めさせない形を作れば中国が動く蓋然性は低くなる。

5年後には中国軍による台湾上陸能力は高まるほか、10年以上先になれば中国の核戦力も米国を抑止できると判断できるようになる。

そして米国が介入しないだろうと中国が判断または誤算すれば有事が発生する可能性はさらに高まる。

国力がピークなので今のうちにやるのがいいのか、それとも経済が落ち目になっても軍拡はしばらく十分可能なので、着上陸能力や核戦力などを増強して台湾侵攻能力を高めるという時間をかけたほうが有利とみているかによる。

「台湾統一」は単なるスローガンに変わることも

また習近平氏という独裁者の時間軸で考えることもできる。

彼は後継者を育てておらず、20年以上中国の最高指導者であり続ける可能性がある。

今年70歳だが、85歳になってから戦争指導をするのは年齢的に厳しい。

元気なうちに解決したいはずだ。

ただし、中国は武力行使をすることを決めている訳ではない。

武力統一が可能な能力をつけたうえで台湾を屈服させたほうが安上がりなので、能力獲得と武力行使を混同しないほうがよい。

台湾統一のような夢みたいな政治目標は最初のうちは本気でも、次第に相当難しいことがわかると、取り下げるわけにもいかないものの、最後には単なるスローガンに変わることがある。

習近平氏は合理的に考えられる人であり、彼の合理性にあわせて対応していけばいい。

日米台は「台湾統一」が単なるスローガンになるよう目指し、習近平氏が「今年もまだ力不足だ。

ほかにもっと重要な課題がある」と感じる状態を常に作り続けることが大切だ。

ここまで

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最後まで読んでくださいまして、ありがとうございます。


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中国人の金持ちが日本に続々と移住ラッシュしている!!

2023-10-10 00:05:00 | 中国

中国人の金持ちが日本に続々と移住ラッシュしている!!

まさか同化政策の一端ではないだろうなあ・・・

 

参加費770万円の会

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ここまで

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電磁波攻撃、電磁波を使った拷問・人体実験、モルゲロン、ナノチップによる脳の完全支配、「マインドコントロール」などについて

2023-08-19 00:05:00 | 中国

電磁波攻撃、電磁波を使った拷問・人体実験、モルゲロン、ナノチップによる脳の完全支配、「マインドコントロール」などについて

「集団ストーカー」は、人工衛星を使って人を遠隔操作する軍事技術によって行われています。一旦、ケムトレイルで撒かれているナノチップを体内に取り込んでしまえば、その人は脳の機能を乗っ取られ、無意識のうちに体を動かされて「集団ストーカー加害者」にされます。

エコキュートなどによる低周波騒音被害スレ 9台目

ウェバー:HAARPは宇宙ベースの大量破壊兵器ですか?

モレ:はい、HAARPは、宇宙ベースの大量破壊兵器です。このひどい兵器は、ソ連とアメリカの秘密の協力によって作られました。

 冷戦中に組み立てられ、ウッドペッカー信号と呼ばれるようになったそれ(=ソ連のアンテナ施設)が、米国の独立200周年にあたる1976年7月4日にソ連で稼働開始されました。
 
そして米国とソ連は1978年、環境兵器、および環境に対して使える兵器の開発をする、秘密のパートナーとなりました。その後、環境兵器や、環境に対して使える兵器の開発を禁ずる国際条約の調印会議が開催されて68ヶ国が署名しました。つまり米ソは明らかに、この兵器を自分たち以外にはどこの国も持たせないように企んだのです。 


 もちろん背後にいるのは国際銀行家たちです。メソポタミアまで遡る古代金貸し業者の血統の本部はロンドン内部の、古代ローマの城壁に取り囲まれたシティ・オブ・ロンドンにあります。面積は1/4平方マイルぽっきりです。そこが、世界で唯一存在する本当の主権国家なんだと私は思ってます。

 彼らはやりたいことは何でもやります。ますます恐ろしい戦闘技術を開発しています。兵器による恐喝、核による恐喝、そして今やHAARPによる恐喝に使うために。目的はゆすりでそれらの国々を味方させ、できるだけたくさんのお金を奪い取ることです。恒久的な戦争経済です。それについて一言いかがですか?

