2025.6.5 （木） 環境問題報道から プラ

2025.6.5（木）　環境問題報道から　プラ

＜微小プラ摂取　体に害＞
米大学研究チームが動物実験

・ナノメートル（ナノは１０億分の１）サイズの微小なプラスチック（ナノプラスチック）を摂取すると体に害を及ぼす可能性があることが動物実験で示唆されたと、米カリフォルニア大学の研究チームが米フロリダ州で３日まで開かれていた米栄養学会の年次総会で発表した。

・現在、ナノプラチックは食物や飲料を通じて人間の体に入り込んでいると考えられている。研究チームは、ナノプラスチックを摂取することでどのような影響が出るか調べるため、マウスを使って実験した。

・生後１２週齢のマウスに人間が摂取しているとみられるのと同レベルの１キログラム当たり６０ミリグラムのポリスチレンのナノプラスチックを６～７週間毎日与えた。ポリスチレンは、発泡スチロールなどとして広く使われている。

・実験の結果、ナノプラスチックを与えられたマウスは与えられなかったマウスに比べブドウ糖の代謝に障害が現れ、肝臓の機能にも害が出たことがわかった。研究チームは、ナノプラスチックの摂取が人々の潜在的な健康リスクとなっていることが懸念されるとしている。

2025.3.25（木） 環境問題報道から マイクロプラ

2025.3.25（木）　環境問題報道から　プラごみ

＜マイクロプラスチック　細菌の耐性を助長＞
米研究

・マイクロプラスチックが細菌の抗生物質耐性を助長していることがわかったと、米ボストン大学の研究チームが国際的な微生物学誌『アプライド・アンド・エンバイロメンタル・マイクロバイオロジー』（１１日付）に発表した。

プラスチックごみが山積みになり、細菌感染が広がりやすい難民キャンプなどで暮らす人々への脅威となっている可能性があるという。

・マイクロプラスチックは大きさが５ミリメートル以下のプラスチック片。プラスチックごみが紫外線に当たるなどして断片化したり、化学繊維の衣服を洗濯したりすることで生じる。海や山、大気など世界中のあらゆる環境中に存在している。

・研究チームは、さまざまな種類と大きさのマイクロプラスチックを加えた培地で１０日間大腸菌を培養。培養した大腸菌が、感染症に対して広く使われている４種類の抗生物質に対して耐性を持つようになるか調べた。

・その結果、マイクロプラスチックの種類や大きさにかかわらず、大腸菌は培養を始めてから５～１０日以内に全４種類の抗生物質に対して耐性を持つようになることがわかった。

・大学院生のネイラ・グロスさんは「これは、マイクロプラスチックが、影響の大きいさまざまな感染症に対して抗生物質が効かなくなるリスクを大幅に高めることを意味します」と説明。細菌の抗生物質耐性問題に取り組むうえでマイクロプラスチック汚染への対処の緊急性を強調している。（時事）

※人類はマイクロプラに関して、様々な問題があることを把握しているにも関わらず、何の規制もできていない、野放し状態である。他国や石油産業への遠慮でできないならば、消費者が脱プラに向かうような誘導政策をとらなければならないと思うのだが、有効性を感ずるような施策には、未だお目にかかっていない。

copilotに政策をあげてもらったら、次のようの回答があった。

当たり障りのないものばかり、のんびり感は否めない。

＜回答＞

脱プラスチック政策（脱プラ政策）は、プラスチック使用を削減し、環境への影響を軽減するための取り組みを指します。具体的な政策例は以下のようなものです：
・使い捨てプラスチック製品の削減
　日本では、2020年7月からレジ袋の有料化が義務付けられ、多くの自治体で再利用可能なエコバッグの使用が促進されています。

・プラスチック資源循環戦略
　日本政府は、2030年までに使い捨てプラスチックを25％削減し、リサイクル率を向上させる目標を掲げています。また、再生プラスチックの利用を拡大する取り組みも進められています。

・分解性プラスチックの開発と普及
　土壌や海洋環境で分解されやすいバイオプラスチックの研究・開発を推進し、普及を目指す政策が進行中です。

・プラスチック包装材の削減
　コンビニエンスストアやスーパーマーケットでは、プラスチック包装の簡略化や紙素材への代替が行われています。

・国際的な協力
　G20大阪サミットでは、「海洋プラスチックごみゼロ宣言」が採択され、日本は各国と協力して海洋プラスチック問題の解決に取り組んでいます。

　これらの政策は、政府だけでなく、企業や市民の協力も重要です。自分自身でできることとして、プラスチック製品の使用を控える、リサイクルを心がけるなどの行動も大切ですね。

