みどりの一期一会

当事者の経験と情報を伝えあい、あらたなコミュニケーションツールとしての可能性を模索したい。

野菜尽くし!大根葉と新米の菜飯/「知らずに、はまった」マルチ商法(中日新聞)

2008-11-02 14:20:39 | ほん/新聞/ニュース
生協で「おでんだね」を買ってきて、
初物の大根と間引きにんじんでおでんを作りました。

大根とにんじんは畑の野菜なので無農薬に間違いないのだけど、
はんぺんの安全性は大丈夫かなぁ、と思いながら、
羅臼昆布でことこと煮込んで、二日くらい食べていました。

 
お揚げを切らしていたので、ミズナは堅豆腐と炒め煮に。

今日のお昼は、新米を炊いて、残りの大根葉をみじん切りにして、
弱火でから煎りして、粟国のお塩を少し入れて、


炊き上がったご飯と混ぜれば、
初物の大根葉と新米の菜飯のできあがり。
  

最近は食べきれないほどの野菜がとれるので、
シンプルに野菜を茹でたり蒸したりして、
いろんな味付けで食べ比べています。

ブロッコリー、スティクセニョール、トウモロコシ、
  
ニンジン、キュウリ、わさび菜、サントウサイ・・・

何もつけずに、そのまま食べるのがいちばん美味しいです。

秋野菜のオンパレードです。

  

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ところで、10月23日に、
中日新聞の白井康彦さんの「マルチ商法~規則違反 後絶たぬ業者 」
を紹介しました↓が、

無農薬ハツシモの新米食べました/
議員が“擁護” マルチ商法~規則違反 後絶たぬ業者
 

10月30日の中日新聞生活欄に、また白井さんの記事が載りました。
ネズミ講がいけないことを知っていても、巧妙なマルチにはまる人も多いのです。

 【暮らし】「知らずに、はまった」 マルチ商法 啓発が重要
中日新聞 2008年10月30日

 内閣府と国民生活センターは、マルチ商法(連鎖販売取引)による被害の実態を調べる対策チームを二十三日に発足させた。被害者の体験談を聞くと、商法のからくりを具体的に知らせて注意を呼びかける啓発活動の重要性が理解できる。 (白井康彦)

 東海地方に住む二十代前半の会社員Aさんは「マルチ商法をやってよかったことは何もない」と話す。二年前、マルチ商法B社の会員になったが、利益は得られず、マルチ商法から足を洗った。
 きっかけは高校時代の親友からの電話。「ちょっといい仕事がある」と誘われた。親友とスナックにいくと、B社の社員らしき人がいて、主力商品が情報機器であることなどを説明。「損はしない」と熱心に勧誘した。
 「会員を何人獲得するとどれだけの報酬が得られるか」と、具体的な話も進み、その日のうちに契約した。
 最初に機器の代金と代理店契約代とで計約六十万円が必要だったが、手持ちの金は足らず、Aさんはクレジットを組んだ。その後も機器の利用料を銀行の預金口座から毎月約六千円差し引かれた。
 マルチ商法は一般の消費者が会員になる。その会員が商品を売りながら新たな会員を獲得してピラミッド型に組織が拡大。成績がいい会員は、ランクが昇格して利益が増える。
 Aさんは入会してしばらくは、B社が開いているセミナーに通って、会員を獲得するための勧誘ノウハウをたたき込まれた。
 そのころに東京都内で開かれたB社の年一回の大集会にも参加した。何千人も参加し、スポットライトや拍手などの演出もあって熱狂的な雰囲気。上位ランクの人たちが成功体験を次々に披露し、司会は芸能人が務めた。Aさんは「すごい会社だと思った」と振り返る。
 ところが、Aさんは会員を二人しか獲得できず、ランクは下から二番目まで上がっただけだった。それによる収入は二十万円余り。高校時代の友人ら十数人を誘ったが、好意的な反応をする人はほとんどいなかった。
 Aさんは「友人から『そんな商売はやめろ』『それはねずみ講のようなもの』と言われることが続き、目が覚めた」と話す。
 B社は昨年、特定商取引法に違反する行為があったとして、経済産業省から半年間の業務停止の命令を受けた。
 会員が勧誘する際、最初に「ご飯を食べよう」などとだけ言ってB社の社名や勧誘目的や商品について明らかにしなかったことが「勧誘目的等不明示」で違反行為とされた。「絶対に損をさせない」というセールストークも「不実告知」の違反行為と認定された。
 社会経験の浅い若者はマルチ商法の勧誘に乗せられやすい。そのため企業や大学、高校などがマルチ商法など悪質商法に注意しよう、という趣旨の呼び掛けをしている。各地の労働金庫は、高校に職員を派遣し「マネートラブルにかつ!」という冊子を使って啓発講座を実施している。
 Aさんは「マルチ商法が具体的にどう問題なのか知らなかった」「(B社が)ネットワークビジネスという言葉を使っていたが、それがマルチ商法とイコールだと知っていれば、はまることはなかった」と振り返る。
 消費者被害の救済に取り組む弁護士らは「マルチ商法に注意」という啓発はさらに強化されるべきだと話している。
(2008.10.30 中日新聞)


翌31日、朝日新聞にも「マルチ商法どこが問題? 
誇大勧誘に陥る危険性」の記事が載りましたが、
よく読むとこちらは業者よりで記事の視点が甘いですね。

(2008.10.31 朝日新聞)
マルチ商法どこが問題? 誇大勧誘に陥る危険性

うまい話にはかならず裏があります。

そういえば、
マルチ商法ではありませんが、昔、業者が地区公民館で
近所の年配のひとたちを集めて、プレゼントをたくさん配り、
催眠商法で高額商品の契約をさせたことがありました。
あとで困り果てた何人もの人に頼まれて、
クーリングオフの内容証明を書いてあげたことがありました。

知り合いにアムウェイの勧誘をねっしんにしている人もいます。

あなたの周りで、しつこく勧誘する人にもご注意を!


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