ウェバー:ええ、戦争経済の製品は戦争そのものです。戦争経済は戦争を作り出すために存在しています。ヘーゲルの弁証法的な操作です。ロンドンの中心部にある、677エーカーの準独立的な司法管轄圏「シティ・オブ・ロンドン」は、12の銀行から構成される委員会によって統治されています。率いているのはイングランド銀行ですが、ロスチャイルド一族が仲介しています。今や、ロスチャイルド一族の富については統計的に信頼できるやり方で研究されていて、100兆ドルとみられます。

 二番目にでかい犯罪シンジケートは北米のロックフェラーシンジケートです。三極委員会、外交評議会(CFR)なんかをやってる彼らは、北米におけるシティ・オブロンドンのサブの請負業者で、その富はロスチャイルドの1/10にあたる10兆ドルであることが統計的に推測されています。
 
そのようにして、世界、そして恒久的な戦争経済は、シティ・オブ・ロンドンから動かされています。

モレ:支配エリートたちは、一般市民を支配する聖なる権利があると主張して、権力の座にいすわってます。非常に小さなグループです。世界全体合わせても総勢10万人ぐらいでしょう。
 
そんな数で世界60億人を完全にコントロールしているなんていう、とんでもないスケールの話は、到底ありえないことのように聞こえます。

 そしてこれらの連中は、働かないで大量のお金を手に入れるのが大好きです。つまり非常に非常に略奪的/利己的です。
 
金儲けの手段は、性的人身売買、武器取引、麻薬取引、臓器取引、酒の取引です。
 
シティ・オブ・ロンドンは、リキュールの販売で巨大な利益を得るために禁制ルールまでをも作りました。でした。彼らは真面目に働きたがらず、自分たちでは何もせずに他人から奪い取ります。

 HAARPのプロジェクトというのは・・・H-A-A-R-P、高周波活性オーロラ大気調査プログラムのことです。
 
それは地上にある巨大なアンテナアレイです。米国はアラスカに施設を持っています。グリーンランドにも一つあります。ロシアはニューファンドランド、英国はノルウェーにも施設を持っています。そのロシアと英国の情報は米海軍の元諜報員によるものです。また建設中の施設がオーストラリアのパインギャップにあるほか、プエルトリコの施設も初期の頃に建てられたものの一つです。ですからこれは世界的なシステムです。

 ソ連の「ドゥーガ2・アイロンヤード」のOTHレーダーは、ソ連発表では敵のミサイルを2ー3分以内に検知することを目的として1970年に設計されました。ソ連はその後それぞれが2階建ての建物ほどもある、26の巨大な発信機を建てました。そのニコライエフにある巨大なレーダーセンターについての描写を、2005年冬のWorld Affairs Journalに掲載された私の記事「兵器の標的としての惑星・地球」から、少しばかり引用します。

 『送信アンテナは幅210m×高さ85m、受信アンテナは幅300m×高さ35mだった。
アンテナフィールドにはそれぞれ15mのアンテナが330個あった。これらのレーダーは米国領土内から発射される集合的な・大量の大陸間弾道ミサイルを検知するようになっていた。これらのモスクワ信号はCIAによって1962年に発見された』。

 だから1950ー1960年ですら実験がなされていたんです。それはモスクワの米国大使館に対して使われ、米大使館のスタッフが低レベル電磁波反響の影響をみる人体実験台になりました。2人の米国大使が脳腫瘍で死亡したほか、従業員の多くも非常に病み、幾人かは死亡しました。これらは低レベル電磁波反響、またの名をマイクロ波による影響でした。

 非常に興味深い点は、当時、人間の脳の周波数が、モスクワから来るウッドペッカー信号に乗せられていたことです。他にももっと内密にされている、様々な用途があります。
 
例えば携帯基地局や、警察のアンテナや、軍の施設のそばにお住まいの方々です。この技術は今となっては極度に進化しています。携帯基地局は米国でもっとも完璧なアンテナ網と化しています。だから携帯は私たちの利益のためにあるわけではありません。売りつけられてこちらがお金を払ってはいますが、私たちに対して敵対的に使われています。


 ロシア側が報告したマイクロ波の症例は、低血圧と脈拍の遅れでした。それによって体温が下がります。私が1ヶ月前にカナダで講演した際、低体温について人々から話を聞きました。こちらサンフランシスコ・ベイエリアの私の友人たちにもいます。その人たちがマイクロ波による攻撃の標的にされているのは明らかです。