2025.3.18（火） 環境問題報道から プラごみ

2025.3.18（火）　環境問題報道から　プラごみ

＜地中海深部にプラごみ＞
生態系への影響懸念

・地中海の最深部にプラスチックごみなどが横たわっているのが見つかったと、スペイン・バルセロナ大学が１１日発表。同大などの研究グループは、海のプラスチックごみ汚染の深刻さを示すものだと指摘している。

・研究グループは２０２０年、有人の深海艇「リミッティング・ファイター」で、ギリシャ南西部のペロポネソス半島の沖約６０キロメートルに位置する地中海最深部のカリプソ海淵（水深５１１２メートル）を調査した。

・その結果、海底にプラスチックやガラス、金属、紙など合わせて１６７個のごみを確認。種類が特定されたごみの８８％がプラスチックだった。

・これらのごみは主に地中海を取り巻く陸地から来たものと考えられたが、海上を行き交う船から投棄されたとみられるものもあった。

・この時の調査で海底にいたのはソコダラ科の魚とエビの仲間のトゲヒオドシエビだけ。研究グループは「カリプソ海淵は生物が少ないので、プラスチックごみによる生物への影響はないかもしれないが、地中海の海底でごみのないところはないと言ってよく、海底の生態系への影響が懸念される」とした。

2025.2.23（日） 環境問題報道から プラごみ

2025.2.23（日）　環境問題報道から　プラごみ

＜プラごみ暖房・調理に使用　途上国で習慣化＞
研究グループ「拡大進めば健康に影響」

・プラスチックごみを暖房や調理のために燃やすことが途上国で習慣化しており、今後、それらの国々で都市の無秩序な拡大が進めば住民の健康に影響する可能性があることがわかったと、オーストラリア・カーティン大学などの国際研究グループが科学誌『ネイチャー・シティーズ』（１８日付）に発表。
・よりクリーンな燃料を使いやすくすることや、プラスチックごみの管理改善などが必要だと指摘している。

・研究グループは、アフリカ、アジア、ラテンアメリカの途上国のエネルギー消費を調査。多くの住民がガスや電気を利用できない状態にあり、木材などの伝統的な燃料も都市化が進む中で入手が困難になっていることが判明。

・住民が大量に発生しているプラスチックごみを暖房や調理のために燃やしていることが判明。

・研究グループは、これらを燃やすことでダイオキシンやフラン、重金属などの有害な化学物質が発生し、その家に住む人たちに肺疾患などさまざまな健康への影響が出てくる可能性があると指摘した。

・そのうえで、今後、途上国での都市化の進行や、世界的なプラスチック使用量の急激な増加が予測されていることから、より大きな問題となる可能性があると警告している。

以上

2025.2.25（土） 環境保護報道から プラごみ

2025.2.25（土）　環境保護報道から　プラごみ

＜漁業系プラごみ　解決へ報告書＞
ＷＷＦジャパン

・世界自然保護基金（ＷＷＦ）ジャパンは２０日、漁具由来のプラスチックごみの問題解決に向けた報告書を発表し、漁業者や自治体、企業、政府などが連携した対策が急務だと訴えた。

・漁網やブイ（浮体）、ロープなどが放棄、逸失、投棄されて海に流出した漁具由来のプラスチックごみ「ゴーストギア」は、海洋プラスチックごみの約１割を占め、海洋生態系や漁業資源への悪影響、船の航行を妨げるなど、観光や地域経済に大きな被害を与えている。

・報告書では、ゴーストギアの発生を未然に防ぐ管理改善などの予防策、海洋生分解性素材の漁具の開発などの軽減策、海底のごみ回収などの回復（回収）策を包括的に実施することを求めている。

・持続可能な水産業と漁具の循環利用の達成にむけて、

▽消費者に対するゴーストギア問題の認知向上

▽漁協や漁業者の主体的な取り組みの拡大

▽漁具の循環利用を目指したビジネスの促進

▽政府による実態調査や制度化―

などが必要だと訴えている。