 ロバート・ベカー医師の本「人体と電気 我々の体は電気的なシステム」から引用します。「慢性的な交感神経システムの興奮、ストレス症状、高血圧。頭痛、だるさ、目の痛み、不眠、イライラ、不安、(聞き取れず)の痛み、神経質な興奮・・・集中できない、脱毛。さらには盲腸や、循環器系・生殖器系の問題、ガンの増加。究極的には、アドレナリンの消耗、心臓病、動脈硬化?、心臓発作が慢性的な症状に続いて発生する」。

 マインドコントロールがこの中に入っているのは確実です。
 
国家治安顧問を務めてきたズビグネフ・ブレジンスキーの著書「2つの時代のはざまに」にはこうあります。1971年出版です。「正確にタイミングを合わせて人工的に発生させた電気的鼓動により、地球の特定の地域の上に比較的高レベルの振動パターンを導くことも可能だろう。非常に長い期間、特定地域の上で、きわめて多くの人々の脳の働きを深刻に悪化させるシステムを開発することもできる」。

 ですから米国とロシアは「全国ミサイル防衛」やら「大陸弾頭ミサイル防衛」やらの覆いの下で、実は全世界マインドコントロールプログラムを開発していました。

 アタマの物理的支配の目的とは、つまり、与えられた規範から逸れる者を全員、外科的に不自由にさせることだ。人間には自分の考えを持つ権利などない。
 
 この種のリベラルな志向には多大なる魅力がある。我々は電気的に脳を支配せねばならない。軍隊や将軍は、いつの日か、脳への電気的刺激によって支配されるようになる」。

 さて1986年、電磁波のアプリケーションはすでに相当開発されていました。米海軍のポール・E・タイラー大将の言葉です。「比較的に低レベルのRFRを用いれば、軍の巨大な部局において、極めて分散/拡散させた生物化学溶剤を合成できるかも知れない。照射されていない一般大衆はそれに対して免疫がある」。
 
 そして、特定のパルスつきマイクロ波を照射すると、血液脳関門の浸透性が高まりますし、それ以外にも、薬物、バクテリア、毒物の影響を強める兵器が存在します。


 今日、空にはケムトレイルが散布されています。主にNATO諸国の上空ですが、非NATO諸国でも散布されています。そして地上では農薬散布プログラムがあり、ケムトレイルとシンクロナイズしています。
 
私はこれはバイナリー兵器だと思います。言い換えると、ケムトレイルは一つの構成要素、化学物質はもう一つの構成要素、その二つを合わせるとシンクロし、何倍にも互いの影響を増しあうのです。ケムトレイルはHAARPシステムの一部です。

 ちょうど私はカナダから戻ったばかりです。カナダでケムトレイルの写真を撮りました。通常ケムトレイルは白です。でも、このカナダのブリティッシュコロンビアで撮った写真には、白いのと同時に黒いケムトレイルが映っています。カナダの市民からは、ディーゼルや農薬のような臭いがしたという話を聞きました。。。

 カリフォルニア州食品農業局の局長マレイ氏は、こちらサンフランシスコ・ベイエリア全域に5年半に渡って「チェックメイト」という名の農薬を散布したいと発表しました。その後の影響に関する疫学的な研究も何もないし、標的の昆虫が農業に与える被害についても、何も示されていません。
 
 これは明らかにバイナリー兵器システムです。人々を不妊にさせ、出生率を下げ、住民に生物学的なダメージを与えるためです。非常に恐ろしいことです。ただもう恐ろしいとしか言えません。

 私がしばしば最初の例として考えるのは・・・過去40年間科学者をしてきた私が見極めたのは、神戸の地震です。1995年1月17日午前5:46 に発生した7.3の地震です。
 日本の神戸で早朝に発生し、たくさんの人が死亡・負傷しました。少なくとも発生24時間前~数時間前には警告があったので、十分避難させることができたはずでしたが、何もなされやしませんでした。

 それから、2005年にアメリカでハリケーン・カトリーナがありました。初めての明白な人工災害でした。ここで2001年9月10日のFEMA連邦緊急事態管理庁の予想を読みます。米国で最も起こる可能性が高い3つの災害を予想したのです。

ウェバー:ええ、ええ。ちょっと、そこでちょっとすみません。テロ攻撃、9月11日の偽旗作戦、そして未発生のサンフランシスコ地震というお話・・・それからカトリーナ・・・カトリーナの事象はHAARPによって引き起こされたように見受けられます。
 
となると状況的に言って・・・・偽旗作戦における世界貿易センターへの攻撃、ツインタワーの分解(→気まぐれ注:あれだけの巨大なツインタワーがナノダストと化した現象という意味です。)はHAARPによってなされたものと言えそうですね? それはHAARPの技術的仕様に入っていると見えます。引用しますと「都市、産業拠点、ビル、住民、個人を含む、陸上の標的と住民に対するスカラー波戦闘」ですけども。

モレ:HAARP広報官リッチ・ガルシアの発言に戻りましょう。彼はHAARPについて「米海軍と米空軍によってミサイル防衛と通信妨害に使用することが意図された」と述べました。しかし・・・1992年3月に米国防省が請負企業向けに出した「全米産業警備プログラムマニュアル」の一節を引用しますと、「プロジェクトに関するカバーストーリーは、信じることが可能な内容でなければならない。
 
プロジェクトの真の性質についてのどんな情報も暴露してはならない」。 HAARPのカバーストーリーは「国のミサイル防衛」だったのだろうと思います。

 他の用途についてのガルシア氏の発言を見ますと、気象改変にも触れています。私は地球科学者なので説明できるかどうか、ひとつやってみます。つまり、彼らは地震地帯にビームを向けて、圧力ゾーンを加熱することができる。そして、地震がポンとはじけるようにできるのです。

 驚異的に聞こえますが、これらのビームには他の用途もあります。例えば地下での石油探査です。あなたのサイトに載っているビデオによると、おそらく地震学者であるブルックス・アグニューさんは、1983年にはすでに、30ワットのビームで準表層構造の内部を見るという放射断層写真術をやっていました。
 
9つの州で26の油田を100%の正確性で発見したと。探している物質それぞれの周波数を見出すことができたほど、正確なシステムなのです。
 
埋蔵されているのが石油だろうとガスだろうと、今までのように実際の探査をする必要すらなく、宇宙からできちゃいます。ですからHAARPのシステムに、非常に強い経済的な要素が存在するのは確実です。

 地震の引き金を引くのは、地下に振動を誘発して最終的に地震ゾーンを不安定化させることからでもできます。それは経済的・軍事的・政治的用途になるでしょう。もうちょっとしたらお話します。
 
それから15ー20フィートもある荒波が大西洋や太平洋で報告されています。私は5年前ぐらいに気づいてレポートをいくつか読みましたが、即座に船を沈没させることができます。

 さてなんでまたモンサントは、ハワイで総勢5000人ぐらいしか食べていない食物の遺伝子組換えなんかをやりたいのでしょうか。なんの経済的な利益もありません。
 
でも、遺伝子組換え食品と遺伝子組換え生物について言われている影響が本当なら生物兵器でもあるということで、となると遺伝子組換えタロイモが正当化されるのでしょう。
 
ハワイの先住民を標的にすることだからです。シティ・オブ・ロンドンとウォール街の銀行家たちのお気に入りの手段の1つは、ネイティブアメリカンを殺すために天然痘菌が入れられたことからもわかります。皆殺し(絶滅・駆除・根絶)です。彼らが来る日も来る日も実践しているのはそれ。

 米国では何十年にも渡り、国の政策として、放射能汚染された牛乳が都市部の黒人コミュニティに運ばれていました。
 
なぜアフリカの糖尿病発生率が世界最低なのかがわかります。広島、長崎、チェルノブイリ、原発、大気圏核実験以来、糖尿病と被曝には非常に強い関連があることがわかっています。
 
なぜ米国のアフリカ系黒人の糖尿病発生率はほぼ世界一なのに、アメリカは最低なのか。米国政府は遺伝的要因としていますが、それでは説明がつきません。たとえば疫病は遺伝のせいではありません。

 というわけでHAARPシステムにはたくさんの用途があります。どんなスケールでも使えます。人々のエネルギー細胞(細胞エネルギー)を標的にすることもできます。
 
細胞の機能を操作して、病気を発生させることができます。どんなスケールでも使えるのです。ぐっとのぼっていった大気中では、大気を加熱し、持ち上げ、拡張させ、そしてぺしゃんとなると、それが言わば「圧縮波」として地震の引き金を引くことが可能です。
 
ですから地上ベースの技術、空中ベースの技術、宇宙ベースの技術が統合されたシステムです。非常に複雑になっています。

 でも、ハリケーン・カトリーナの次の例にいきましょう。2006年12月26日のスマトラ沖大地震です。イギリスの文化では、ボクシングデーといって、クリスマスの翌日で、人々は大騒ぎする日に当たります。ボクシングデーが楽しみで、クリスマスは影にかすんでいる人も多いです。スマトラの地震はPM8:23に発生し、7.6でした。私は非常に疑いました。確実に人工地震、または人間が引き金を引いた地震だろうと思いました。あの地震域全体が非常に不安定で、いつ大地震が起きても全然おかしくない状況になっていました。

 そこで、ロザリー・バーテル博士に聞いてみました。バーテル博士は、放射線が専門の有名な科学者です。また、HAARPの開発当時、米国議会の科学諮問会の委員を何度も務められました。
 
もちろん向こうはHAARPの本当の用途については何も告げませんでしたが、バーテルさんは「惑星地球・最新の戦闘兵器」

 私は「バーテル博士、人工地震と自然の地震との違いはどうしたらわかりますか?」と尋ねました。
 
すると「かなり単純です」と仰いました。「自然の地震の場合、地震波が地球の固い部分を通っていき、跳ね返った地点で検知できます。表面に出てきたところの地震波のグラフ上で検知・計測できます」。
 
地球は玉ねぎのように異なる密度/温度/構成のいくつものレイヤーでできています。それらの上で地震波が跳ね返るのです。地球内部で起きていることを突き止める手段として唯一判明しているものです。

 バーテル博士によれば「HAARPによって作り出されるスカラー波は、自然の波ではありません」と。
 
自然の地震波は液体を通過しません。地球の内核は固形状ですが、その回りに液体状の外核が取り囲み、その上にまた固形のマントルがあります。バーテル博士はこう仰いました。
 
「スカラー波は、地球の液体状の外核も通り抜けます。自然の地震波では無理です」と。
 
つまり、震源地にピンをさしたとします。それが地球の真ん中を貫通して、地球の反対側に出てきた地点で、スカラー波が地震波のグラフに現れます。自然の地震の場合、地震波は検知できません。ですからとても単純な方法で見分けることができます。

 現在、世界中の科学者、軍がこの新種の戦争を観察し、互いを研究しあっているはずです。つまりまた同じことを一から繰り替えしています。核による恐喝の代わりに、スカラー波による恐喝、もしくはHAARPによる恐喝をやってます。

 地震学者の友人はスマトラ地震の理由について、「スマトラ島の下にある莫大な石油資源をコントロールするため」と言っていました。
 
陸上でゲリラ戦が続いていたここ10年ばかし、危険すぎて探査できなかったのです。さらに別の用途として、マラッカ海峡がからみます。
 
マレーシア、シンガポール、ベトナム・・・。これらの国々がある海の回廊を、中東からの石油や天然ガスなどのエネルギーを積んだ船が通過しています。その地帯を通過しなければアジアの国々に向かえません。だから神戸の地震と同様、スマトラ沖の地震はインド洋における地震ネットワークを設立する目的でした。特に石油を積んだ船が通るルートにです。

 地震発生時に米海軍の船が沖合いにいましたから、まったく疑いの余地はありません。
 
さらに一週間後、米国の原子力潜水艦がグアム沖で座礁し、「海底の山に衝突しちゃった」という馬鹿げた言い訳をしました。
 
障害物を検知するための非常に洗練された超音波装置や、あらゆる類の衛星やらなんやら持っているのに。それが本当なら、他の潜水艦も海底の山にぶつかっているはずです。なのでHAARP事象の疑いが濃厚です(気まぐれ的には話についていけず)。
 
それから、NASAのスペースシャトルが2回衝突しましたが、ある物理学者が一回目の時に「故意にやったのだ」と言っていました。私はひたすら驚いたので、「なぜ?」と聞くと、軍の宇宙計画に市民が参加できないようにするため」とのことでした。

 その他のHAARP事象もますます頻繁に起きるようになってきていますが、2007年7月17日に日本の新潟の、原発がある所で6.8の地震が発生しました。AM10:30でした。本当に危ないのは、それが原発にダメージを与えたことです。日本はカリフォルニア州と同じ大きさで、カリフォルニア州には2つ原発がありますが、日本には55基以上あります。極度に危険です。日本ではマグニチュード8かそれ以上の地震が5年ごとにあります。

 私は日本の原発の危険性について、ジャパンタイムズに記事を書きました。
 
日本の地震が危ないのは、サブダクション領域にあるからです。日本は中国のプレートの下に潜り込んでいます。
 
東からは太平洋プレートが、中国のプレートに向けて押しています。北米プレートは上から、北から下に向けて押しています。フィリピン海プレートはフィリピンから日本の下を北に向けて押しています。
 
それから中国プレートは東に向けて押しています。だからよりによって日本は、4つの主要な地殻プレートの交差地点にのっかっています。太平洋の「リングオブファイヤ」の一環です。

 なぜ55基もの原発を建てたのか?
 
間違いなく、非常に極悪な理由のためです。
欧米に多数の原発を建てたのと同じ理由だと思っています。
人口の削減と、ファーストレベルの国の破壊です。
目的は利益を最大化し、富を上方に向けて集中させるためです。

 では誰がそれをやっているのでしょうか?
 これらロンドンの銀行家というのは、どういう人たちなのでしょうか?

 その「シオニズム 対 ボルシェヴィズム」という記事で、チャーチルはこう書きました。「ちょうどキリスト教が情深くあるように、ユダヤ人のボルシェヴィズム主義者は、悪意ある哲学を生み出している。阻止しない限り、キリスト教を取り返しがつかないほどに破壊するだろう」。
 
キリスト教とイスラム教が2つの標的で、HAARPがそのためのデリバリーシステムです。

モレ:チェルノブイリは故意に操作されたものだった、とインドの海軍大尉から聞きました。もちろんMI6、CIA、モサドが結託していたに違いありません。
 
ここまで
  • 奴らは、なりふり構わず「何でもあり!!」と、昆虫食、そして猛毒蚊に人々を襲わせる準備をしています!!

    腑抜の政府は、奴らの言いなりです!!

    自分どころか家族さえも、守りません!!

    新型コロナを証明した論文はありません!!

    公的機関のコロナ情報はすべて嘘です!!

    新型コロナは存在しません!!

    ワクチンには予防効果はありません

    発症効果を防ぐ効果もありません!!

    重症化を防ぐ効果もありません!!

    ワクチンの中身の正体は

    酸化グラフェンによる血栓と、M-RNA修飾ウリジンを使った遺伝子組み換えで免疫破壊

    この二つを主体に貴方の身体を徹底的に機械する遺伝子兵器です。

    ワクチンや食品に含まれる社会毒を無毒化する!!

    ビタミンB2・ビタミンC・ビタミンE・コエンザイムQ10

    納豆・ニンニク・ゆで卵・ゴーヤ・トマト・ブロッコリー

    きのこ類・梅干し・胡麻ナッッ・オリーブオイル・寒天

    非加熱の塩・味噌。

    フルーツ、海藻類。

    nRNAワクチン汚染は、想像以上に深刻

    新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

    それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

    病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!

    遺伝子の確認も病原体を証明しないとPCR検査も作れない!!

    スパイク蛋白質を体内から除去して発症を遅らせるのは

    納豆キナーゼ、ブロメライン!!

    マイケル・イードン博士(元ファイザー社副社長)

    初回接種者の内0.8%は、2週間以内に死亡する。

    即死しなかったとしても、接種者の見込み寿命は2年である。

    これは追加接種によって短縮する。

    数十億人がもだえ苦しみながら死ぬことに成る!!

    このワクチンの接種者は天寿を全うすることはない。

    生きながらえる期間は、長く見積もっても3年である。

     

    最後まで読んでくださいまして、ありがとうございました!!

     


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中国軍、「脳制御」兵器を研究開発!! 

2023-08-17 00:05:00 | 中国

中国軍、「脳制御」兵器を研究開発!! 

実戦配備!!

意識支配し「戦わずに勝つ」

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北京で行われた共産中国建国70周年記念パレードで、DF-41弾道ミサイルを積んだ軍用車両が並ぶ中、中国国旗を振る観客たち。

バイデン大統領のインド太平洋担当トップ国家安全保障アドバイザーによると、中国の軍拡はアジア全域に不安を引き起こし、最近この地域に焦点を当てた米英豪の3者間安全保障協定が結ばれた原動力となったという。

 米商務省は、「脳を制御する」兵器に関連する研究に関わったとして今月中旬、中国の研究所「軍事医療科学アカデミー」と傘下の11機関に制裁を科したが、2019年に中国軍から、脳科学を利用した兵器の開発をめぐる報告書が出されていたことが明らかになった。

 ワシントン・タイムズが入手した三つの報告書から、これらの研究機関が中国軍と共に、何年も前から脳制御戦の研究を行っていたことが明らかになった。

 その一つ「将来の軍事的優位の概念」と題した報告では「戦争は、肉体を破壊し、敵を無力化、支配することから変化し始めた」とした上で、「重要なのは、物理的破壊ではなく、敵の抵抗の意思を攻撃することだ」と指摘している。また、「戦わずに勝つことは、それほど遠いことではない」と敵の意識、思考を支配し、戦争に勝つことを目指していることを明確にしている。

 別の報告は、「知能化した戦争」の研究の一環として、脳と機械の連携の研究が進められていることを示している。「脳と機械のインターフェース(連絡)によって、思考で機械を直接的に制御」することを目指すものだという。

 また、人と機械の融合によって、人の生理的能力、認知能力を強化することも研究されている。

 さらに、中国電子技術集団は「脳内の神経活動を測定、神経シグナルをコンピューターシグナルに変換、脳と外部機器との間の一方向、双方向の信号の伝達などの脳制御技術」の研究を行っている。

 これらの技術を生かして脳の能力を強化するための方法として、脳の電気的活動を模倣、操作するウエアラブル(身体装着型)機器、脳に埋め込んだマイクロチップなどが挙げられている。

 米商務省は制裁発表に際して、研究内容について詳細を明らかにしなかったが、これらの研究機関が「生命工学を生かした研究で中国軍を支援しており、そこには脳制御兵器とされる兵器も含まれている」としている。

中国金融に台湾侵攻の兆し、

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新華社通信が公開した写真で、中国北部の内モンゴル自治区にある竹里河訓練基地で行われたPLA創設90周年記念軍事パレードで、人民解放軍の部隊を視察する習近平国家主席が軍用ジープの上に立っている。

習近平は経済、宣伝、その他の主要な機能を自ら担当するようになり、「万物の主席」と呼ばれるようになった。

これは、意思決定を共有することで権力闘争を避けようとする習近平のコンセンサスを覆すものだった。

 保守派金融アナリストによると、中国は早ければ1年後に台湾に対する戦争を開始できるよう準備を進めている。

 ヘッジファンドマネジャーで、シンクタンク、ハドソン研究所の中国センター理事を務めるカイル・バス氏は12日に行った講演で、紛争を防ぐ鍵は、米政府が北京に対して厳しい金融制裁を準備することだと述べた。

 バス氏は、中国の習近平国家主席について「台湾を侵略する可能性は高いと思う」と語った。

 「私は軍事戦略家でも軍事アナリストでもない。金融アナリストだ。(中国に関して)どれを見ても、一つの方向に向かっているように見える」

 ヘイマン・キャピタル・マネジメントの創設者で最高投資責任者(CIO)であるバス氏によると、台湾への攻撃は、今後1年から1年半のうちに起き、米国の介入と地域紛争に発展する可能性が高いという。

 バス氏の見方は、中国の台湾攻撃は差し迫ったものでも必然的でもないと主張するオースティン国防長官、ミリー統合参謀本部議長ら、バイデン政権高官とは対照的。

 しかし、米インド太平洋軍のアキリーノ司令官は、習氏は2027年までに台湾をめぐる戦争に備えるよう軍に命じていると警告している。

 中央情報局(CIA)のバーンズ長官も昨年、中国による台湾占領の試みは近いと主張、「中国指導部が何年か先、台湾を支配するために武力行使を選ぶかどうかではなく、いつ、どのようにそれを行うかということが問題だ」と述べた。

 バス氏は講演の中で、習氏は昨年10月以来、台湾の占領が最優先事項であることを明らかにしてきたと述べた。

 習氏による六つの主要な演説はすべて、戦争に備える必要性と、9000万人を超える中国共産党員が「偉大なる闘争」に備えることを促している。中国の戦争準備の主な指標は、人民解放軍(PLA)の即応シミュレーション、党の指令や新法などの戦争に向けた政治的措置、一連の財政措置などだ。

 中国はここ数カ月、ウクライナ侵攻後にロシアに科されたような、米国による制裁から保有するドルを守るための措置をとってきた。

 「米国の資本市場は世界で最も深く、流動性の高い市場であり、現在先進国で最も金利が高い。中国は余剰資金で米国債を購入するはずだが、実際には売っている」

 習氏は最近、大量の経済情報を含む西側からのデータを遮断する措置をとった。これは、中国が戦争に備えている重要な兆候だとバス氏はみている。

 中国はドル建て債券の償還も意図的に行っておらず、中国の不動産開発業者が保有する1700億ドルの債券のうち65%がすでに償還期限を過ぎているとみられている。

 最近、米企業ミンツ・グループ、ベイン・キャピタル、キャップビジョンが中国のライバル企業の情報を収集していたとして、中国の治安部隊は3社のオフィスを家宅捜索した。施行されたばかりの改正反スパイ法で、このような情報収集は違法とされた。

 バス氏によると、中国はまた、ドルから金への資産の多角化を進めており、4月には金の保有量を8・09トン増やし、現在の備蓄量は2076トン。穀物もまた、来るべき紛争を見据えて備蓄されているという。

 バス氏は、米国が破壊的な金融・経済制裁を科せば、戦争を抑止できると述べた。

 「私が提唱しているのは、もし中国の日常の全取引のうち、国境を越えた取引の86%がドル建てであれば、ボタンを一つ押せば、中国経済をまひさせることができるということだ」

 またバス氏は、世界の銀行決済網「国際銀行間通信協会(SWIFT)」から中国を切り離せば、中国の輸出指向経済は壊滅的な打撃を受けるだろうと指摘。

もし台湾に侵攻するようなことがあれば、中国の国有企業や銀行はすべてSWIFTから遮断され、国内経済は1カ月以内に停止すると中国に通告すべきだと主張した。

 バス氏によると、この案には、ウォール街の金融関係者が反対し、歴代政権がこの措置を検討するのを妨げてきたという。中国への抑止力としてSWIFTを使うことは、中国で金儲けをしたい人々には「刺激的過ぎ」と映るからだ。

 バス氏は、財務省とその外国資産管理局は、そのような措置の準備を整えておくべきだと訴えた。

 



ここまで
  • 奴らは、なりふり構わず「何でもあり!!」と、昆虫食、そして猛毒蚊に人々を襲わせる準備をしています!!

    腑抜の政府は、奴らの言いなりです!!

    自分どころか家族さえも、守りません!!

    新型コロナを証明した論文はありません!!

    公的機関のコロナ情報はすべて嘘です!!

    新型コロナは存在しません!!

    ワクチンには予防効果はありません

    発症効果を防ぐ効果もありません!!

    重症化を防ぐ効果もありません!!

    ワクチンの中身の正体は

    酸化グラフェンによる血栓と、M-RNA修飾ウリジンを使った遺伝子組み換えで免疫破壊

    この二つを主体に貴方の身体を徹底的に機械する遺伝子兵器です。

    ワクチンや食品に含まれる社会毒を無毒化する!!

    ビタミンB2・ビタミンC・ビタミンE・コエンザイムQ10

    納豆・ニンニク・ゆで卵・ゴーヤ・トマト・ブロッコリー

    きのこ類・梅干し・胡麻ナッッ・オリーブオイル・寒天

    非加熱の塩・味噌。

    フルーツ、海藻類。

    nRNAワクチン汚染は、想像以上に深刻

    新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

    それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

    病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!

    遺伝子の確認も病原体を証明しないとPCR検査も作れない!!

    スパイク蛋白質を体内から除去して発症を遅らせるのは

    納豆キナーゼ、ブロメライン!!

    マイケル・イードン博士(元ファイザー社副社長)

    初回接種者の内0.8%は、2週間以内に死亡する。

    即死しなかったとしても、接種者の見込み寿命は2年である。

    これは追加接種によって短縮する。

    数十億人がもだえ苦しみながら死ぬことに成る!!

    このワクチンの接種者は天寿を全うすることはない。

    生きながらえる期間は、長く見積もっても3年である。

     

    最後まで読んでくださいまして、ありがとうございました!!

     


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